排外主義と主流LGBT運動——「ヘイト」概念を超えて

「そんなことより北朝鮮のミサイルのほうが怖いよ(笑)」
 客が笑ってそう言う。つられて別の客が笑う。私はろくに聞こえなかったふりをして、張り付いた笑顔のまま、カウンターの中の自分の足元に目線を逃がした。数秒のあいだこうすることで、私は——私だけは——この場のヘイトの責任を免れるような気がしたからだ。

この文章は『人権と生活』44号(在日本朝鮮人人権協会)特集「差別とヘイトのない社会へ」に掲載された文章を、筆者自身の手元にある原稿データを基にウェブ用に体裁を整えたものです。購入は協会問い合わせフォームから直接連絡をしてください。
この記事は有料記事です。有料にする基準は「ターゲット読者層が研究者や活動家、その他の安定した職に付いている人であること」です。研究者や活動家でも非常勤講師や臨時職員だったり、個人の持ち出しで活動してる人などは、 chicomasak@gmail.com までご連絡頂ければ無償で内容を送ります。

あまりに気軽で安易なヘイト

 地域に根ざして飲食店を経営する私にとって、会話の中に突如として持ち込まれるヘイトは、日常茶飯事だ(注1)。「中国人のマナーの悪さ」や「フィリピン人女性の信用性の低さ」など内容は多岐にわたる。一方でそれらはみなどこかで聞いたことのあるような、紋切り型のヘイトでもある。どこか受け売りの言葉のようなヘイトを持ち出すかれらは、あたかもそれを会話の潤滑油のように利用している。ヘイトの対象となる民族や人種に当てはまる人間がその場に当然いないだろうという前提で、たまたま同じ空間で食事や酒を楽しむ「日本人」同士の相互承認や連帯感の向上のため——つまりろくに知らない者同士、共通の話題も無いなかで、手っ取り早く仲良くなるため——にヘイトがあまりに気軽に用いられている場面が多々ある。

注1: 誤解のないように急いで付け足すが、私の経営する飲食店に来る客にはヘイト発言をするような人は通常ほとんどいない。また、そのような発言があった場合にはスタッフが可能な限り介入するようにしており、その結果ヘイト発言をしなくなった客もいる。素晴らしい人々に囲まれているとと感じており、ここで挙げているようなケースは一回きりの来店客や、他の飲食店との繋がりの中で見聞きした例がほとんどである。また、訪れる客にはLGBT当事者、人種マイノリティ、民族マイノリティ、障害者などのほか、性暴力被害経験者や摂食障害経験者、DV被害経験者など様々な背景があり、日々会話の中から色々なことを学ばせてもらっている。

 近年テレビや書籍等のメディアを埋め尽くすように広まった「日本すごい」言説もまた、日常会話のなかに登場する機会が増えている。身近なところでは、「ラーメンって美味しいよね。ラーメンを作った日本はすごい」と言った若者がいたのを覚えている。こうした気軽で安易な「日本すごい」言説もまた、「ヘイト」と呼べるか否かは別として、その場にいる「日本人」同士の相互承認や連帯感の向上のために用いられる場面が多々あるように見受けられる。

 もちろんこれらは、現代日本における民族差別、人種差別のほんの一部分でしかない。在特会(在日特権を許さない市民の会)をはじめとする「行動する保守」などの排外主義的なオピニオンリーダーや保守系団体などのヘイトスピーチは「気軽」や「安易」で片付けられない悪意に満ちたものであるし、日本会議系の議員が多くを占める現政権やこれまでの戦後日本の体制が民族マイノリティや人種マイノリティに向けてきた構造的な差別は明確な意図と意志を持って維持・強化されてきたものだ。また、気軽に用いられるヘイトや「日本すごい」言説のなかに、特定の民族や人種に対する攻撃ではなく「日本人」同士の相互承認や連帯感の向上を目的とするものがあったとして、それが民族差別や人種差別に根ざしたものであり、かつそれらを助長するものであることに変わりはない(注2)。よってこの文章は「ヘイト」に関する網羅的な論考ではなく、そのほんの一側面を切り取って考察したものに過ぎないことをご了承いただきたい。

注2: こうした気軽で安易なヘイトが現代日本で日常会話に入り込んでいる現象の背景として、高史明はインターネットの普及とTwitter、2ちゃんねる、2ちゃんねるまとめブログなどを考察している。高史明「在日コリアンへのレイシズムとインターネット」塚田穂高編『徹底検証 日本の右傾化』筑摩書房、2017年。

 では、民族差別や人種差別に関する専門家でもなく、また日本において民族マジョリティであり日本国籍を持つ筆者が、どんな目的を持って——あるいはどの面を下げて——『人権と生活』の誌面に登場しているのか。「差別とヘイトのない社会へ」というテーマのもとLGBT差別問題について執筆依頼を受けたが、ここでは、LGBTQ(レズビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスジェンダー、クィアの略)に関する運動や言論に携わっており、クィア当事者である筆者が、とある地方の飲食店経営者として日々多くの人と関わるなかで前述のような気軽に用いられるヘイトを目の当たりにしているという経験を通して、何を感じているのか——特にLGBT運動のあり方についてどう考えているのか、複合的かつ重層的に理解しなければならない差別問題のなかでLGBT運動が抱える課題とは何か——を、ここに書き留めておきたい。

近年の「LGBT」の広まりと、分断される当事者

 今日「LGBT」という言葉は広範に知れ渡るようになり、インターネット上だけでなく雑誌やテレビ、新聞などの従来のメディアでも頻繁に用いられるようになった。経済効果の観点からLGBTをもてはやすビジネス系メディアが増え、一般企業や自治体もまたダイバーシティ(多様性)の観点からLGBTをとらえるようになっている。2000年代後半に日本語圏に現れた「アライ」(非当事者の立場からLGBTの尊厳や権利の獲得を支援する立場)という言葉も、ここ数年で急速に認知度を上げている。

 その背景には、企業や自治体に対してLGBT関連のセミナーや研修、コンサルティング、ガイダンスなどを販売するような、社会的な意義と目的を持った企業や非営利団体がいる。クライアントとなる企業や自治体の動機には、経済効果から将来を見据えたコンプライアンス対策、イメージ戦略から純粋な多様性への志向まで様々なものがあるだろうが、「アライ」という言葉などを用いてそれらの動機を適度に刺激しつつ需要に応えることで、こうした社会的企業・非営利団体が近年増加し、依然小規模ながら「アライ産業」を形成しつつある。

 一方政治においても、LGBTに関する動きが活発になって来ている。「性的マイノリティの人々が暮らしやすい社会の構築」を公約に含めた公明党、「性的マイノリティに関する課題を考える会」を置く自民党、LGBTの就職差別について委員会で言及した日本維新の会(当時)の議員、また2013年に日本維新の会は「同性でも婚姻制度を適用できるようにすべきだ」と政党として唯一明言している。安倍現政権もまた、海外向けにLGBTに寛容な素振りをしたり、はたまた稲田大臣が東京レインボーパレードを訪問するなどしている。特筆すべきは、長年LGBTについて勉強し、当事者との関わりも持ってきたような左派の政治家や政党とは別に、こうした保守派によるLGBTへの擦り寄りが目立っていること、そしてそれに協力したり歓迎したりするLGBT当事者の存在があることである。

 こうして産業分野と政治分野においてLGBTの認知度が上がる一方で、どんなLGBT当事者の姿がLGBTセミナーの資料に登場し、どんな当事者が省略されているのか、あるいは政治家が応援すると言っているLGBTにはどんな当事者が含まれ、どんな当事者が想定されていないのか、という問題がある。

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排外主義と主流LGBT運動——「ヘイト」概念を超えて

マサキチトセ(ライター)

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