ネサラゲサラは、QFS（量子コンピューター・ブロックチェーン・スターリンク衛星）をベースにした「新金融システム」と「新通信システム」による新世界革命の要です。

（１）スペインで預金封鎖、EUドミノの危険性

第一のクラッシュアンドビルドは金融システムの改革です。

「利子」というモノが無くなるので、当然、金融機関は崩壊します。
3月中旬、早くもそのインパクトがEUの経済貧国スペインを襲った。

首都マドリードにいる人が動画で現状を告発していた。
彼女の話によると「預金封鎖」が始まったと。
預金の引き出しは火曜日と木曜日の2回だけ。
しかも、時間が朝の9時から10時半までの1時間半。
当然、長蛇の列ができます。

業（ごう）を煮（に）やした彼女は、「預金を解約して全額降ろしてくれ」と頼んでも、「銀行にそのような余裕はありません。既に人件費が枯渇して人員が足りていません」と3月中旬から4月中旬までのおよそ1か月かかったそうです。

初期の段階でこれです。

スペインの銀行は半数が潰れ、銀行員10万人が失業しています。
この流れはこれからも加速してゆきます。

まさに金融恐慌です。
金融取り付け騒動です。
この流れがEU全体に広がってゆくのは時間の問題です。

日本でも、みずほ銀行がATMシステム障害を起こした時、「預金を早めにおろして、食糧も買い占めて」という警告を発していた人は少なくありませんでした。

ただ、スペインのGDPは日本の3割弱の上に観光立国という経済基盤の弱い国なので、日本でスペインのような「預金封鎖」が起こるかどうかは疑問です。

そもそも、QFSの基盤となる金の保有量が違います。

一応公式の金保有量は、アメリカが1位でその保有量は8千トン、日本は8位で760トンとなっていますが、アメリカがバチカン市国やイギリス王室の金を6万トンも没収したように、金保有の公式記録はあてになりません。

日本の皇室も相当な金を保有しているはずなので、日本経済の基盤は強いと考えて良いでしょう。

さらに、日銀が既にネサラゲサラに移行しており、時間をかけて、デジタル通貨に慣らしてから本格的な新金融システムが展開されてゆくはずです。

もちろん、日本経済もクラッシュアンドビルドの荒波は避けられません。諸々の金融業界や利息収入と絡む多くの大企業は経営の圧迫に苦しめられるでしょう。

（２）国民にとって重要なのはベーシックインカム

新金融システムは今年中に発動します。
既存の送金システムであるIBAN等と並行して開始します。

現行の各国の通貨がリセットされ、アメリカの通貨はドルではなくUS Notesという通貨に変更される予定です。新システムへの移行には、現行の金融システムが並行して運用されます。

しかし、私たちにとって重要なのはベーシックインカムです。

アメリカでは無職の人は日本の生活保護と同じ程度の15万円が支給されるような情報も流れています。「アメリカ人国民に一時的に数百万円を支給する」という情報もあります。

重要なのは、「自国民重視（国内外国人には非適用）」というスタンスです。

私のnoteにも、「日本人以外の民族にお金を掠（かす）め取られていなければ、今でも、パート、バイトを含めた『働く日本人』に毎月10万円支給することは可能である」と記しているように、現時点でさえ、日本においては、「無職の日本人に毎月15万円、勤労日本人には毎月10万円」というベーシックインカムは充分に可能です。（注）帰化人は非日本人。

QFSが施行されると利子などがなくなり、消費税も無くなり、正しい法人税が徴収されるので、国家の財政も健全化され、物価は下がってゆくと考えられます。その分、実質収入は増加され、月15万の収入でも、20万、否、それ以上の価値が見込めるので生活苦は一掃されるでしょう。

そのためには、通名禁止、外国人の参政権禁止、非日本人の弁護士及び医師資格のはく奪、公務員禁止などの厳しい措置、すなわちディープステートとの戦いに勝つ必要があります。

noteに連載している【一目で分かる第三次世界大戦の実相】シリーズは、「日本人のための、日本人による、日本人だけのベーシックインカム」を成立させるために、「日本人に覚醒してもたらいたい願望を込めた記事」でもあります。

メキシコが人材派遣を原則禁止に決定。
「労働者の権利や経済活動が侵されている」

派遣業も終わり、李平蔵も終わり、全てにおいて、利子を含めた不当なピンハネ業務は消えてなくなってゆくでしょうし、無くなるようにしなければなりません。

（３）新通信システムへの移行は夏ごろになるかもしれない

外部からのハッキングや検閲などが排除される新通信システムが確立されると、不透明な基準で横暴な検閲や凍結を繰り返すTwitterやFacebookは終わりを迎えることでしょう。

邪悪なヤフーニュースも消えてなくなるでしょうし、放送法を厳密に適用すると全てのテレビ局が消えてなくなり、正しい情報が伝えられるようになるでしょう。

当然、フェイクニュースの片棒を担いできた新聞社や出版社は淘汰されてゆくでしょう。アメリカもオールドメディアに規制が入り、ビッグテックは虚弱化されてゆくでしょう。

アメリカのドナルド・トランプ前大統領が自前のソーシャルメディアを「2〜3カ月以内に」立ち上げる意向であることが明らかにしています。

これに先立ってトランプ派のマイ・ピロー社CEOのマイク・リンデル氏が、「FRANK」という名の新しいSNSプラットフォームを4月19日にスタートしましたが、速攻で、サイバー攻撃をうけてダウンしてしまいました。

とはいえ、午後1時にはユーザーが2000万人に達したという過熱ぶりなので、これも原因しているかもしれません。

半日で新規ユーザー数2000万人。

ちなみに、2021年のツイッターの国内アクティブユーザー数は4500万人、インスタグラムは3300万人です。

この数字を見るだけでも、世界中の人たちが、今のSNSやメディアにどれだけ不満を持っているかが分かります。ビッグテック崩壊は新しいビッグビジネスチャンスでもあるわけです。

サイバー攻撃されている時点でQFSを活用した新通信システムでないことは明らかで、実は、FRANKはサイバー攻撃者のIDを抜くための囮捜査という見方もあります。

いずれにして、現在は戦時中なので、虚々実々の駆け引きが繰り返されてゆくことでしょう。

（４）産業革命以上の大変革の時代に儲けの道を探しだそう

これからの儲かりアイテムの筆頭は「食」だと思います。

【一目で分かる第三次世界大戦の実相③】GMO（遺伝子組み換え食品）は、そうした視点へのアプローチとなる記事でもあります。

どれだけの人が、現在の不潔で不健康な食に対して不満を持っているか。しかし、「洗濯マグちゃん」が消費者庁に攻撃されたように、良い商品はメディアが取り上げてくれないどころか、FRANKのように攻撃されて潰されているのが現状です。

ここも新通信システムに期待される課題の一つです。

QFSベーシックインカムはカナダとアメリカの一部で試験的に実施されていますが、そこで分かったことは、「健康への意識」が激変したということです。

生きている限り、生活できるお金が貰えるわけですから、健康で長生きしなければ損なわけですから、意識が変わって当然です。

ジャンクフードは淘汰されます。中国韓国産のリスキーな食材を使った外食チェーンやスーパー、コンビニも淘汰されます。

GMO食材や人工甘味料などを使った商品は敬遠されます。

特にひどい冷凍食品はぶっ潰せターゲットの一つになるでしょう。化学添加物満載でとても恐ろしくて手がだせないハムやソーセージも淘汰されるでしょう。輸入小麦粉を使ったパンも同じです。

健康に意識が向けば、こんなもの食べれるわけがない。

つまり、このようなDSの息がかかった不健康食品に代わるモノが、これから儲かるモノになるということです。

国産食材使用、化学物質ゼロの冷凍食品、天然百％のジュース、手作りソーセージなど、今までは多少高価だった食品が脚光を浴びるでしょうし、新SNSによって、不当に邪魔されることなく「良品」として拡散される可能性も高いので、一推しの儲けアイテムになると思います。