日経電子版の記事【異常気象という新常態　経営リスク「見える化」 投資尺度に】は、温暖化などの異常気象が引き起こす自然災害の頻発などによって、企業が、常態化する異常気象への備えを真剣かつ広範に検討し、事業への影響の見える化と対策の立案・実行をする時代が来たことを教えてくれます。

　この記事を読んで真っ先に思い浮かべたのは、少し前に出た同じ日経電子版の記事【インドの成長　水不足が阻む】です。

　この記事では、スマホなどの生産拠点として製造業の中心都市となるはずだったインド南部チェンナイが、「水」という人間にとって最も基本的な資源の不足がネックとなって、その夢の前に大きな壁が立ちはだかっている状況がリポートされています。チェンナイの場合は、気候変動が直接の影響というよりは、不足する「水」への行政の対応に問題があるのでは、と指摘されていますが、いずれにしても、このケースは、ともすれば当たり前のように享受している人間の文明の基盤、インフラにほころびが生じた時に起こる決定的なダメージに警鐘を鳴らしていると言えるでしょう。

　異常気象によって、今まで当たり前のように享受していたものが当たり前ではなくなり、突然失われるリスクは、今までも言われてきた事ですが、いよいよ待ったなしの状況に追い込まれてきた、と言えそうです。進行する異常気象は、確実に私達の文明の基盤を脅かしつつあり、異常気象との闘いに遅れることは許されない事態が来ているのではないでしょうか。

▶異常気象との闘い

（１）『根本治療』･･･地球規模で、人類共通の課題として、根本的な原因
　　　　　　　　　　にメスを入れていく。

（２）『対処療法』･･･各企業が、その事業への異常気象の影響を予測し、
　　　　　　　　　　対策を取る。

（３）『ブルーオーシャン』･･･異常気象対策を貪欲にブルーオーシャン
　　　　　　　　として捉え、テクノロジー・ソリューションを開発する。

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