人材育成はただ単に教育や訓練といった限られたものだけでなく、自立性、主体性を持った人としての一般的な能力のレベルアップを重視しながら、企業の業績向上と社員の個人的能力の発揮の統合を目指すものです。

人材育成：長期的な視野に立ち、個人の成長を促進するため、必要なことを習得できる環境を与え、整えること
人材開発：組織の課題解決に向けて個人の考え方、知識、技能などを訓練すること

経営資源とは、人材・設備・資金など企業の経営に使える内部資源です。

現代経営学あるいはマネジメントの発明者であるピーター・ドラッカーは人的資源を「最も生産的、変化しやすい、大きな潜在能力」と位置付けており、「ヒト・モノ・カネ・情報」の4つの経営資源で人的資源が最も基本的かつ重要なものとされています。

「ヒト」である人的資源によって、「モノ・カネ・情報」が操作されます。つまり企業活動は「ヒト」から始まり、「ヒト」がすべての鍵を握っているのです。

人材育成は経営戦略を具現化するためのツールですから、企業で人材育成をする際、経営理念や企業ビジョンに基づいた経営計画を基本に策定する必要があります。

そのためにまず、中長期計画の実現に必要となる技術、スキル、個性などを明確にし、その上で、社員のスキル・経験・各種能力などの現状を確認して、新たなニーズに合うような育成計画を策定していくのです。

人材育成は「将来の組織づくり」。たとえば5年後、新規事業を伸ばすために若年層の経営幹部を多数輩出したいと考えている場合は、20代から経営者としての意識や思考、マネジメントなどを教育し、現在の仕事にて少しずつ実践してもらいます。

IT化とネットワーク化が進む現代において、人は機械に仕事を奪われる立場となりつつあります。また、激化するグローバル化と海外へのアウトソーシングによってビジネス環境も目まぐるしく変化しているのです。

日本においても、自社の業績に貢献する人材を生み出さなければ生き残れない時代に突入しています。そのような中、人材育成の目的は、効果的かつ効率的に企業の経営資源である「人材」を活用して競争力を向上させ、企業の利益を最大化することです。

企業の競争力に直結する知的生産性と組織パフォーマンスの向上を成し遂げることができなければ、人材を育成する意味はありません。

現代の日本では、人材育成は経営戦略の柱として、人事部だけでなく企業全体として取り組むべき最重要課題となっているのです。