日本国内だけで6500万人、全世界で20億人もの月間アクティブユーザーを持つYouTubeは、今や企業にとって無視できない存在です。2021年にGoogle(Alphabet)が発表した決算によると、YouTube広告の売上は前年同期比83%増と、1年で2倍近くにまで急増しています。

需要が伸びているYouTube広告ですが「動画制作に費用がかかりそう」「テレビCMより安いとはいえ数百万円は必要になりそう」など、コストに対する懸念から、まだ取り組めていない企業も多いでしょう。

そこで、今回はYouTube広告の費用を徹底理解するために、4パターンの入札戦略と制作費について解説していきます。ぜひ、参考にしてください。

YouTube広告出稿に必要な最低限のコストは…

YouTube広告を出稿するのに最低限必要なコストはどの程度でしょうか。テレビCMの場合、地方局でも数十万円、全国放送なら数百万円以上の費用がないと、そもそも出稿さえできません(15秒スポットCMの相場)。

一方、YouTube広告ならどうでしょうか。Google広告ヘルプをみると、1日1000円〜5000円という少額からのスタートを推奨しています。

引用：YouTube広告ヘルプ「入札単価と予算の設定」

例えば、1日1000円なら、1ヶ月で3万円ほどの広告費になります。実際に出稿する際には予算を1円単位で設定できるので、非常に安価なコストから始められるでしょう。

YouTube広告は自社の目的に応じて、自由に予算を決められます。「とりあえず数万円でテレビCMを出してみよう」というのは難しいですが、「とりあえず数百円でYouTube広告を試してみたい」というのは可能です。

もちろん数百円で成果を得るのは現実的ではありませんし、広告費とは別に動画の制作費も必要になります。ですが、テレビCMや看板・雑誌広告などと異なり、YouTube広告では広告主が完全に予算をコントロールできる点は大きなメリットです。

これから、YouTube広告に初めてチャレンジするという方は、下記の記事で入門編の解説をしています。ぜひ、ご覧ください。

▶【YouTube広告】種類や仕組みを解説（初心者向け）

▶【YouTube動画広告の出稿手順】広告掲載の方法を徹底解説

▶初めてのYouTube広告～全53ページ

YouTube広告4パターンの入札戦略

ここからはYouTube広告の課金体系を見ていきましょう。広告主の目的に応じて、さまざまな入札戦略と、それにあわせた課金体系を選択できます。これらを理解した上で利用すれば、目的に合わせて効果的に予算を使えます。

視聴重視

1つ目は「CPV（広告視聴単価制）」と呼ばれるもので、YouTube広告で最も基本的な課金体系です。

広告視聴単価制では、ユーザーが動画広告を30秒視聴（30秒未満の動画であれば最後まで視聴）するか、広告のリンククリックなど何らかの操作を行った際に課金されます。広告が表示され10秒ほど見られてスキップされても、課金されません。

クリック重視

クリック数を重視して広告を配信する場合、クリック重視の入札戦略である「クリック数の最大化」「個別クリック単価制」が活用できます。

「クリック数の最大化」はキャンペーン予算に合わせてクリック数が最大になるように自動調整するものです。また「個別クリック単価制」は、クリック単価を手動で調整するものです。どちらも「CPC（クリック課金制）」がベースになります。

クリックされなければ、広告が最後まで視聴されても広告費がかかりません。したがって、目的がWebサイトへのアクセス増の場合は、効果的な入札戦略です。

露出重視

広告のインプレッション数が重要であれば、露出重視の入札戦略が適しています。広告表示機会に対して実際に広告が表示される割合を指定する「目標インプレッションシェア」はクリック課金がベースになっていますが、露出を増やすために効果的です。

その他、クリックや視聴ではなく広告の表示に対して課金される「CPM（インプレッション単価制）」「tCPM（目標インプレッション単価制）」「vCPM（視認範囲のインプレッション単価制）」も露出重視の課金体系です。

これらは広告の表示回数や表示割合に対して入札するため、認知拡大などインプレッション数が重要な広告施策の場合に有効です。

「vCPM（視認範囲のインプレッション単価制）」では、ただ広告が表示されただけでなく「広告面積の 50% 以上が画面に表示され、かつディスプレイ広告では 1 秒以上の表示、動画広告では 2 秒以上の継続再生があった場合」に課金されます。

コンバージョン重視

4つ目の入札戦略はコンバージョンを重視したスマート自動入札です。クリック課金制ですが、コンバージョン単価が目標以内に収まるように自動調整される「CPA（目標コンバージョン単価）」の他、設定したコンバージョンの値をもとに最適化される「ROAS（目標広告費用対効果）」や「コンバージョン値の最大化」といった種類があります。

ある程度のコンバージョン数が獲得できないと自動最適化が働きにくくなります。そのため、予算が少なすぎるとうまく機能しないといったデメリットがありますが、コンバージョンを重視した広告施策では、効果的な入札戦略です。

★Grab記事本編では費用対効果を高めるポイントやYouTube広告動画制作費の相場について詳しく解説しています。ぜひ、ご覧ください。