海外メディアがやらかしてしまって、伊賀上野市やその関係者がその対応に追われていた様です。

　詳細は下記の各記事をご覧下さい。
（ネットニュースは期限付きの掲載が多い為、多めにリンクを張りました。）

●誤った忍者募集情報 市長が否定会見 伊賀市 | 【伊賀タウン情報 YOU】
　　https://www.iga-younet.co.jp/2018/07/24/8213/
●伊賀市：ネットの「忍者を募集」はフェイクニュース - 毎日新聞
　　https://mainichi.jp/articles/20180725/k00/00m/040/102000c
●「年収945万円で忍者募集」伊賀市、偽ニュースを否定：朝日新聞デジタル
　　https://www.asahi.com/articles/ASL7S5S7CL7SOIPE03P.html
●「忍者募集していません」 ネットで誤情報拡散、伊賀市否定 ：日本経済新聞
　　https://www.nikkei.com/article/DGXMZO33373320V20C18A7CN0000/
●日本の伊賀市「忍者募集していない」 報道を否定 - BBCニュース 
　　https://www.bbc.com/japanese/44976661

（個人的にはもう少し早めに記事にしたかったのですが、夏バテとか諸事情で遅くなってしまいました。（小声））

　この件で今回個人的に考えてみた事は下記の2点。
１、海外メディアがどうして忍者不足で年俸約1,000万円の職があるのに求職者が来ないと伝えてしまったか？
２、今回の騒ぎを観光PRにつなげたいと考える動きもあった様であるが、その対応で本当に良かったのか？

　１については忍者関係某所が発端になったと思われる「忍者不足」のニュース記事に尾ひれが付いた形ですが、「忍者不足」の本質は給与と労働条件が合わない事による労働者離れが原因。まともな賃金や労働環境ができていないところではよく見られる光景ですね。
　海外メディア的には「人気職（クールジャパン系の過大広告により外部的にはその様に見える）なのに時給780円や月手取り約10万というのは何かの間違いではないか？」という思い込みから「高額な年俸を用意してもやってくれる人がいない」という思考になったのではないでしょうか？

　２についてはニュースが発信された後の反応して対応までにかかる時間と対応内容は適切だったのでしょうか？

　まだおおぴらに言える時期ではないのですが、少し昔に鹿児島県桜島が警戒レベル４まで上がり、その他全国系メディアがやらかしてくれたおかげで観光客が激減した時に桜島某所に入り込み、大手メディアから情報を流していた事があるのですが、「お！これは反撃材料になるね～」と海外メディアのニュースが配信された時、私は翌日には桜島とそのニュースを紐づけする様な形で記事を作り大手メディアから配信していました。（ネットメディアでそれなりの権限を与えられていたので、素早く対応できました。）
　その記事から他のメディアも取り扱う様になり、桜島へ一気に観光客が戻ってきた事がありました。

　昔は「人の噂は75日」と言いましたが、反撃するには遅くとも2週間以内には行ってしまわないとニュース自体忘れられている様に感じます。

　あと今回、伊賀上野市の対応は反論で終わってしまいましたが、もう少し上手い情報を出してあげればプロモーションにつながったかと思います。
　このネット社会では嘘や偽物の情報というのは昔と比べ価値が無くなるばかりかマイナスに働いてしまいますので、例えば、本当に年俸約1,000万貰っている方を登場させて広告塔として担ぎ上げても良かったのかもしれません。

　今の忍者研究と言えば各地の忍者探しや歴史を主に扱っていますが、一般の方からは「いかに忍者コンテンツを集客やビジネスに使えるか？」という事を求められている様に感じます。
　伊賀の忍者博物館を作ったりして忍者ブームの一端を作り上げた 奥瀬平七郎 元市長の手法をいまだに踏襲しようと考えていらっしゃる方もいるかと思いますが、「どういった考えの元でその様な事を行ったのか？」というのをもう少し研究して、「その後の展開としてはどういった方向に持って行きたかったのか？」まで考えられれば忍者コンテンツの盛り上げにつながるのではないでしょうか？