印税のはなし

本を執筆すると「印税」が入ってくるわけです。なぜか世間では「印税=不労所得=うはうは」という図式が成り立ちやすいですが、このご時勢、そこまで甘くありません。ということで、あなたもいつ著者になるかわからないのだから、ここらで印税についての基本的な知識を。

まず、印税は厳密に分けると「刷り印税」「実売印税」の2種類に分けられます。わかりにくいので、以下、具体的な数字で考えて見ましょう。

●条件:本の定価:1000円、印税率:10%、初版発行部数:1万部

・刷り印税の場合

刷り印税とは「刷った冊数をベースに印税を計算します」ということです。つまりこの場合、1000円×0.1×1万部=100万円の印税が著者の手元に入るわけです(話を簡単にするために税金の話は端折ります)。これが、いわゆる普通の人が想像する印税です。

・実売印税の場合

実売印税の場合、「実際に売れた冊数をベースに印税を計算します」ということです。つまり、上の条件だけでは実売印税の支払額を計算することは出来ません。たとえばこの本が発売から半年で5000部売れたと仮定すると、著者に支払われる印税は以下のとおりになります。

1000円×0.1×5000部=50万円

なんと、本の値段や印税率、発行部数は変わらないにもかかわらず、手元に入ってくる印税は半分になってしまいました。これが実売印税の恐ろしさであります。これをキチンと確認しなければなりません。

なお、最近では出版不況なので、実売印税を条件にしてくる出版社が多いです。ただ、実売印税についても、出版社にはデメリットがあります。それは「面倒くさい」ということです。そもそも、本は正確な売上を把握するのが大変な商品です。一度書店に卸されても、売れなければ返品されます。しかも、いつ返品するかは各書店の判断に任されているのです。刷り印税の場合は刷った冊数で計算すればいいのでラクですが、実売印税の場合、定期的にすべての本の実売をしっかりチェックして計算して著者に支払わなければならないので、出版社側の手間が超かかるわけです。

ちなみに私が働いている会社の場合、刷り印税か実売印税かは「著者次第」です。これまで何冊も本を出していて、人気がある著者さんの場合は最初から刷り印税にするし、そうではない人の場合は実売印税にします。そこらへんは担当編集者ではなく、編集長が決めます。また、印税の率も変化します。人気がある人は問答無用で10%ですが、そうではない人の場合は8%でお願いすることもあります。

ただし、これはどこの会社でも同じだと思いますが、「刷り印税と実売印税を組み合わせる」パターンもあります。最初から実売印税だと全然売れなかったときに著者さんに申し訳ない(売れなかった原因は出版社側にもあるので)ので、「初版の分だけは保障します」という意味で、「初版だけ刷り印税、ただし増刷からは実売印税」という契約書を結ぶケースがあるのです。

さらに、「初版だけ刷り印税、ただし増刷からは実売印税、ただし発売から2年経ってからの増刷分については刷り印税」という非常にややこしいケースもあります。本は賞味期限が長いようで短く、ごくごく一部の本を除いて、2年後も売れ続ける(増刷がかかる)本はめったにありません。でも、まれーに細々としたロングセラー品になる場合もあるので、そういう本の著者さんにはちゃんと刷り印税で支払いましょう――というか、2年後もまだ実売印税を計算するのが面倒くさい――ということです。

まあ、どのパターンであっても共通しているのは「人気が出てバンバン増刷すれば不労所得になってうはうは」という点。まぁ、だいたい近頃の相場を見ると、一般書籍の場合、初版は3000~5000部、増刷も2000~3000部でチマチマしています。本が売れるのはかなり大変です。

本を出版する場合、タイミングは出版社によってばらばらですが、必ず契約書を結んでこういうもろもろの条件を決めます。もちろんわからないことは尋ねれば編集者が教えてくれるはずですが、予備知識を持って置いて損はありませんので、賢く交渉しましょう。(ただし、あまりガメツクすると出版の話そのものを白紙に戻されます)

あ、ちなみに電子書籍を出す場合、著者の印税はもっと大きくなります。だいたい、15~20%くらいでしょうか? ただし、電子書籍は単価も安くなるし、システム的に実売印税以外はありえないので、電子書籍のほうが印税が大きくなるとは一概に言えません。

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徒花

出版業界ヨモヤマ話

出版業界のあることないことを自身の経験を交えながら書きとめておくデッドスペース
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