様々な業務が、GPTを筆頭とするAIによって効率化される今、僕の日常もその波に乗り、AIの恩恵を受けている。今日、人事ソフトウェア大手ワークデイに関する記事を目を通した。その記事によれば、AI技術は年次人事評価の領域にも影を落としている。9月には、ワークデイが職務記述書や人事評価の策定を支援する新たなAIツールを発表。この技術の進展は、従来の評価プロセスを一新し、より精度の高い結果を期待させる。

世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター・アソシエイツも、人材の評価にアルゴリズムを取り入れている。従業員の相互評価やフィードバック、会議や意思決定の過程での行動、業績などのデータを蓄積し、分析する。こうして、各人の長所や短所が明らかにされる。

学歴のような大雑把なデータではなく、個々の行動や業績に関する具体的なスモールデータを活用することで、偏見を減らし、より公平な評価が可能になるという見方もある。だが、公平な評価の先には偏見に基づかない事実による差別が生じるリスクも考えられる。エリート主義によるワイン派とビール派の分断が加速する可能性も否めない。

不確実性はあるものの、僕はその可能性に心を動かされる。僕も一つ、ロジスティクス回帰分析やベイズ統計、リアルオプション理論を応用し、社員の行動を派生状況としてシミュレートする評価システムをちょっと考えてみた。