前回は、「暮らしの中に医療や福祉の接点を」と書きました。
下記の記事をご覧になると、より理解が深まりますが、見なくても大丈夫です。

医療や福祉の場で待っているだけでは、本当に必要な人に届きませんということを、前回の記事で書きました。
しかし、残念ながら、それでも届かない人たちがいます。

ではどうするか？それが今回のテーマです。

「医療や福祉」が「暮らし」の場に行っても届かない人がいる

例えば、独身の20代〜30代の一人暮らしの未婚者です。
暮らしの場で機会を作っても、そもそも地域のイベントに参加することは少ないです。

僕自身がそうでした。

また、男性です。
女性に比べ男性は、社会性に乏しい事がわかっています。つまり、社会的に孤立化しやすいのです。

このような人たちの動線や文脈はどこか。
の一つの答えが、「仕事」でした。

この人たちの身近に、「医療」や「福祉」の接点があると、未然に備え、いざという時の支えになると。

そして、実際にそのような機会を行なうと、必ず少なからず参加者から相談があります。

わざわざ時間を作って、休みの日に公的機関まで聞きに行くほどではないけど、でも少し不安、気になるという方が参加されます、
そして、中にはこの機会で、重大なことに気付く方もいます。

（りぷらす第５期事業報告書より引用）

リクルートマネジメントスクールさんにて講師もさせて頂いております。→https://www.recruit-ms.co.jp/open-course/dtl/S00151/

「仕事」と「医療や福祉」はさらに近づく

その理由は沢山ありますが、分かりやすいのはこれらです。

・少子高齢化と高齢者数増加による介護する社員の増加
・加齢（親と労働年齢の長期化）による医療受診機会の増加
・晩婚化による、若年層からの家族介護
・社員のメンタルヘルスやメタボなどの産業保健
・低出生体重児の増加など

従来の産業保健の枠を超えて、社員とその家族を含めて悩み事や課題に対応出来ると、パフォーマンスの高い仕事につながります。

また、同じように悩んでいる人のロールモデルを作ることで、離職せず両立できる環境の構築につながります。

これからは、ますます仕事と医療や福祉が近づいていき、そのような企業が自ずと残り続けていくと思います。

なぜなら、働く人が減少し、働きやすい企業に労働市場は移行していくと思います。

「医療や福祉」は、情報の非対称性が大きいからこそ、価値貢献を

そのため、専門家に相談すると、劇的に課題が解決することもあります。
しかし、近くに相談できないと、その課題は進行していき、悪化してから初めて相談するということもあります。

だからこそ、気軽に身近に機会があると良いです。
医療、福祉職の方は、皆さんの知識や情報がより活かせる社会環境に移行してきています。

どんどん、アウトリーチしたり、企業に営業したり、自分たちの価値貢献の領域を開拓していって欲しいと思っています。

　この領域のトップランナーは、NPO法人となりの介護の川内さん。

前回の記事の「暮らし」と今回の記事の「仕事」は、同じ考えです。
想定する人の生活の動線を考えたときに、このような方法となりました。

私たち自身でも実践しながら、川内さんを招いての研修も企画しています。

これで、個人の生活の身近に「医療や介護」についての接点を作る事が出来つつあります。

しかし、残念ながらそこで情報や知識を得て、具体的な対策を学んでも、解決しないのです。

そして、それこそが最も本質的なことです。

続く・・・

あっこれ大事です。