ITエンジニアにもっと光を
こんにちは。へびそるです。
今後のキャリアに絶賛葛藤中の40代です。
今日は「ITエンジニアにもっと光を」と称して綴ります。
こちら私の自己紹介です。お時間許す方は覗いていってくださるとうれしいです！
画像の出典：PexelsさんによるPixabayからの画像
今後のキャリアに絶賛葛藤中の私です。
今回は今の日本が置かれている現状を自分なりに考察してみたいと思います。
というのも、現在こちらの本「2030年の人事管理」（林明文氏）を読み進めていて衝撃を受けたからです。
こちらの本では、日本の人口減少についてデータに基づいて日本の未来が描かれています。
戦後、増加を続けてきた日本の人口は、高度成長時代を経て1967年に1億人を超え、2008年にピークとなる1億2808万人となりました。その後は、一転して減少傾向となり、今後日本の人口は、2048年に1億人を割り込み、2100年には5000万人にまで減少すると予想されています。この5000万人という人口は、さかのぼると、明治時代の後期、1900年頃とほぼ同じくらいの人口です。2008年のピークまで約100年かけて増えてきた人口が、その後の100年でまた元に戻ってしまう、ということになるわけです。
2020年の時点で日本の人口は毎年約50万人ずつ減少しているとのこと。
これが2025年以降は毎年約80万人の減少となり、2045年には100万人超が毎年減少していくことになる、と書かれています。
これは、毎年、47都道府県1つ分の人口が減少することを意味しています。
衝撃ですよね。。。
そしてGDP。GDPは国内で新たに生み出されたモノやサービス、「付加価値」の合計です。名目GDPは2023年に日本はドイツに抜かれ4位に後退しました。日本は2010年に中国に抜かれ、ドイツにも55年ぶりに抜かれたことになります。
日本の人口減少とGDPの順位後退。
この2つから導き出せることを綴っていきたいと思います。
人口減少とGDP4位から導き出せること
毎年50～80万人が減少していく直近の日本において、人数規模がキモとなるビジネスは苦戦することが見えています。
例えば私は人材派遣業界にいますが、人材派遣の売上構造は単価×稼働時間×人数です。稼働時間を延ばすことは現実的ではなく、単価か人数を伸ばすことになります。しかし人口が減少傾向であれば、ただでさえ採用市場が活況ななかで自社のスタッフ数を増やすことは容易ではありません。
そして単価を上げていくことも、顧客交渉が必要なものですので簡単にはいきません。グロースすることが非常に困難だと思います。
人材紹介はどうでしょうか。人材紹介の売上構造は手数料×人数です。
転職者が年々増加傾向にはありますが、人口減少とともにどこかで頭打ちになりそうです。人口一人あたりの転職の頻度が高まればその分売上が高まりますが、少ないパイを奪い合う構図にはなると思います。
人材派遣も人材紹介も、人口減少という大きな流れに対して抗えない気がします。
いっぽう、同じ人材領域の組織開発人材開発、教育学習といったサービスはどうでしょうか。
例えば組織開発のコンサルティングの場合は、コンサルティング料という形での売上となるので、人数というファクターは入ってきません。
教育学習の動画サービスの場合は、対個人でも対法人でも、IDを何本売り上げるかという人数のファクターが入ってきますが、こと法人向けであれば、成長途上の分野でもあり、人口減少のマイナス面よりプラス面が多い印象です。
GDPについてみていきます。
日本はドイツに抜かれ名目GDPが4位となりました。
GDPは労働人口の数に左右されるものですが、人口規模で3分の2のドイツに抜かれたことになります。また、5位には僅差でインドが肉薄しており、2025年には追い越される可能性も指摘されています。
人口1人あたりのGDPでは2023年の31位から37位に後退しています。
日本のGDPの低迷の要因の一つには生産性の低さがあると思います。
GDP3位奪回が至上命題ではないにしても、人口減少局面の日本において、人口1人当たりの生産性を向上させることは喫緊の課題だと感じます。
ITエンジニアにもっと光を
こういった日本のおかれている現状に対して、ITエンジニアの果たせる役割は多いはずです。インターネットの登場以降、私たちの身の回りの生活が大きく変わり便利になりました。ここに携わってきたのがIT産業でありITエンジニアです。
今の日本に必要なことは
①ITエンジニア人材を増やすこと
②非エンジニア以上エンジニア未満の人口を増やすこと
の2点だと思います。
①について、現在日本にはITエンジニアは125万人程度います。（へびそる調べ）しかし2030年には最大79万人が不足すると言われるなど、まだまだ足りていないのが現状です。学校教育から就職に至るプロセスで、ITエンジニアを目指す人たちを増やしていくことが必要です。
①がいわゆる「職業はITエンジニア」と呼ばれるそうなのに対して、②は「職業は営業職だがプログラミングで業務効率化できます」のような、非エンジニアだけどITスキルがあって、業務効率化を自分で実現できている人を指しています。この②のターゲットとなる層は潜在的にボリュームがある気がします。
ITエンジニアを増やす、非エンジニア以上エンジニア未満の人口を増やすこと。この社会課題に取り組めるような仕事であれば、私としても思いを持ってやれそうです。
ここまでお読みいただき、ありがとうございました！
余談ですが、今回のエントリでnote53週連続投稿となりました。
53週=1年間、よく継続できたなと自分でも思います。
次は100週を目指して！取り組んでいきます！
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