デジタルマーケティング施策の一つに、ニュースレターがあります。
ニュースレターは、ステークホルダーと継続的に接点を生み出す手段として、マーケティングや広報PR活動において活用されています。
今回はその目的や効果、施策の実例について解説します。

ニュースレターとは？

定期的にメールや郵送で配信されるコンテンツです。
一般顧客や株主、従業員、メディア関係者など、さまざまなステークホルダーに向けて送られます。
ニュースレターの目的は、顧客とのコミュニケーションを強化することです。顧客に対して、新製品やサービスの情報を提供することで、顧客の関心を引きつけ、ビジネスチャンスを生み出すことができます。

また、ニュースレターは、顧客との関係を構築するための手段でもあります。顧客に対して、企業の情報や業界の動向などを提供することで、興味関心を持っていただき、有益な情報やサービスを提供してくれる企業だという信頼を積み重ねるのです。
似たような媒体に「ダイレクトメール」がありますが、こちらは「広告・宣伝」を目的として送ることが一般的であり、ニュースレターよりも営業色が強いものを差しています。
ニュースレターでは、読者にとっての利益や企業に対して親しみを持ってもらうことに重きを置いていることが特徴です。

ニュースレターの効果

ニュースレターは、新規情報がなくても成立します。
そのため、新規のトピックスにこだわらず継続的にメディア関係者とコミュニケーションする機会を作ることができる点がメリットとして挙げられます。
また、専門性の高い内容や、クオリティの高いコンテンツが提供できれば、企業としてのブランドイメージや信頼性向上、好感度アップに寄与することも期待できます。
企業が顧客との関係を大切にしていることを示すことで、顧客ロイヤルティの向上につながります。

施策例

■社員紹介
社員の考えをインタビューしたものや、社内でのちょっとしたエピソード、商品の開発秘話など、企業に関する内容をコラムにしてニュースレターとして発信する事例があります。
ストーリー性のある内容はつい読んでしまいますし、企業や企業内で働く人に対して親近感を持ってもらう効果が期待できます。

■時事ネタ
話題になっているニュースの中で、自分たちのビジネスに関連付けて紹介する手法が挙げられます。
たとえば、法改正や制度改定、昨今では原油高、物価高による値上げの話題も多く、消費者は様々な買い物のタイミングを迷っているとも言えます。
法や制度の改正は、一般消費者にとって専門性が高くわかりづらいことが多いのでその疑問を解消するためにも有効です。

■お客様の声紹介
消費者は、売り手の声よりも、第三者である「お客様の声」に重点を置く傾向があります。そのため、その声を集めて発信することも有効です。
もちろん「やらせ」はNGですから、お客様にしっかりと許可を得たうえで、写真付きのものを掲載するなど、疑われない工夫をしましょう。
また、いい意見だけでなく、いただいた指摘に対する改善点も含めて掲載するなど、真摯に取り組む姿勢を見せることも効果的です。

まとめ

デジタルマーケティングにおいて、ニュースレターが果たす役割や効果、施策の実例について解説しました。
顧客とのコミュニケーションを強化し、ビジネスチャンスを生み出すためのニュースレターをぜひ活用してみてください。