ゴミは、リサイクルヒーローか？燃やされるのか？世界はゴミをどのように処理しているか。

2024年1月2日 11:16

世界最大の統計調査データプラットフォームでドイツのインフォグラフィクスを紹介しているハンブルク(Stadt Hamburg)にあるStatista GmbHのデータ・ジャーナリスト(data Journalist)のカタリーナ・ブッフホルツ(Katharina Buchholz)の報告として2023年12月18日に、アンナ・フレック(Anna Fleck)の報告と共に、OECDのデータは、アメリカ大陸がゴミの処理方法に関して汚い秘密を抱えていることを明らかにしている。

アメリカ大陸のOECD加盟5か国の都市廃棄物のほぼ57％が今も埋め立てられている。

ラテンアメリカの発展途上国のコロンビア、コスタリカ、チリもカウントに含まれているが、OECDアメリカ大陸サンプルの80%以上の人々が米国とカナダに住んでいる。

統計が入手可能な最新年である2021年にリサイクルまたは堆肥化されたのは、米国加盟国の都市廃棄物のわずか約27%だった。

これは、OECDの欧州加盟14か国におけるこのカテゴリーの廃棄物の約46%とは全く対照的であり、先進アジア・オセアニア、すなわちオーストラリア、ニュージーランド、韓国、日本における約32%にも及ばない。

後者の地域では、リサイクルされない廃棄物については若干良いと考えられる方法、つまりエネルギー回収を伴う焼却、つまり廃棄物の燃焼による熱エネルギーが再利用される方法も採用されている。

このアプローチはCO₂と粒子汚染を引き起こすが、エネルギー生産のために化石燃料を燃やすよりも全体的なフットプリントが小さくなる。日本、韓国、スカンジナビア諸国など、特に小規模または人口密度の高い国では、占有スペースも少ないため、この方法が好まれる。さらに、廃棄物の埋め立ては環境問題や、CO₂ よりも有害な気候ガスであるメタンの排出につながる可能性があり、埋め立てはより気候に優しい側面のいくつかを相殺する可能性がある。廃棄物を焼却する慣行は批判を受けながらアジアでは拡大しているが、米国や南北アメリカ大陸の他のOECD諸国では普及していない。
業界紙「Pollution Solutions」によると、各国が埋め立て地を使用する理由には利便性と手頃な価格が挙げられており、統治が行き届いた裕福な北米諸国が依存する必要のあるものではないという。
したがって、この地域の十分なスペースが廃棄物埋め立てにとって最大の魅力となる可能性がある。

北米のリサイクル率も潜在能力を大幅に下回っている。カリフォルニア大学バークレー・ハース経営大学院(the UC Berkeley Haas School of Business)が発行した「カリフォルニア・マネジメント・レビュー(the California Management Review)」によると、米国ではリサイクル可能な材料の多くが埋め立て地に捨てられているという。
この報告書は、時代遅れの連邦基準と、それに基づく複雑な徴収慣行が地域によって異なり、これらの欠点があると指摘している。
さらに、産業のための金儲けのツールとして、異なるシステムや施設の自主的な意思決定が消費者に混乱をもたらし、国内のリサイクル市場に予測不可能性をもたらし、その両方がリサイクル材料の品質を低下させ、需要を抑制し、リサイクル材料としての普及を妨げていると説明している。

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