(続き)鉄道や航空機など、すべての公共機関・施設に対し、たとえ、いたずらにしろ、無知にしろ、そのことにより、遅延や損害が生じた場合、事業主から、時価相当額の賠償金が請求され、どのような手段(メールや電話)でも、必ず、犯人逮捕につながりますから、世の中をあまり甘く見ないことです。