「一年の計は新聞元旦号にあり」と、毎年、お正月を迎えると、朝日、読売、毎日、日経、東京（中日）の５紙を買い集めている。昨年も、2021/07/09 今頃、新聞各紙元日号読み比べまとめ  で書いた。さて、2022は―。

まずは、総頁の変化について見てみる。

私の知る限り、100頁を超える元旦号が初めて消えた。中でも際立つのは、一挙に13頁減となった日経である。本紙48頁は20年から変わっていないので、最大の要因は6部構成が3部構成になったことだ。

20、21年とも、①本紙②スポーツ③デジタル関連④文化⑤住宅広告特集⑥マネー広告特集という構成だった。ところが、22年は、①本紙②文化・スポーツ③広告特集になった。

経済専門紙の日経は、ビジネスパーソンや就活生に支持されている。私が電車内で目にする銘柄ナンバーワンだ。他の新聞にはない強みがあると思っている。そこがこれだけ減頁に追い込まれたのは、それだけ広告が取れなかったということだ。

電通の調査レポート 2021年 日本の広告費によると、新聞の紙の広告費は2021年3,815億円。東京五輪の開催などで20年の3,688億円よりは増えたものの、20年の4,547億円には及ばない。ちなみに21年のインターネット広告費は2兆7,052億円で、マスコミ4媒体（テレビ・新聞・ラジオ・雑誌）の広告費2兆4,538億円を初めて上回った。

新聞業界の苦境は相変わらずだが、全体としては踏みとどまった印象を受けた。読売はエンタメ、スポーツに力を入れて4頁増となった。五輪という強力コンテンツのない2023年はどうなるのだろうか。