災害時や火災などによって被災した際に必要となる火災保険。住宅購入の際に不動産会社の方に勧められるまま今の火災保険に入ってしまったという方も多くいらっしゃるのではないでしょうか。
火災保険には文字通り火災のみならず、水難や家財の保障まで保障することができることを皆さんはご存知でしたか？
今回はそんな火災保険を住宅を購入した際に必要となる火災保険の保障についてまとめてみました！

第1章　火災保険の保障範囲とは？

火災保険とは文字通り火災のための保険です。しかし、この火災保険はかなり多くの対応範囲があります。

火災保険の対応範囲
以下で、火災保険の対応範囲を羅列してみました。
・火災
・落雷
・水害
・外部的要因による部分的な破損
・水漏れ
・盗難

以上が、主な火災保険の対応範囲になります。以外に多くの範囲を対応することができると思った方も多くいらっしゃるのではないのでしょうか？
そう、火災保険は住宅に関する様々なトラブルに対応することができる保険になっているのです！

責任・原因は誰にあるの？
火災保険は災害や盗難を含む多くのトラブルに対応できる保険になっていますが、例えば自分で家を壊しても保険は降りてくるのかというと、それは否です。それでは起こったことに対してどれだけの責任や原因が問われるのでしょうか？


■保障範囲の欲張りは禁物
火災保険に入る際には様々な保障を選んで火災保険に加入することができます。もちろん様々な保障があったほうが安心することができて良いという意見がありますが、これはやめたほうがいいと言えるでしょう。なぜなら一般的に火災保険はその土地にあった災害を予想して入るのがセオリーとなっています。そのため高台に位置しているのにも関わらず水害に関しての特約もつけて火災保険に入るのはもったいないと言えるのでおすすめはできません。

第2章　火災保険料で決める火災保険

それではこの項では実際に火災保険を決めていく際に必要となる料金で保険を決めていくということに注目してみましょう。

■決めた保障範囲によって支払う保険料は変わる
先ほども申し上げましたが、保障範囲によって保険料は大幅に変化してきてしまいます。
主に火災保険の必須となる火災による被害の保障と、台風などによる風災による被害を保障する保険が一般的になっており、水害や盗難などを保障範囲内に入れて計算するとなると高額になっていってしまいます。
しかし、火災保険と共に加入しても問題なく、むしろおすすめなのは家財保険です。
家財保険は本当に必要？
火災保険は家財保険と一緒に加入することが多くあります。
「家財なんてもう一度買い直せばいいんじゃないの？」
と思われる方も多くいらっしゃるかもしれませんが、以外に家財にお金はかかるもの。
以下が年齢別の家財評価額になります。

年齢│　夫婦　3人家族　3人家族以上
25歳│　500万　590万　620万
25歳〜28歳│　580万　620万　770万
28歳〜30歳│　780万　730万　960万
33歳〜40歳│　1,000万　1,160万　1,250万
40歳〜47歳│　1,280万　1,460万　1,550万
47歳以上│　1,470万　1,530万　1,680万
参考：共済保険 家財保険：標準世帯における家財評価額

以上のように火災保険のみならず家財にも以上のようにかなりのお金がかかっていることがわかると思います。
他の場合でも、賃貸などではもし自分の水道管から水が漏れてしまい、下の人の家の家財を破壊してしまった場合に借家人賠償が発生するため、水濡れをした家に対しての賠償とその家財に対していの賠償が必要になります。賠償金はご自身の家だけで止まらず、周辺家屋にまで及ぶこともあります。加えて、火災保険では家財は一切保障がありません。
そのため火災保険は常に火災保険＋家財保険で考えて加入していきましょう。

第3章　火災保険の相談はFPへ！

いかがでしたでしょうか？以上が火災保険に入るときに気なるあれこれになりました。
火災保険に入るときは以上のご紹介したことを主なルールとして考えていただければと思います。そんな火災保険ですが、一番のおすすめはFPに相談して一緒に火災保険を決めていくということ。お金のプロと一緒に保険を決めていくことでより確実な保険探しをしていきましょう！

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