私は病院在籍時 (現在は薬局薬剤師) にDI室を担当しており、臨床現場における薬剤師のDI業務の重要性を肌で感じていました。毎日、医師や看護師などから多くの医薬品に関する問い合わせが来ていたためです。

病院内の薬剤部はDI室を設置していることが多く、人や書籍が非常に充実しています。一方で小規模薬局はDI業務に割ける人員と時間、書籍は限られているのが現状です。
100店舗以上あるチェーン薬局はそれぞれ、独自のDIをもっていると思われます（たぶん）が、100店舗以上のチェーン薬局の合計数は5万8326件中7161件と割合は12%に止まっています（2015年度）。

薬局の業務は、調剤業務、服薬指導業務など多岐に渡っています。そのような中で、DI業務にeffortを費やすことは非常に厳しい状況にあると感じています。さらに厚生労働省が「地域包括ケアシステムを推進し、病院内におけるチーム医療と同じように薬局の薬剤師も他の医療従事者と連携した地域医療を行うこと」に舵を切っており、今後さらに薬局薬剤師の業務量が増加していくと考えられます。
薬剤師がチーム医療に介入することにより他職種から医薬品に関する情報について問い合わせが増加することは明らかなことです。

「保険薬局薬剤師に求められる役割は拡大し、医薬品情報を駆使した業務」が必要になってきてます。

DIの歴史を振り返ると、アメリカのケンタッキー大学で1962年にDI室が設置されました。その後、アメリカ全土に広がっていきました。一方、日本では1963年に東大、阪大、九大に設置が始まり、1973年にはそれぞれの国立大学病院に情報主任が設置されました。1988年に「入院調剤技術基本料」の月1回100点が新設され、その中に「300床以上で医薬品情報管理室を有し、専任の薬剤師を2名以上配置していること」が規定されました。診療報酬の面からも、現在では多くの病院で医薬品情報室が設置されています。

病院内にDI室が設置された後に、病院薬剤師が病棟でのチーム医療に積極的に介入し、現在の「薬剤管理指導料」「病棟薬剤業務実務実施加算」につながったと考えられます。

薬局も病院薬剤師の流れと同様に薬局薬剤師が在宅でのチーム医療や地域包括ケアに積極的に介入していく中で、DIが重要な鍵を握るのではと思います。