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[架空国家]米土和解、新冷戦解消へ


※この記事に記載されている出来事は全て空想上のものであり、現実の物事とは一切関係はありません。

3月28日、アメリカ連合国大統領ロナルド・レーガンとオスマン外務書記官長ジャンケン・ジョニーがアテネで会談し、オスマン軍のアルストツカ撤退と駐屯アメリカ軍の地中海からの帰還が決定した。

レーガン大統領は会談終了後の会見で『アメリカは同盟国のアルストツカに軍事行動をしたオスマンと警戒状態にあったが、今回の会談でオスマンは撤退することとなった。また、オスマンの軍事行動に警戒し、万が一の事態に対処する為に配備していたドナウのアドリア海に停泊していた第七艦隊をオスマンに軍事行動の意思はないとして本国に帰還することとなった。この会談で地中海の平和にアメリカがまた一つ貢献出来たのは間違いないだろう』と発表した。

この合意で少なくとも地中海沿岸の国々の首脳は胸をなで下ろした事だろう。専門家によって危惧されていた「新冷戦」は大きな分断を生むことも無く収束に向かっている。

一方でオスマン国側の対応は冷たく、ジョニー書記官長がテレビ番組に出演した際、アメリカを中心とする有志連合によるアルストツカ内戦への介入などに対して、『ベネルクスはついこの前、フェミニストを中心とする国民が各地で蜂起し、アメリカは南部で共産主義者が決起している。国内に対して目を向けない割に国外で起きていることに対しては積極的に介入し、自国の影響力を拡大しようとする姑息な外交手段を行うのが好きなようだ。』と辛辣なコメントを残した。また米来との冷戦終結についても、『米来が勝手に噛み付いてきて、何も出来ずにただ時間を無駄にしただけ。』と挑発的な態度を取った。

対立の収束は他の国々にも多少ながら影響しており、ルリタニア帝国外務省は先日ベネルクス首脳との会談でアメリカから提供され配備した中距離弾道ミサイルの撤去、ルリタニア・ベネルクス両国の集団的自衛権の確立について合意。これによりアメリカは欧州からの軍事的後退を大きく許した。

とはいえ、未だ収まらぬイタリア半島の内乱や非人道的行為が疑われるラムセス共和国など欧州には様々な課題がまだ残っている。4月3日にはロンドンにて第1回先進国首脳会議が開催されるが、今後の世界情勢が好転する事を期待する。


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