スキルマトリックス

自分の中にプログラミング習得法を探す旅(その3:Perl編)

シリーズ3部作の最終話です。

イントロダクション+JavaScript編はこちら↓

シリーズその2:VBA編はこちら↓

ここまでを一度整理すると、

・最初に触れた言語はJavaScriptでしたが、これは趣味でした。
・職業プログラマデビューはVBAでした。
・ついでにJavaやSQLなども勉強しました。

ここで、それぞれの言語ごとの特性とそれに対する自分の認識や状況別で整理してみます。

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ESG要因の知見を取締役に求める機械・電機メーカー

スキルマトリックスの最終回は機械・電機メーカーです。前2回は以下から読むことができます。過去の投稿同様、それぞれの業種で取締役を目指している方は特に参考にしていただけたら幸いです。

機械・電機メーカーで今年の株主総会招集通知でスキルマトリックスを公表しているのは荏原製作所、栗田工業、ダイフク、イビデン、安川電機、太陽誘電の6社です。

過半数の企業が取り上げているスキルは以下のもので、素材・化学

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銀行の取締役に求められる戦略立案能力

前回は素材・化学メーカーのスキルマトリックスについて内容を概観しました。

今回は銀行のスキルマトリックスを取り上げます。この業種で今年の株主総会招集通知でスキルマトリックスを公表しているのは三菱UFJフィナンシャルグループ(MUFG)、りそなホールディングス、三井住友トラスト・ホールディングス、みずほフィナンシャルグループの4行です。

大きな特徴の1つとして社外取締役のスキルのみ公表しているこ

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素材・化学メーカーの取締役に求められるスキルとは

今回から数回はスキルマトリックスで取締役に求められる素養を業種別に取り上げていきたいと思います。それぞれの業種で取締役を目指している方は特に参考にしていただけたら幸いです。

スキルマトリックスについては以下の投稿を参考にしてください。

今回は素材・化学メーカーです。この業種で今年の株主総会招集通知でスキルマトリックスを公表しているのはワコールホールディングス、三菱ケミカルホールディングス、積水

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スキルマトリックス開示企業は1年で3倍超に

先週の勉強会でスキルマトリックス開示の現状についてお話し、記事にしていただきました。

スキルマトリックスについては以下の投稿をご覧ください。

記事内でも言及されていますが、スキルマトリックスの開示企業は2018年の6社から2019年は20社へ3倍超となりました。昨年までは東証33業種中5業種(*1)に開示企業が限定されていましたが、今年はそれが12業種(*2)まで拡大しました。

さらに大企業

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過去の投稿もチェックしてみてくださいね!
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外形だけでない属性による人材の多様化を

明後日には元号が平成から令和へと変わりますが、同日に30% Club Japanが始動します。2016年に公的年金のGPIFが30% Clubにオブザーバーとして加盟したことでも話題となりましたが、日本版の創設に至ったようです。

30% Clubは2010年に英国で創設された役員に占める女性の割合を向上を目的としたキャンペーンです。現在はオーストラリア、ブラジル、カナダ、東アフリカ、アラブ諸国、

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次の投稿もお楽しみに!
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今月のスキルマトリックス公表企業(2019年3月株主総会開催)

以下の投稿でも述べていますが、スキルマトリックスの公表及びその内容の向上について日本企業に期待しています。社外や女性といった外形的な基準だけでは必ずしも取締役会の多様性を促進するには不十分で、それぞれの取締役の持つ素養・経験がバランスよく取締役会の議論に活かされるべきと考えているためです。以下では今月(2019年3月)に株主総会を開催した企業で、その招集通知にスキルマトリックスを公表した企業を取り

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ありがとうございます!
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社内昇格取締役も含んだ開示が必要

2017年に主要な日本企業でスキルマトリックスの開示が始まってから、質・量ともに充実してきています。量については別投稿で詳しく紹介したいと考えていますので、本稿では質について述べていきます。最初に公表を開始した企業はCGSガイドラインに準拠して、主に社外取締役のスキルセットについて紹介していました。しかし前回述べた通り、取締役会の実効性向上を目的として社外取締役を指名するには、社内昇格の取締役のス

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Many thanks!
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スキルのポータビリティが求められる時代へ

9月28日に経済産業省は「コーポレート・ガバナンス・システムに関する実務指針(CGSガイドライン)」の改訂版を公表しました。その内容には6月のコーポレートガバナンス・コードの改訂や「投資家と企業の対話ガイドライン」の策定を反映したものも多いですが、実務指針としてコードより具体的な行動を提示しています。

特に別紙2では社外取締役活用の視点として、具体的な検討事項を以下のように挙げています。

・自

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BDTI「中期経営計画」セミナーに参加してきました

7月30日に公益社団法人会社役員育成機構(BDTI)のセミナー『中期経営計画と取締役会の役割・評価~日本企業の中期経営計画はガラパゴス化している?~』に参加しました。パネルディスカッションでは「魂の入った中期経営計画を作るには」というテーマで活発な議論がなされていました。現在の中期経営計画の策定は現状の延長線上で語られることが多く、必ずしも市場・競合といった外部環境に対する戦略は語られているわけで

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ありがとう!