まず最初にアメリカとイランの間に割と本格的な戦争が始まる。2019年末のシーア派のロケット攻撃から始まった報復の応酬の末にイランの本格的な攻撃が始まる。トランプは大統領選挙の為に支持率を上げようと危機を煽るが本格的な戦争にしようとは思ってなかった。だけど戦場はドローンやAI・レーザーなどの新型兵器の実験場として兵器産業から歓迎される。そして米軍の経費削減の為に無理やり日本を中東に引き込んだ直後であったのもタイミングが悪かった。自衛隊のイージス艦がミサイル攻撃を受けて沈んでしまう。いくら日本がイランに気を遣ってアメリカ主導の連合軍に参加していなくてもヒズボラの攻撃を喰らい自衛隊の艦船が沈められれば日本も後に引けなくなった。日本人は実は温和でもなんでもなく世論が偏りがちにになる民族であり、自衛隊に死者が出た事で平和・反戦に傾いていた国内世論は燃料高騰に不満を持った日本国民の後押しで一気に開戦へと向かい日本はシーレーン防衛を日本の危機だと法的解釈し防衛のための戦争として戦後75年ぶりにイランと開戦し戦争状態となった。そしてアジアでは中東に日米の戦力がさかれた隙をついて中国が南シナ海で陽動を始め連日中国・ロシア軍機が日本領空をかすめる。そんな中、北朝鮮が弾道ミサイルをイランに密輸出しようとするが米軍に見つかり輸送船が臨検を受ける。その際に弾頭が核であった事からアメリカは北に徹底した経済制裁を強いる。イランでの戦闘は広範囲にわたり連合軍が優勢であったもののゲリラ的に行われる戦闘はすぐには終わらず数か月に及ぶ。最終的に約1年の間、散発的に戦闘は継続される。開戦時に高騰した原油は4月には元に戻るが冬の数か月の燃料費の高騰は日本に再び原発を稼働させる機運を高めるきっかけとなる。イランは日本を米国に並ぶ敵国として表明する。実際の出来事と前後するが戦争を契機に自民党は素早く憲法改正を進めていく。

株式相場は東京市場で一時19000円まで落ちるが日銀の買い支えですぐに上昇に転じ春には25000円になる。日経225の内、50％が日銀の持ち株となる。景気が回復するわけではない。

5月に遊説中のトランプ大統領が狙撃されるが死なない。犯人はその場で射殺される。トランプは再選を果たしアメリカファーストは加速するが米中の貿易戦争は収まっていく。主題は貿易から人権運動に変わっていき対立は続くが、トランプとしてはもう勝たなくてもいい。中国はレームダックとなっていくトランプをあまり相手にせず、4年後に親中派を当選させるように本格的に対米イメージ戦略を開始する。

量子コンピュータにおけるブレイクスルーが起きる。実験室レベルでは理論上AIが自我を持つことができるレベルに達する。2045年と見られていたAIの自己進化によるシンギュラリティは2025年との見通しになる。

日本では6月に消費増税のキャッシュレス5％還元制度が終了し、消費は更に冷える。景気は本格的に下降していく。

8月に異常なほどの高温にさらされる日本でオリンピック開会式が行われるが、高速道路の車から飛び立ったドローン3機のテロ攻撃によって新国立競技場で爆発が起きる。死者15名。中東系テロ組織の犯行声明が出る。東京オリンピックは中止される。犯人は捕まらない。

オリンピック中止による都内の不動産の不良債権化が加速する。

10月に台風22号が関西～関東を襲う。被害は甚大で過去に類を見ない低気圧の台風は多くの家屋を吹き飛ばし送電網をずたずたにする。河川決壊と床上浸水で都市機能がマヒし不動産価格を押し下げGDPも削られていく。

北朝鮮がICBM実験を再開。ハワイ付近に弾頭が着水する。アメリカは抗議と経済制裁は強化するが、イランで消耗している背景もありそれ以上は動かない。

NASAが異星人の存在の証拠をつかみ大きなニュースになるが数百光年離れた場所を電波望遠鏡で観測した結果なので特にどうという事もなかった。ただし各国の宇宙開発は加速する。

年末に大きな地震があり東海道から近畿が津波に襲われる。死者2万人。自衛隊の多くが救難活動で出動するがその隙をつき中国軍が沖縄に侵攻をはじめそれを引き金に米中戦争が勃発し、沖縄陥落と共に2021年を迎える。