Verizon {VZ}

-AT&T {T} と双璧を成す米通信企業最大手の一角。

-過去にAOLやYahooの資産を買収しており、動画配信や広告機能を強化している。

-売上高構成比率では、無線・通信ネットワークサービスを主に営むのコンシューマー部門が70%、企業向けの無線・有線サービス、映像・データサービス、ネットワークソリューション、セキュリティなどを包括的に提供するビジネス部門が25%を占める。

-22/12期1Q決算は、売上YoY▼2.1%、$33.6bil（予想$33.61bil）下振れ・ほぼインライン、上限予想$34.55bil。

-調整済みEBITDA $12.0bil（予想$12.23bil）下振れ。

-調整済みEPS $1.35（予想$1.34）上振れ、上限予想$1.39未達。

-ポストペイド携帯加入者数（小売店舗）▼36,000人の純減（予想▼93,000人）上振れ。4四半期ぶりに純減。一般消費者が▼292,000ユーザー純減、法人ユーザーは256,000ユーザーの純増。

-ポストペイド携帯ユーザー平均契約金額（ARPA）$123.96（予想$146.45）下振れ。

-ポストペイド携帯解約率 0.83%、前期0.81%から上昇（-ve）。

-携帯アップグレード率 3.40%（予想4.35%）下振れ、前年同期4.30%。

-22/12期会社計画を下方修正。調整済みEBITDA YoY+2%-3% → 従来予想の下限レンジで着地見込み（予想+2.5%）下振れ。

-サービス・その他収入売上高YoY+3% → YoY横ばいに下方修正。

-ワイヤレスサービス収入 YoY+9%-10% → 従来予想の下限レンジで着地見込み。

-調整済みEPS $5.40 - $5.55 → 従来予想の下限レンジで着地見込み（予想$5.44）下振れ。

-設備投資額（C-Band 5Gネットワーク除く）$16.5bil - $17.5bil据え置き、C-Band 5Gネットワーク向けは$5bil – 6bil。

-説明会ではガソリン価格上昇を例に挙げ、状況は年初の時点から極めて大きく変わったとCEOが指摘。現在見られるような高インフレは、計画を立てる上での前提として織り込まれていなかったと説明しており、生活コストの上昇が消費者の嗜好に影響を及ぼしていることが示唆された。

-AT&T {T}、T Mobile {TMUS} との競争環境激化についても市場では懸念されており顧客を繋ぎ止めるためのコスト増が重しとなっているが、それに加えて消費者による消費マインド減退も携帯の買い替え・アップグレード意欲を削ぐ予想される。