※文化時報2024年1月12日の掲載記事です。

　念法眞教は1日、能登半島地震の発生直後に対応を協議し、富山念法寺（富山市）に物資の手配を指示した。水や米、レトルトカレーなどを準備し、3日から信徒宅へ安否確認を兼ねた搬送を開始。伊波芳道渉外部長は「現世界極楽浄土を掲げる念法眞教だからこそ、信徒を力づけたい」と話した。

　立正佼成会は、金沢教会能都支部法座所（石川県能登町）と内灘法座所（同県内灘町）の建物に被害が出た。２日に災害対策本部を開設し、状況分析のため本部職員ら3人を金沢教会（金沢市）に派遣した。

　金光教は、常設している「災害救援・社会活動資金」への募金を、天理教は天理教災害対策委員会（仲野芳行委員長）による「天理教災害救援ひのきしん隊基金」への募金を呼び掛けた。

　創価学会は1日、原田稔会長を本部長とする災害対策本部を設置。全国13方面のうち、北陸方面と信越方面のほか、石川県、富山県、新潟県、長野県の各拠点にも災害対策本部を置き、被災状況の把握に努めている。

　また、石川平和会館（金沢市）や富山文化会館（富山市）など7カ所を避難所として開放し、300人以上が避難。2～4日には水や缶入りパン、簡易トイレなどを2トントラックで運び込んだ。

２億円の拠出決定　真如苑

　真如苑（伊藤真聰苑主）は4日、被災地支援に総額２億円を拠出することを決めた。被災自治体への義援金や被災者支援団体の活動資金、救援物資の購入資金などに活用される。

　1日夕の地震発生後、直ちに応現院（東京都立川市）に対策本部を設置。被災地域の本部・支部と連携しながら、被害状況や必要な物資の把握などの情報収集を続けている。

　現地のニーズに合った支援活動を行うため、阪神・淡路大震災を機に結成された真如苑救援ボランティアグループ「SeRV（サーブ）」先遣隊が6日、石川県に入って被災地域の被害状況を確認。地元の社会福祉協議会や災害支援団体と情報交換を行うとともに、炊き出し用食品や日用品などの支援物資を届けた。

　真如苑の担当者は「犠牲者のご冥福と被災者の息災安穏、被災地域の復興を至心に祈り、継続的な支援活動を行う」と話している。