冨岡大悟(Growth & Exit adviser)

M&AとIPOに燃えています🔥 M&A BANK代表取締役/複数社社…

冨岡大悟(Growth & Exit adviser)

M&AとIPOに燃えています🔥 M&A BANK代表取締役/複数社社外役員/公認会計士/公認会計士協会キャリア支援プロジェクト副構成員長/B'zでできてます。 https://ma-bank.jp/

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肩書を複数持つのはいいが、それをドヤるのは絶対にやめるべき理由

日経COMEMOの今回の投稿募集企画は、「肩書きを複数持つ必要ありますか?」というお題です。 必要かどうかは本人次第ですし、今後複数の肩書きを持つ人が増えるのは確実でしょう。 この辺りの議論は結論が出ているので、今後複数の肩書きを持つ人が増える前提で重要なことを書きます。 今後肩書きが増えていく方へのお願い様々なことにチャレンジされるのは大変結構なことです。 私自身も、2021年は新たな仕事を始める予定です。 ただ、一つだけお願いがあります。 「色々やってます」とドヤる

    • 全ての復業に当てはまる、たった一つの壁

      格闘家の複業新型コロナウイルス禍にあって、格闘技界も大きく変わっています。 今までテレビ中継が行われていたボクシングの世界タイトルマッチが、YouTubeで放映されたそうです。 また、それだけでなくYouTubeチャンネルを開設し、自らYouTuberになり、格闘家と二足のワラジ状態の方もいます。 格闘家の朝倉未来選手はまさにその一人です。 元々格闘家として圧倒的な実力がありましたが、YouTubeにも本気で取り組んでおり、上手く両立しているようにみえます。 ところが、1

      • ニトリの島忠買収は「超友好的TOB」

        10月2日にホームセンター大手のDCMは同業の島忠に対してTOBを発表し、島忠経営陣はこれに賛成しました。いわゆる「友好的TOB」です。 10月29日、これに対しニトリも島忠に対しTOBを表明しています。島忠経営陣はDCM案に対して賛同を表明しており、このニトリ案に反対するならば「敵対的TOB」に発展します。 ちなみに、TOBとは「株式公開買付」のことです。価格や買取株式数を公告した上で、既存株主から株式を大量に買い付けることを意味します。 誤解されがちな株主ところで、

        • 社長のテレワークは、平日ゴルフのインスタ投稿が許せるかで決まる

          今回のCOMEMOの投稿募集は「#社長に出社してほしいですか」というテーマです。 最初これをみたとき、イマイチ意味が理解できませんでした。 いや、日本語としてはもちろんわかりますが、これを質問する人の気持ちが理解できなかったのです。 しかし、投稿テーマにするくらいなので、どうやらかなり意見が割れるもののようです。 こういうのを目にする度に、自分がいかに多数派からズレているのかを再認識させられますし、新たな気づきをいただきありがとうございます、という心境です。 社長に出社して

        肩書を複数持つのはいいが、それをドヤるのは絶対にやめるべき理由

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        • 安定志向のキャリア戦略
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        • ざっくりファイナンスマガジン
          0本
        • M&A3.0
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          「大企業とスタートアップの協業はうまく行かない」を打ち破る方法、の留意点

          昨日下記の記事を書きました(今日と画像一緒に見えますが実はちょっと違います)。 大企業によるスタートアップの買収(出資含む)は、これまで失敗しがちだった両者の連携を成功させる可能性があるよ、という話でした。 もちろん良いことばかりはなく、「気をつけてね」ということもあります。 この記事にある通り、空回りしがちです。 なので大企業とスタートアップ、お互いの事情を踏まえた上で、注意点をしっかり抑えましょう、という話です。 大手企業の事情大手企業には、それ特有の事情があります

          「大企業とスタートアップの協業はうまく行かない」を打ち破る方法、の留意点

          「大企業とスタートアップの協業はうまくいかない」を打ち破る方法

          先日の日経新聞で、私のコメントが一言紹介されていました。 といっても、これまでのようにCOMEMOでの投稿が取り上げられたのではなく、専門分野のIPOとM&Aについて日経新聞の記者の方から取材申し込みがあり、答えた内容の一部です。 せっかくなので、取材時にお答えした内容全体を記事にします。 大手企業がスタートアップを買収(関連会社化含む)する背景大手企業が自社単独で成長し続けるのは困難というのは共通認識のようです。 それに伴い、過去数年はベンチャーとの業務提携や、オープン

          「大企業とスタートアップの協業はうまくいかない」を打ち破る方法