ITコーディネータ協会発行の「ＩＴ経営推進プロセスガイドライン」には、「最終ユーザーを意識した提供価値を問い続ける (価値創造の原則)」とあります。

最終ユーザとは、提供するサービスを受け取るエンドユーザともとれますし、新しい価値を受け取るユーザともとれます。変革にはどちらも重要です。

ここでは、経営変革によってユーザに提供できる企業の新しい提供価値とは何であるのか考えてみたいと思います。

経営変革によってユーザに提供できる新しい提供価値

サービスの細分化

経営変革によって、企業はデータに基づいた顧客のニーズや好みに合わせたサービスを提供できることがあります。データによって顧客の行動パターンや好みを理解し、それぞれの価値を提供することで、顧客満足度を向上させることができます。

サービスの個別化

経営変革によって、企業はよりパーソナライズされた顧客のサービスを提供できることがあります。カスタマーを細分化しフィードバックを得ることでその人だけにカスタマイズされたサービスで利益を得られるビジネスモデルを検討できます。定額制サブスクリプションはその一つです。

リアルタイムサービスの提供

経営変革によって、企業は従来の納期プロセスを変えられる可能性があります。注文スタイルを限定的に開放するなどです。ライブコマースによる全国販売はその一つです。

新しい組み合わせ

経営変革によって、企業は従来のソリューションを変えられる可能性があります。異なる市場を組み合わせて提案するなどです。たとえば子育て主婦向けのライブハウスや、eスポーツによる矯正プログラムなど、アイデアは無限にあります。

サポートタイプの変化

経営変革によって、企業は従来のサポート方法を拡充できる可能性があります。リモートでの対応、窓口でのロボット接客など現在でも行われています。見積もりや提案書をAIが作る時代も来るでしょう。

持続的な環境配慮

経営変革によって、企業は持続可能な環境施策に配慮することがでてきます。これは新しいビジネス機会を得る可能性があります。環境ソリューションや脱炭素排出量のビジネスが有効になるでしょう。

まとめ

新たな提供価値の創造は、DXによる新たなビジネスモデルやアイデアが導入されることで実現可能になります。

ただし、価値を提供するユーザも変化していきます。提供できる価値が何であるのかを自らに問いかけながら推進していくことが大切だと思います。

イラスト:Canva