いまの年収、満足していますか？

給与の相場や金額が決まる設計法や、昇給が決まる仕組み（評価方法や頻度）などは会社によって様々ですが、あなたの給与は、おおむね、年間で達成した定量的な成果と、定性的な貢献が評価され、上長が昇給（減給）額を決定後、管掌部門の本部長や人事部長が最終決定していると思います。

そのため、評価や昇給額に不満があると、「こんなにやっているのに会社は俺を（私を）評価してくれない」「あいつ（上司）の目はフシアナだ」「あいつが上がって、私が上がらないのは納得できない！」という気持ちになりがちです。

目が、上司や同僚など、「社内」に向いてしまうのです。

でも、もう一段、視点を高くしてみましょう。

あなたの給料は、会社が稼いだ利益の中から出ています。

会社が赤字でも給与は出ますから、正確に言うと利益から出ているわけではありませんが、わかりやすくするため「利益」としています。

会社は、世の中を良くするために存在する社会の公器です。あなたの会社が「まっとうな会社」ならば、会社はそれぞれの領域で、社会を良くすることに貢献しています。その社会からの報酬が、会社の利益です。

世の中に、良いことをたくさん提供している会社には、多くのお客さんがつき、長くお付き合いをしてくれ、ときに新しいお客さんを連れてきてくれます。結果として、売上も利益も上がっていく。

このように、会社の売上や利益は、社会にどのくらい良いことをしているか、どのくらいの規模の価値をこの地球上にもたらしているかを測る通信簿なのです。

あなたの給料は、会社が社会からもらった価値の対価の「分配金」です。だから、良いことをしている会社に勤めたほうが、お給料はたくさんもらいやすいかもしれません。

詳細はこの記事に書いてあります。

あなたが毎日やっている仕事は、会社という媒介を通して、社会に提供されています。あなたは、会社を通して、世の中を良くしているんです。

その対価が、お給料です。

だから、こう考えてみてください。自分の給料が低いのは、自分が社会に提供できている価値が、まだ小さいからだ、と。

異論も反論もあるでしょう。「あの仕事は社会を良くしているとは思えないけど会社は儲かっている」「そんなことは百も承知だ。属人的で理不尽な評価の仕方にムカついてるんだ！」

でもですね、本当に本当にホントーに納得できないなら、会社の評価制度を上げるために死ぬ気で改善活動に動くか、辞めるか、二択しかありません。

あなたひとりの力で会社の事業内容は変えられないだろうし、人件費に利益の何％を配分するかの決定に参画することも難しいでしょう。

あなたが属する会社が大きければ大きいほど、そこで定められた独自のルールに従って、お給料は決まってしまう。それはもう仕方がない。

それでもなお、僕は思います。

個人の給与は、社会をどれだけ良くしているかの通信簿であると。

社会にとって良いことをたくさんやれば、結果としての対価（給料）も上がる。社会とは、隣にいる同僚であり、属しているチームや部署であり、会社全体であり、その会社を媒介として影響を与えている社会全体のことです。

個人の給与は、社会をどれだけ良くしているかの通信簿である。

どんな組織に属していても、この考え方にのっとり、素直に、ひたむきに、実直に、でもときにしたたかに働いている人は、結果としてお給料（ないしは年収）が上がって行っています。

「あいつはわかってない」「うちの会社はクソだ」と言っている人は、間違ってもお給料は上がりません。転職しても同じです。そういうことを言い続ける人は、心の中に邪悪な魔物が棲んでいて、どこに行っても、何をやっても、目線が外に行かず、常に中（会社や組織や上司や自分の評価）に向かっているからです。

あなたは、チーム、部署、会社という媒介を通して、社会を良くする活動に参画しています。それが、目の前の仕事であり、その対価がお給料です。

もし、もっとお給料を上げたいのなら、少しだけ目線を上げて、「もっと社会の役に立つことができるようになろう」「もっとたくさんの価値を提供できるようになろう」と考え、努力してみてください。

上司のご機嫌をとったり、社内で評価されやすい仕事を選び始めたら本末転倒ですよ。

みんなで社会からの通信簿、上げて行きませう！

「会社なんて余計な媒介を通さず、フリーランスになって社会にダイレクトに価値を提供した方がやりやすいし、給与も上げやすい」という意見もあります。確かにそうですが、持続可能性および社会に与えることができる価値の大きさは、トレードオフとして減少します。そこは当事者の価値観や人生のミッションによって最適な「装置」を選べば良いと思います。

行政、NGO、NPOなどで、より良い社会づくりに邁進している方には、この考え方は当てはまりません。あくまで、一般企業に勤める一般のビジネスマン・ビジネスウーマンに向けて書いてますので、そのあたりご理解よろしゅうに。

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