あのロシア人オーナー周辺では死者も続出――巨大放映権料に電通、八百長……“サッカーとカネ”を暴く書籍群

――急激な高騰の続くサッカー界の年俸や移籍金。イニエスタのヴィッセル神戸加入のビッグニュースでも、32億円と報じられた年俸に驚いた人も多いだろう。ビジネス的にも世界的なビッグイベントであるW杯も開催される今、日本人にも身近な話題となりつつある“サッカーとカネ”にまつわる書籍群を紹介する。

約290億円の移籍金でパリ・サンジェルマンに移籍したネイマール。

 昨年パリ・サンジェルマンFCに加入したネイマールの移籍金は約290億円。ヴィッセル神戸に移籍したイニエスタの年俸は約32億円――。小さな国家のGDPを軽く上回る金額を目にすると、サッカーがビジネスとしても巨大な存在であることがわかるだろう。W杯で盛り上がる最中、本稿では、そんな“サッカーとカネ”の裏側を描いた書籍を見ていこう。

 まずは、巨大なサッカービジネスの象徴である、ヨーロッパのビッグクラブについての書籍から。スポーツとしてのサッカーにとどまらず、多様な切り口のサッカーの記事・論説を掲載している「フットボール批評」編集長の村山伸氏は、自身の編集した近刊『億万長者サッカークラブ』【1】をまず挙げてくれた。

「アブラモヴィッチ(2003年にイングランドのチェルシーを買収したロシア人実業家)をはじめとした、ビッグクラブのオーナーが一体何者で、なぜサッカークラブに投資を行っているのかを描いた書籍です。大富豪の道楽と思っている人も多いかと思いますが、アブラモヴィッチを扱った章では、プーチンをはじめとした政治家の名前も登場しますし、不可解な死を遂げる人物も出てきます。アブラモヴィッチのチェルシー買収には、自らの存在を世界に知らしめることで、自分の身の安全を確保する狙いもあったんです」(村山氏)

 同書によると、アブラモヴィッチと訴訟合戦を繰り広げたエリツィン派の実業家は、ロンドンで死体となって発見。彼の周辺人物にも多くの死者が出ているという。そのような事実は、サッカーファンでも知らない人が大半のはずだ。

「また中国クラブによる(海外選手の)爆買いにも、サッカーファンである習近平国家主席が大きく関係しています。一方でメジャー・リーグサッカーのアメリカ人オーナーは、純粋にビジネスとして、サッカーに投資をしている。このようにオーナーの国や地域によって、クラブ経営の狙いが違うことがわかるのも本書の魅力だと思います。またビッグクラブを扱った最近の書籍では、『THE REAL MADRID WAY』【2】もおもしろい本でした。クラブ公認の本でありながら、財政面でのさまざまなデータも公開しており、レアルが借金まみれだった時代のことも書かれています」(同)

 一方で、巨大な資本がなくてもクラブ経営は可能で、チームが勝利を重ねれば上のカテゴリーのリーグへとステップアップできる……というのもサッカーの醍醐味だろう。そんな側面を描いた書籍として、サッカーについても多く執筆するコラムニストの小田嶋隆氏は『サッカーおくのほそ道』【3】を推薦する。

「J3やJFLといった下位カテゴリーのクラブを追いかけて、クラブ経営の裏側も丹念に取材している宇都宮徹壱氏ならではの書籍です。選手が自ら営業に出向いてお金を集めている話や、JFLのクラブが47歳の中山雅史を現役復帰させた背景なども描かれています」

 同書は、あえてJリーグ入りを目指さないHonda FCのような実業団クラブについても取材を敢行。「街のクラブがプロ化を目指す際の葛藤なども、リアルに描かれていた」と小田嶋氏。

「ひとつの街にひとつのサッカークラブがあり、7部や8部までリーグがあるサッカーが盛んな国々の状況に、日本も近づきつつある……と実感できる内容です。本書では、選手が街に出てお金を集めたり、チケットを売ったりする姿も描かれていますが、その様子は川淵三郎Jリーグ初代チェアマンが思い描いたJリーグの理想に近いものだと思います」(同)

 そんなJリーグも2015・2016年には「2ステージ制+ポストシーズン」を導入。ヨーロッパの四大リーグ等では見られない仕組みで、年間勝ち点1位のチーム=優勝ではなくなることから、「世界基準からかけ離れている」と非難の声が多く上がった。その導入の背景を描いた書籍として、フリーライターの清義明氏は『Jリーグ再建計画』【4】を挙げる。

『Jリーグ再建計画』【4】の編者の1人である、現Jリーグチェアマンの村井満。

「編者は2010~14年にJリーグチェアマンを務めた大東和美氏と、14年からチェアマンを務める村井満氏。2002年のワールドカップ前後をピークに、観客動員もメディア露出も下降線をたどっている中で、Jリーグが生き延びるための戦略を彼らが示しています」

 同書では2ステージ制+ポストシーズンについて「ベストな選択ではないのだが」と、Jリーグ側の素直な声も明かされている。一方で「野球のマネだ」と批判されがちだった同制度の導入について、「その批判は間違っている」と、清氏は続ける。

「『サッカーで燃える国 野球で儲ける国』【5】に詳しく書かれていますが、ヨーロッパのサッカーとアメリカの野球は、互いにビジネスのアイデアを取り入れてきた歴史があります。そして過去へとさかのぼれば、サッカーの世界ではもともとカップ戦(トーナメント戦)しか行われておらず、リーグ戦の仕組みは野球から取り入れたものなんです」(同)

 野球におけるリーグ戦は、「年間にわたってコンスタントに試合を行うことで、スポーツをビジネスとして成り立たせる」という狙いのもと始まったものだそうだ。

「トーナメント戦の場合は、高校野球のように1回戦で負けたらもう試合は終わりですから、ビジネスにはしにくいですよね。それがリーグ戦になれば、一定の観客収入も確保できる。『年間にこれだけ試合を行います』という宣言をすることで、スポンサーも獲得しやすくなるわけです」(同)

 野球との比較で見えてくるものは多く、小田嶋氏も『高校野球の経済学』【6】という本を推薦してくれた。

「高校野球の強豪校は、部員以外からも部費の予算を取っており、それを元手にトレーニング施設などを整備しています。そして甲子園出場となれば、地元からも寄付が集まるんです。プロサッカーとは全然違いますが、おもしろい仕組みですよね」(小田嶋氏)

 なお近年は、野球のほうがJリーグの地域密着戦略を取り入れる……という逆転現象も起こっている。

「野球離れが深刻化する中で、仮想敵であったサッカーの組織体系やビジネスモデルを野球側が強く意識していることは『野球崩壊』【7】に描かれています。またプロ野球は、テレビ放映を前提とした広域マーケティングに偏りがちなビジネスも見直してきていますが、それもJリーグの影響でしょう」(前出・清氏)

巨額な放映権を支えるアジアの視聴者

日々激変するサッカービジネスに、日本のクラブチームは対応できるのだろうか?

 近年のJリーグとお金にまつわるトピックといえば、DAZNなどを運営するイギリスの動画配信大手パフォームグループと、10年間で総額2000億円という巨額の放映権契約を結んだことが挙げられる。

「その契約の背景を読み解くには、サッカーの本ではありませんが『デジタルエコノミーはいかにして道を誤るか』【8】が参考になります。この本では、これまで国内で閉じていた市場が、デジタル化で世界に開かれることにより、どのような変化が起こるのかが描かれています。DAZNは放送局ではなく通信事業者のNTTドコモと組んでビジネスを行っていますし、放映権ビジネスの形はすでに変わってきています。今後はAmazonのような企業がこの分野に参入する可能性も考えられます」(前出・小田嶋氏)

 パフォームグループは、ブックメーカー(賭け屋)へのデータ提供も主要事業として行っている。そこで起こるのが八百長の問題で、『あなたの見ている多くの試合に台本が存在する』【9】では、その実態が描かれている。

「八百長がなぜ起きるのか、どのように行われるのか、誰がどの程度の利益を得るのか……といった背景が、豊富なデータを交えて解説されています。八百長とは縁がない印象のJリーグですが、海外のブックメーカーの賭けの対象になった試合で、オッズに異常な数値が出たときは、調査が入ることもあるようです」(前出・村山氏)

 放映権ビジネスも、ブックメーカーのビジネスも、グローバル化が進行しているわけだ。先に紹介した『Jリーグ再建計画』でも、Jリーグがアジアを意識したさまざまな戦略を用意していることが描かれている。

「Jリーグも日本のほかの産業と同じで、少子高齢化が避けられない国内市場だけでは先細りが続くことは目に見えている。そこでまず目を向けた先がアジアなわけです。東南アジアにJリーグを売り込むために、タイやベトナムの選手を獲得する試みは以前から行われてきましたが、最近はそれが花開きつつあります。サンフレッチェ広島のティーラシンや北海道コンサドーレ札幌のチャナティップ(共にタイ代表)など、チームの主力として活躍する選手も出てきました」(前出・清氏)

98年仏W杯にて、日本代表として初のゴールを決めた中山雅史。

 そのアジア市場については、日本より先にヨーロッパが開拓をしてきた過去がある。

「ヨーロッパのビッグクラブの予算は、巨額な放映権料によって支えられていますが、その7割ほどはアジアからの収入です」(同)

 ヨーロッパのサッカーは、その巨大な放映権料や、外国人オーナーの資産も取り入れ、みるみる巨大化。それを原資に莫大な移籍金、巨額の年俸を用意することで世界中のトップ選手をかき集め、魅力的なリーグを作っていった。Jリーグも同じ道を進もうと努力しているわけだが、ひとつネックになることがある。それはJリーグが、海外資本によるクラブ経営を規制していることだ。

「その規制を突破したのが、UAE国営の会社がオーナーであるシティ・フットボール・グループ(マンチェスター・シティなどを所有)の傘下に入った横浜F・マリノスでした。そもそもスポーツビジネスで極端な外資規制をしているJリーグはもはや時代遅れです」(同)

 シティ・フットボール・グループは、横浜F・マリノスの主要株主だった日産とパートナー契約を締結。日本法人「シティ・フットボール・ジャパン」を設立し、同社がクラブ運営に参画する形を取ることで、Jリーグの外資規制を突破した。今後はほかのクラブでも同じような事例が増える可能性もありそうだ。

「そうやって怪しい金持ちが投資をできる脇の甘さがあるほうが、プロスポーツは栄えるんでしょうね。例えば日本のプロ野球についても、オーナー企業が球団のために使ったお金は宣伝費扱いにできる……という税制上の特例措置があることが、その発展を支えてきた面があります。プロ野球のオーナー企業にとって、保有する球団は、言い方は悪いですが、マネーロンダリングの装置でもあるんです」(前出・小田嶋氏)

今大会でも活躍が期待される香川真司。

 そして現在開催中のワールドカップにも、やはり巨大なお金が絡むビジネスとしての側面がある。そこに深く切り込んだのが『電通とFIFA』【10】だ。

「もともとヨーロッパの貴族や南米の業界人たちの裏金で動く組織だったFIFAに、70年代から電通が関わってきた歴史を描き、FIFA腐敗の全体像を電通の視点から捉え直そうとする労作です。出色なのは、後に巨額の不正経理事件で背任に問われたバブル紳士・高橋治則の実兄で、元電通専務の高橋治之氏の証言まで収録していること。彼が電通の一社員でありながら、何百億というお金を右に左に動かすような仕事をしてきたことも描かれており、読み物としても非常にスリリングな内容です」(同)

 そのワールドカップは2026年大会から出場国が32カ国→48カ国へと増加することが決定済み。2022年大会の出場国も増加の検討がされているが、背景にあるのはやはり巨額な放映権だ。

「上流階級のクラブ文化から始まったサッカーには、『選手は無給でも構わない』と考える潔癖な倫理主義の考えがあり、それがJリーグの地域密着構想などにもつながっています。その理想はヨーロッパのサッカーにもワールドカップにも残っていますが、ビジネスとしてのサッカーは日々激動している。その変化に対応できた国や組織だけが、サッカーをトップレベルのエンターテイメントとすることができるわけです」(前出・清氏)

 綺麗事や理想だけでは、ビジネスとしてのサッカーは成り立たない……というわけだ。

「それは選手の移籍についてもいえることです。一昔前のJリーグでは、タダ同然でヨーロッパのクラブに選手を引き抜かれることも多く、移籍をビジネスとして成り立たせることができていませんでした。その点については、スポーツライターの小澤一郎さんが『サッカー選手の正しい売り方』【11】で早くから問題提起をしていました」(前出・村山氏)

 理想を大事にしつつも、ビジネスはビジネスとして認識することが、サッカーに関わる組織には求められているわけだが、それは日本代表にもいえることだ。日本代表の強化試合は、スポンサーが特別協賛する大会の開催や、観客収入確保の目的で国内で行われることが多い。「本当に日本代表を強くしたいなら海外遠征を増やすべきだ」という意見はたびたび出ているが……。

「代表戦の収益は地域のサッカー協会の活動費にも充てられます。日本のサッカーを支えている地域のサッカー組織は本当にお金がなく、自分たちの持ち出しで活動をしているケースも多いんです。代表の強化を優先し、国内での試合を減らしてしまえば、そうやって地域に回るお金も減るわけですから、理想とビジネスの両輪をバランスを取って回していくことがやはり大切でしょう」(前出・清氏)

 サッカーファンというのは、ともすると熱い理想論に傾きがち。その熱い理想が、結果的に自国のサッカーの発展を阻害することになっているとしたら、それはあまりに不幸なことだ。サッカーを愛し、その発展を切に願うのであれば、やはりサッカーにもビジネスとしての側面がある……ということは認識しておくべきだろう。

(取材・文/古澤誠一郎)

【1】『億万長者サッカークラブ』

ジェームズ・モンタギュー/カンゼン/2018年
移籍金の高騰などを引き起こし、サッカー界を大きく変えた金満オーナーたちの正体に迫る1冊。

【2】『THE REAL MADRID WAY』

スティーヴン・G・マンディス/東邦出版/2018年
過去15年間で、破産寸前の危機的状況から、トップクラブへと上り詰めたチームの成功哲学を描く。

【3】『サッカーおくのほそ道』

宇都宮徹壱/カンゼン/2016年
Jを夢見るアマチュアクラブから、地域に密着した企業チームまで全国津々浦々のクラブを取材。百年構想の真実を描く渾身のルポルタージュで、写真家である著者による美麗なカラー写真も掲載する。

【4】『Jリーグ再建計画』

大東和美、村井満/日本経済新聞出版社/2014年
編者は大東和美前チェアマン、村井満現チェアマンの2人。過去の歴史を洗い出しつつ、Jリーグが危機に直面している現状を明かし、未来を考察しながら日本サッカーの成長ビジョンを描く。

【5】『サッカーで燃える国 野球で儲ける国』

ステファン・シマンスキー、アンドリュー・ジンバリスト/ダイヤモンド社/2006年
経済学者の著者がサッカー、野球という2つのスポーツの起源、発展、軌跡を振り返り、文化的・経済的に分析を試みる。

【6】『高校野球の経済学』

中島隆信/東洋経済新報社/2016年
高校生が野球部に入ると年間いくらの費用が必要か。甲子園の外野席が無料なのはなぜなのか……。高校スポーツのひとつに過ぎない高校野球が100年も続いてきた背景を、経済学的思考法を用いて体系的に解読。

【7】『野球崩壊』

広尾晃/イースト・プレス/2016年
プロ野球の観客動員増の裏で、競技人口の減少が止まらない。「子どもの好きなスポーツ」でも3位に下落した野球の再建への提言を、各界の識者や川淵三郎日本サッカー協会最高顧問らが語る。

【8】『デジタルエコノミーはいかにして道を誤るか』

ライアン・エイヴェント/東洋経済新報社/2017年
デジタル革命による自動化、グローバリゼーション、スキルの高い少数の人間による生産性向上から働き方、政治、社会構造を見通す意欲作。

【9】『あなたの見ている多くの試合に台本が存在する』

デクラン・ヒル/カンゼン/2014年
W杯、オリンピック、セリエA、プレミア、ブンデスリーガ……。世界のサッカーで行われている八百長を、組織犯罪や国際問題を中心に調査報道を行うジャーナリストが明らかにする。

【10】『電通とFIFA』

田崎健太/光文社新書/2016年
70年代半ばまでヨーロッパ中心だったサッカー界を大きく成長、そして腐敗させたFIFAのドンたち。その過程には電通も関わっていた……。巨大化するサッカーとカネの関係にメスを入れるノンフィクション。

【11】『サッカー選手の正しい売り方』

小澤一郎/カンゼン/2012年
実に半数以上の日本人選手がゼロ円移籍で欧州のクラブに獲られていた2012年以前。欧州の移籍事情のスタンダードを解説しつつ、Jクラブが移籍ビジネスの勝者となる「戦略」と「交渉術」を解き明かした1冊。

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サイゾー

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