2022年も残すところ1ヵ月あまりとなりました．
11月は比較的暖かい日が続きましたが，朝夕はグッと寒くなり，本格的な冬の気配を感じる今日このごろです．
夏から出しっぱなしの扇風機を片付けなくては……．

さて，12月号の治療は自動車運転支援がテーマです．

交通網の発達している都市部とは異なり，買い物や通院など日々の生活に自動車が欠かせない地域はたくさんあり，そこに住む人たちにとって自動車運転を続けられるかどうかは重要な問題です．

一方で，近年高齢ドライバーが起こした痛ましい自動車事故が繰り返し報道されており，高齢者が自動車を運転することを悪とする風潮すら感じられます．

今回の特集では，さまざまな疾患や後遺症を抱えながらも自動車運転を継続したいという患者さんを前にしたとき，医療者としてどのように対応すればよいかをまとめました．

特集の目次

運転支援における医療機関の役割は？

自動車を運転してよいかどうかは，道路交通法によって決められており，各都道府県の公安委員会が最終的に可否を判断をします．

「先生，わたしクルマ運転しても大丈夫ですか？😖」
「元気そうだからヨシ！😺」

このように答えてはいけないのですね．

運転支援の第一歩では，医療者が知っておきたい法や制度，診断書の記載方法など基礎知識をまとめていますので，まず始めにご覧ください．

疾患が異なれば支援の方法も異なる

患者さんのなかには「健康状態的には運転できそうだけれども，法的に運転NGな人」もいれば，逆に「法的には運転OKだけれども，リスクが大きい人」もいます．

疾患と自動車運転では疾患ごとにリスク因子をあげ，運転再開に向けてどのような評価や支援が行われるか，実例を交えてご解説いただきました．

諦めさせることもまた支援

高齢ドライバーは何十年も自動車を運転してきた経験があるので，自身の運転能力に自信をもっている方も多いです．
しかし，加齢にともなう身体能力や認知機能の低下は避けられないため，いつかは運転を断念しなくてはなりません．

「この患者さん，危ないかも……？」
そう思ったときに，安全な交通社会，そして患者さん自身を守るためにも運転をやめること・免許の自主返納を勧めることも医療者に求められる役割といえます．

支援のポイントでは運転再開に向けた支援にとどまらず，患者さんに免許返納を勧める際のポイントや，免許返納した方への社会的な支援制度までまとめました．

自動運転技術が普及するまでは，まだ時間がかかりそうです．
しばらくの間は診療現場で「運転の困った」に向き合うことになります．その際に本特集がお役に立てれば幸いです．

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南山堂

文責：南山堂「治療」編集部 R