金利についての知見が乏しかったので読んでみたのですが名著でした。
まだ消化しきれていないものの、金利は炭鉱のカナリアであり、金利の動向を抑えることで、今マーケットがサイクルの中のどこに位置しているのかを把握することができ、今ポジションを増やすべきか減らすべきかについての知見を得る事ができるとのこと。

筆者は主に不動産金融関連の業務に従事しているが、米国のコアオープンエンドファンドは評価額(株式だと株価)が四半期ごとの洗い替えであったり、解約はNAVの5%で年に数回と言った形で流動性に制限をかけていることもあり、株価やREITよりNAV(Net Asset Value)の動向が遅行する傾向にあるため、そうしたプライベート資産を見るにあたっては、それより"早い"株価や上場REITの動向、ひいてはそれ以上に"一番早い"米国国債10年金利の見方を体系的に知らねばと思い手に取った次第である。

1. 3つの景気サイクル

まず景気にはサイクルがある。簡単に行くと景気回復→金利上昇→景気後退→金利低下→景気回復と言った形で巡っていくわけだが、この本では3つのサイクルを説明している。
大サイクルは「信用サイクル」、中サイクルは「金融政策サイクル」、小サイクルは「在庫サイクル」と呼ばれており、信用力、金融政策、在庫状況がそれぞれのサイクルを引き起こす要因となり、それぞれのサイクルは10年・5年・2年半と言ったサイクルで回転するとのこと。
中でも重要なのが5年の金融サイクルとのことであり、これを把握するに当たり米10年国債金利を抑えるのが重要とのことである。

2.金融サイクルについて

5年の金融サイクルであるがサイクルなだけに"四季"があり、金利の状況と景気の状況により今がどこなのかを把握することが重要である。

ここで把握するのが長期金利である10年米国債利回りである。国債金利は債券市場における流通利回りであり、短期金利である政策金利やそれと連動性の高い2年金利が金融政策の影響を大きく受けるのに対し、10年国債利回りは、低コストで資金調達ができるか等の長期資金の需要・供給、いわゆる景気の影響を大きく受ける。
10年国債利回りは景気の動向をいち早く織り込む炭鉱のカナリアというわけで、これと各指標を見て判断することが重要だ。著者は以下のようにまとめている。

3.実際の各指標の動き

実際の10年国債、2年国債、FF金利とダウ・非製造業PMIを比較すると以下のようになった。

確かに2018年の秋ごろから、上昇基調であった長期金利が景気低迷(⇔資金需要の低下)を織り込んで低下に転じている。そしてその後2019年には長短金利差が縮小してスプレッドはゼロに。
そしてそれに後追いするようにFF金利が低下を始めた。
そしてその後ご存知コロナショックでダウはじめ株価指数が暴落し、またISMの製造業/非製造業景況感指数がその後低下しコロナによりサプライショックが発生した。

確かにコロナがこれほどの混乱をもたらすことを2019年で予測することは不可能であっただろうが、"2018年の長期金利低下"、"2019年の長短金利の縮小"と言った景気後退のサインは出ており、この時点で"ちょっとまずいのでは？ポジション減らしておくか？"と動くことは法則さえ知っていればできたわけだ。

4.今の状況は？

さて今の状況はISM製造業・非製造業景況感指標が50を割ってきており、景気後退が鮮明になってきた。したがってこの法則に従えば次に起こることは金利上昇による景気後退、10年金利の低下、それに後追いする形でFEDにより金融緩和となると思われるが、FEDの金融縮小の出口はまだ完全には見えておらず、夏頃に次のフェーズを見据えた動きが出てくるくらいだろうか。

また景気後退の深度がどうなるかは不明だが、リーマンショックがサブプライムローンという信用サイクルの崩壊で、コロナショックも10年に一度の一種の信用サイクルの崩壊でかつ生産手段への衝撃であったわけだが、これから来るリセッションがそれほど大きいかといえばそこまでの要因はないのでは？と思われるが、金利、各種景況感指標、インフレ関連指標などをウォッチしていく必要がある。作者は以下のように記載している。

まさに0%を割り逆イールドが発生し、景況指数が50割った現在だが、果たしてどうなるか。株価は底を打ったように見えなくもないが、まだまだ注視が必要である