日本の商用電源は、電圧100Vの交流が使われています。交流は直流と違い、電圧の大きさが時間とともに変化する電流です。交流では波のような振幅の変化が何度も繰り返されます。その波が1秒間に何回繰り返されるかを、数値で表わしたものが周波数で、単位はHz(ヘルツ)です。

日本では地域によって商用電源の周波数が異なり、大雑把に言えば東日本は50Hz、西日本は60Hzとなっています。日本で電気が使用され始めた明治の頃、まだ電気事業は全国展開されていませんでしたから、周波数は各地域や発電所によってバラバラでした。しかし、明治の後半になると、発電機等にとって効率の良い周波数への統一が始まりました。その時東京電灯はドイツから50Hz、大阪電灯はアメリカから60Hzの交流発電機をそれぞれ購入しました。これがそのまま現在まで受け継がれ、東日本50Hz／西日本60Hzという周波数分布になりました。

MT法(地磁気地電流法)では、自然に発生した地磁気と、それによって生じる地電流を測定するのですが、測定の時に邪魔になるのが送電線を流れる交流電流です。今のところ、MT法試作機では西日本を中心にテストしていますが、来年度からは東日本を視野に入れた実証試験を開始する予定です。

日本は社会インフラが充実しているので、どこに行っても商用電源が原因のノイズから逃れることは出来ません。都市部近郊の測定では、かなり大きな50/60Hzのノイズが観測されます。これが、データ処理の時に悪影響を及ぼします。このノイズを低減する方法には、ノッチフィルタと呼ばれる特定周波数の観測値だけを通さないフィルタを利用します。その際にも、50/60Hzの違いは重要です。

来年度は北海道での調査を計画しているので、どんなデータが取得できるか今から楽しみです。