株式会社チヨダ(杉並区)は4月1日、国内にある各ガソリンスタンド事業者やコンビニエンスストアと提携し、電気自動車の充電スタンドを設置していくことを発表した。

記者会見にて担当者は「2030年までに合成燃料、全固体電池の流通は間に合わず、更に現状ではとても充電スタンドの数が足りない。コンビニエンスストアとの提携に関しては、山間部や北海道のガソリンスタンド過疎区間でもコンビニエンスストアなら、特にセイコーマートさんがあると云う利点を活かしていきたい。エイプリルフールネタにしてはかなり珍しく真面目にこのネタを考えた。名前は当然「東京EV流通センター」だが、おふざけ要素はほぼ無いと思っていただきたい。特にローター通信さん。」と名指しされた。

怯まずに「御社が仰られたように、ガソリンの代替である合成燃料でレシプロエンジン機構を諦めないメーカーも当然あると思うが、その際は東京合成燃料流通センターになるのか？」と質問したところ、

「正直、今後の合成燃料の生産ペースが読めないので何とも言えないが、我々としての考えや世界的なメインストリームとして、輸入自動車はほぼ100％、また国内でも圧倒的多数がEVになるはずなので、そちらを主軸と考えている。万が一東京合成燃料流通センターが出来るとしたら、トヨタさんのカローラやホンダさんのフィット・Nシリーズなどの大衆車がオプション扱いではなく、メインストリームとしてハイブリッド車ではなく合成燃料に最適化されたエンジンをラインナップしたときだと思うが、そもそも今回の東京EV流通センターは主にガソリンスタンド様をメインに間借りする形態なので、レシプロ用燃料はガソリンスタンドの運営元様が扱うことになると思う。水素は岩谷産業さん等がどう出るかにもよるが、メーカーによってはエンジンそのもののハードルが高い。そして水素自動車はデンマークからは撤退したという過去もある。」

「短期的な将来性を考えるとやはりターゲットはEV。更に長期的に見ると、合成燃料の目途が立った場合は、合成燃料とEVのハイブリッドである『e-fuEV』が完全な理想。これなら枯れたレシプロエンジン技術も活かせ、なおかつ、現状のEVでの課題である「タイヤの磨耗」「始動時のフレーム負荷」「電池の劣化による走行距離のユーザーの著しい経済的負担」を比較的簡潔にある程度クリアできる。また、EUが短絡的に「EVがうんたらかんたら」と宣っているのでいるので今回のネタにしたが、エネルギー変換効率で言えば自動車単体が出す「カーボン」部は明らかに電気の方が少ないが、消費電力・自動車生産効率を含めるとEV自動車の方がどう考えても電気を食うのでその辺りもフレキシブルに見ていきたい。レシプロエンジンが出す他の有害物質については、エキゾーストマニホールドの機構が化合効率を上げればEV単独よりサスティナビリティも上がることは電池に使われているレアメタルの量から察するに明白である。」

「話が多少脱線したが、充電スタンドの具体的な契約等の内容はこれからだが、2005年から筆者が名前を1度だけ変えているだけなのですぐ見つかるmixi→モバゲー→GREE→アメブロ→ライブドア時代から続けているローター通信エイプリルフールネタの中では一番真面目に考えている。2005年の東京寿司流通センターは安直すぎた。」

「また、これはユーザーマインドなどの問題があるので検討段階ではあるが、電動キックボードも充電出来る設備を今回のガソリンスタンドのみならず、電動キックボード、電動自転車の設置拠点として最適なのは間違いなく鉄道駅。そして充電拠点として道の駅や市区町村のランドマークと連携して設置することも考えている。これは鉄道と道路のミックスで「トレイン・ロードミックスフォーメーション(T-R-MF)」という社内名称で検討を考えている。トレン太くんとかいうCO2バカ食い、いざ観光名所に行ったら駐車場に止められない・駐車場がそもそも無い欠陥商売より明らかに良いと思っている」

「既得権益なのかどうかは図り知る処ではないが、比較的簡便な地域振興策として他社様もやればいいのに何故やらないのか正直疑問ではある。ひとまず充電出来る場所が無ければそもそも普及しないが、今の時代に消滅集落ですら電気が無いところはあるのかという疑問もあるので尚更である。
そして、私共独自の差別化としては、道路上での安全性を考えて電動キックボードにバックミラーを2つ、小型ハブダイナモの搭載などを考えているメーカーさんとは積極的に協業したい。」

「その上で、「電気」という部分で非常に重要なのが自然災害。津波等の心配がほぼ無いところであればエコロジカルな発電、例えば元アルペンのアレに似た元ハローマックのアレの屋上に充電セル、各移動体通信の電波セルを設置し、太陽光でポータブルバッテリーに蓄電をしておいて物資場所にするなど、災害対策を自治体と進めていく必要もある。その際はポータブルバッテリーを販売している会社様とキャリア、自治体の橋渡し役、つまりBtoBに徹する。流通センターだけに。」

と熱弁し、報道各社は驚愕していた。

報道各社が驚愕するのは結構だが、弊社が一番困惑している。重ねて言うが、これは毎年恒例の悪ノリエイプリルフール記事である。最後のつまらないダジャレがそれを物語っているだろう。

(ローター通信 2024/04/01/00:00)