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本私案における基本的な考え方

現在、中露北を中心とした安全保障上の脅威が増大している中、我が国の防衛力の向上は停滞している。私はここから、既存の防衛力整備計画を遂行するのみでは、我々国民を守るには、不足であると考える。

我々国民を守るための軍事力が不足しているならば、補強しなければならない。よって本私案は、主に不足する抑止力などの軍事力を補強する目的で、防衛費をGDP比２％程度まで拡大する想定の下に作成した。

本軍拡案に従うと、陸軍の規模は二倍程度、海軍の規模は三倍程度、空軍の規模は二倍程度となるが、しかしこれで丁度GDP比２％程度となる。本案に記載される数字や案が荒唐無稽なものに思われるかもしれないが、防衛予算をGDP比２％とすることで十分可能なものであり、本来日本ならばこの程度の軍事力は持てるという事を理解していただきたい。

尚、本案は前案から大幅に変更を加えたため、現行最新版として新たに公開することとなったものです。前案についてご興味のある方は以下をご覧ください。
https://note.com/jp_cn_uk_de_/n/nbcfe87ad166f

死にたくないので軍拡してくださいお願いします

あと、質問はTwitterかNoteに頼む・・・！「てめ、ここの意味分からねぇよ馬鹿か」と思ったらドシドシ言ってくれ・・・！

つまり・・・何がしたいんだってばよ？（概要）

要するに、これだけの話。

陸軍→敵地攻撃能力獲得ヤター！
海軍→空母機動部隊獲得ヤター！揚陸部隊獲得ヤター！
空軍→戦略爆撃機獲得ヤター！宙軍獲得ヤター！

陸軍戦力　主要陸軍兵団編成案

主要陸軍兵団編制案
　　　　　前　　　　　　　　　　→　　　　　後
第一師団　　東部方面隊　地域師団→近衛師団　　陸軍総隊直轄　衛戍師団
同　　　　　　　　　　　　　　　→第一師団　　東部軍　機動師団
第二師団　　北部方面隊　機動師団→第二師団　　北部軍　機動師団
第三師団　　中部方面隊　地域師団→第三師団　　中部軍　衛戍師団
第四師団　　西部方面隊　地域師団→第四師団　　西部軍　衛戍師団
第五旅団　　北部方面隊　機動師団→第五師団　　北部軍　機動師団
第六師団　　東北方面隊　機動師団→第六師団　　東北軍　機動師団
第七師団　　北部方面隊　機甲師団→第七師団　　北部軍　機動師団
同　　　　　　　　　　　　　　　→戦車第一師団　北部軍　戦車師団
第八師団　　西部方面隊　機動師団→第八師団　　西部軍　機動師団
同　　　　　　　　　　　　　　　→戦車第二師団　西部軍　戦車師団
第九師団　　東北方面隊　地域師団→第九師団　　東北軍　衛戍師団
第十師団　　中部方面隊　地域師団→第十師団　　中部軍　衛戍師団
第十一旅団　北部方面隊　機動旅団→第十一師団　　北部軍　機動師団
第十二旅団　東部方面隊　機動旅団→第十二師団　　東部軍　機動師団
第十三旅団　中部方面隊　地域旅団→第十三師団　中部軍　衛戍師団
第十四旅団　中部方面隊　機動旅団→第十四師団　中部軍　機動師団
第十五旅団　西部方面隊　地域旅団→第十五師団　西部軍　衛戍師団
中央即応連隊　　　　　　　　　→即応第一旅団　陸軍総隊直轄　即応旅団
第一空挺団　　　　　　　　　　→空挺第一旅団　陸軍総隊直轄　空挺旅団
同　　　　　　　　　　　　　　→空挺第二旅団　陸軍総隊直轄　空挺旅団
水陸機動団　　　　　　　　　　→海洋第一旅団　陸軍総隊直轄　海洋旅団
同　　　　　　　　　　　　　　→海洋第二旅団　陸軍総隊直轄　海洋旅団
同　　　　　　　　　　　　　　→海洋第三旅団　陸軍総隊直轄　海洋旅団
特殊作戦群　　　　　　　　　　→第一特殊作戦群　陸軍総隊直轄
同　　　　　　　　　　　　　　→第二特殊作戦群　陸軍総隊直轄
　　　　　　　　　　　（新設）→第一戦略作戦団　陸軍総隊直轄(種子島)
　　　　　　　　　　　（新設）→第二戦略作戦団　陸軍総隊直轄(内之浦)
　　　　　　　　　　　（新設）→第三戦略作戦団　陸軍総隊直轄(硫黄島)
　　　　　　　　　　　（新設）→第四戦略作戦団　陸軍総隊直轄(小笠原)
　　　　　　　　　　　（新設）→五個 巡航誘導弾連隊 陸軍総隊直轄
　　　　　　　　　　　（新設）→五個 高速滑空弾大隊 陸軍総隊直轄
　　　　　　　　　　　（新設）→特務機関

　部隊計
衛戍師団　　　　五個→七個
衛戍旅団　　　　二個→〇個
機動師団　　　　四個→九個
機動旅団　　　　三個→〇個
　　　　機甲師団一個→戦車師団二個
　　中央即応連隊一個→即応旅団一個
　　　水陸機動団一個→海洋旅団三個
空挺団　　　　　一個→二個
特殊作戦群　　　一個→二個
戦略作戦団　　　〇個→四個
巡航誘導弾連隊　〇個→五個
高速滑空弾大隊　〇個→五個

人員増減
現役15万人+予備8千人→現役23万人+予備6万人

備考：第一師団は、最も政治と経済の集中する中心地である首都圏を防衛する為、首都圏の防衛と外国公使接受のみを任務とする近衛師団と、首都圏からの移動も可能な機動師団である第一師団へ分離するものとする。
　　：第四師団、第七師団は、従来の歩兵連隊を主軸とする衛戍師団と、戦車などを多く装備する戦車師団とに分割するものとする。
　　：各旅団は、日本周辺での戦闘の発生可能性の高まりから、敵の必要上陸戦力を巨大化させる目的で、師団規模に拡大するものとする。
　　：中央即応連隊は、より大きな緊急対応を要する事態が発生した際に一次的に対応する為、規模を拡大して即応旅団に再編成するものとする。
　　：水陸機動団は、離島防衛や逆上陸などの任務の増大から、要員を増やし、三個海洋旅団に再編成するものとする。
　　：空挺団は、敵地攻撃任務の必要性の増大から、要員を倍増し、二個空挺旅団に再編成するものとする。
　　：特殊作戦群は、陸軍兵力増強による必要性から、要員を倍増し、二個群に再編成するものとする。
　　：戦略作戦団は、隷下に弾道誘導弾連隊と、基地警備隊や高射隊などを持ち、このうち弾道誘導弾連隊は、種子島や内之浦に加え、硫黄島と小笠原諸島に新規で建設される弾道誘導弾打ち上げ基地にて長距離弾道弾を運用するものとする。
　　：巡航誘導弾連隊は、衛戍師団の庇護の下、12式地対艦誘導弾の改造型に対艦弾頭や対地弾頭を搭載して運用するものとする。
　　：高速滑空弾大隊は、衛戍師団の庇護の下、現在開発中の高速滑空弾を運用するものとする。

海軍戦力　艦隊編成案

各艦隊の任務
　　前　→　　後
護衛艦隊→第一艦隊　航空打撃任務
同　　　→第二艦隊　対潜・対空(弾道弾警戒)・船団護衛等の 外洋哨戒任務
掃海隊群→第三艦隊　機雷戦・揚陸戦等の 両機戦任務
（新設）→後備艦隊　使用可能な退役した大型艦を動態保存
潜水艦隊→潜水艦隊　潜水戦
地方隊　→鎮守府　　管区内の防備

編成について
・現在の自衛隊の編成は守備に偏っているため、第一艦隊では航空打撃力の、第二艦隊では更なる守備力の、第三艦隊では揚兵力の、潜水艦隊では潜水打撃力の強化を意図するものである
・新たな打撃能力獲得を目指し護衛艦隊運用で得られた知見を活かし第一艦隊を創設し、既存の護衛艦隊は第二艦隊に移行し、掃海隊群は勢力を拡充し第三艦隊へ、使い古した空母や重巡洋艦を保存し有事の際に速やかに戦力増強を図れるよう後備艦隊を編成する
・現在の海自の編成は平時における交代制を意識した任務編制を基盤としているが、本案では旧軍に倣い艦艇の更新の部隊内一律化などを意識し、フォースプロバイダー的側面の強い編成とする
・各戦隊は練度維持や、交代時期をずらす為、二個隊以上の編成を基本構成とする
・「水雷戦隊」という名称は、前進して敵に雷撃を加えるという構想によるもので、編制単位もそれに基づいているため現代戦に輸入することが難しい。よって本案では本隊の護衛という意味を強くした護衛戦隊という名称に
・実際の平時運用部隊として編成した際、（正規空母，重巡洋艦，軽巡洋艦，駆逐艦）の数が、第一艦隊は（１，２，１，４）、第二艦隊は（１，１，１，５）となるようにする。第三艦隊は（揚陸艦１，輸送艦２，軽巡洋艦１，海防艦３）となるようにする

艦隊の編成
海軍総隊
・連合艦隊
　・第一艦隊
　　・航空戦隊　二個（第一、第二航空戦隊）
　　　　正規空母　２隻
　　・戦隊　二個（第一戦隊、第二戦隊）
　　　　重巡洋艦　４隻
　　・護衛戦隊　四個（第一、第二、第三、第四護衛戦隊）
　　　　軽巡洋艦　１隻
　　　・駆逐隊　一個（第一、第二、第三、第四駆逐隊）
　　　　　駆逐艦　４隻
　　補給艦　４隻

　・第二艦隊
　　・航空戦隊　二個（第四、第五航空戦隊）
　　　　軽空母　２隻
　　・戦隊　二個（第三、第四戦隊）
　　　　重巡洋艦　２隻
　　・護衛戦隊　四個（第六、第七、第八、第九護衛戦隊）
　　　　軽巡洋艦　１隻
　　　　・駆逐隊　一個（第十一、十二、十三、十四駆逐隊）
　　　　　　駆逐艦　５隻
　　・防空戦隊　一個（第一防空戦隊）
　　　・防空隊　五個（第一、第二、第三、第四、第五防空隊）
　　　　　軽巡洋艦　１隻
　　　　　哨戒艦　　３隻
　　補給艦　５隻

　・第三艦隊
　　・揚陸戦隊　三個（第一、第二、第三揚陸戦隊）
　　　　揚陸艦　１隻
　　　　輸送艦　２隻
　　・戦隊　一個（第十一戦隊）
　　　　軽巡洋艦　３隻
　　・第一機雷戦隊
　　　・掃海隊　三個（第十一、十二、十三掃海隊）
　　　　　海防艦　３隻
　　・第二機雷戦隊
　　　・掃海隊　四個（第一、第二、第三、第四掃海隊）
　　　　　掃海艦　３隻

　・潜水艦隊
　　・第一潜水戦隊
　　　　潜水艦救難艦　１隻
　　　・潜水隊　三個（第一、第三、第五潜水隊）
　　　　　潜水艦　４隻
　　・第二潜水戦隊
　　　　潜水艦救難艦　１隻
　　　・潜水隊　三個（第二、第四、第六潜水隊）
　　　　　潜水艦　３隻
　　・第三潜水戦隊（新設）
　　　　潜水艦救難艦　１隻
　　　・潜水隊　三個（第十一、十二、十三潜水隊）
　　　　　巡洋潜水艦　３隻

　・横須賀鎮守府
　　・横須賀防備戦隊
　　　・護衛隊一個（第十一護衛隊）
　　　　　海防艦　３隻
　・呉鎮守府
　　・呉防備戦隊
　　　・護衛隊一個（第十二護衛隊）
　　　　　海防艦　３隻
　・佐世保鎮守府
　　・佐世保防備戦隊
　　　・護衛隊一個（第十三護衛隊）
　　　　　海防艦　３隻
　・舞鶴鎮守府
　　・舞鶴防備戦隊
　　　・護衛隊一個（第十四護衛隊）
　　　　　海防艦　３隻
　・大湊鎮守府
　　・大湊防備戦隊
　　　・護衛隊一個（第十五護衛隊）
　　　　　海防艦　３隻

　・後備艦隊

・海軍航空総隊（ルビは現名称）
　・第十一航空戦隊第一航空群（哨戒機部隊）
　　・七四一海軍航空隊第一航空隊
　・第十二航空戦隊第二航空群（哨戒機部隊）
　　・七八一海軍航空隊第二航空隊
　・第十四航空戦隊第四航空群（哨戒機部隊）
　　・七〇一海軍航空隊第三航空隊
　・第十五航空戦隊第五航空群（哨戒機部隊）
　　・七四二海軍航空隊第五航空隊
　・第二十一航空戦隊第二十一航空群（哨戒・救難ヘリ部隊）
　　・四〇一海軍航空隊二十一航空隊
　　・四〇三海軍航空隊（新設）
　　・四六一海軍航空隊二十三航空隊
　　・四六三海軍航空隊（新設）
　　・四八一海軍航空隊二十五航空隊
　・第二十二航空戦隊第二十二航空群（哨戒・救難回転翼機部隊）
　　・四四一海軍航空隊二十二航空隊
　　・四四三海軍航空隊（新設）
　　・四二一海軍航空隊二十四航空隊
　　・四二三海軍航空隊（新設）
　・第三十一航空戦隊第三十一航空群（色々部隊）
　　・八二一海軍航空隊第七十一航空隊
　　・一二一海軍航空隊第八十一航空隊
　・第四十一航空戦隊（掃海回転翼機部隊）
　　・五〇一海軍航空隊（新設）
　　・五二一海軍航空隊第百十一航空隊
　　・五二三海軍航空隊（新設）
　・第六十一航空戦隊（艦載戦闘機部隊）
　　・六〇一海軍航空隊（新設/下総）
　　・六二一海軍航空隊（新設/岩国）
　　・六三一海軍航空隊（新設/新田原）
　　・六六一海軍航空隊（新設/美保）
　・第三〇一海軍航空隊第六十一航空隊

　水上部隊計
甲航空戦隊（正空二隻）　　　二個（航空打撃）
乙航空戦隊（軽空二隻）　　　二個（軽航空打撃・船団護衛）
甲戦隊（重巡四隻）　　　　　二個（甲航戦護衛・対地攻撃）
乙戦隊（重巡二隻）　　　　　二個（乙航戦護衛・対地攻撃）
丙戦隊（軽巡三隻）　　　　　一個（揚陸戦隊護衛）
甲護衛戦隊（甲駆逐隊基軸）　四個（甲航戦護衛・諸任務）
乙護衛戦隊（乙駆逐隊基軸）　四個（乙航戦護衛・諸任務）
揚陸戦隊（揚陸一隻輸送二隻）三個（揚陸部隊輸送）
防空戦隊（五個防空隊）　　　一個（常時稼働二個隊、弾道弾迎撃）
機雷戦隊　　　　　　　　　　二個（上陸作戦支援、機雷敷設除去）
潜水戦隊　　　　　　　　　　三個（水上艦隊護衛、海域防衛）
防備戦隊　　　　　　　　　　五個（鎮守府海域防衛）
～小部隊～
甲駆逐隊（駆逐四隻）　　四個
乙駆逐隊（駆逐五隻）　　四個
甲掃海隊（海防三隻）　　三個
乙掃海隊（掃海三隻）　　四個
防空隊（軽巡一哨戒三）　四個
護衛隊（海防三）　　　　五個
甲潜水隊（潜水四）　　　三個
乙潜水隊（潜水三）　　　六個

　航空部隊計哨戒機部隊　　　　四個→四個
哨戒回転翼機部隊　五個→九個
掃海回転翼機部隊　一個→三個
艦載戦闘機部隊　　〇個→四個
輸送機部隊　　　　一個→一個

　合計
正規空母　　：〇隻→四隻　　　（四隻増　　　一兆六〇〇〇億円）
重巡洋艦　　：八隻→十二隻　　（四隻増　　　　　六八〇〇億円）
軽巡洋艦　　：〇隻→十六隻　　（十六隻増　　二兆八〇〇〇億円）
駆逐艦　　　：三四隻→五三隻　（十九隻増　　一兆四二五〇億円）
海防艦　　　：〇隻→二一隻　　（二一隻増　　　　九六六〇億円）
哨戒艦　　　：〇→十五隻　　　（一五隻増　　　　七五〇〇億円）
揚陸艦　　　：二隻→三隻　　　（一隻増　　　　　一五〇〇億円）
輸送艦　　　：三隻→六隻　　　（三隻増　　　　　　八一〇億円）
補給艦　　　：五隻→九隻　　　（四隻増　　　　　一七二〇億円）
巡洋潜水艦　：〇隻→九隻　　　（九隻増　　　　　九〇〇〇億円）
潜水艦救難艦：二隻→三隻　　　（一隻増　　　　　　五〇〇億円）
哨戒回転翼機：八三機→一四九機（六六機増　　　　三三〇〇億円）
掃海回転翼機：一〇機→三〇機　（二〇機増　　　　一四六〇億円）
艦載戦闘機　：〇機→二〇〇機　（二〇〇機増　二兆四〇〇〇億円）
　導入所要費用
一一兆七三〇〇億円（老朽化による交換を考慮せず）

　人員増減
約四万五千人→約十万人

備考：正規空母と表記するところは、英国海軍の正規空母Queen Elizabethクイーンエリザベス程度の運用力を持つ艦を取得するものとする。想定調達費用、一隻につき四〇〇〇億円。
　　：軽空母と表記するところは、出雲いずも型の空母化改装型を継続運用するものとする。但し、第四、第五航空戦隊は対潜戦闘に重点を置くため、艦載機については回転翼機の運用を主とし、固定翼機の運用はあくまでも副任務である。また、現行の伊勢いせ型は、軽空母として継続運用するものとする。但し更新の際には固定翼機運用能力を持つ軽空母に更新するものとする。
　　：重巡洋艦と表記するところは、摩耶まや型、またはそれを更新した艦を取得するものとし、既存ミサイル護衛イージス艦は退役まで使用する。想定調達費用、一隻につき一七〇〇億円。（垂直発射筒セル数九十六個級）
　　：軽巡洋艦と表記するところは、秋月あきづき型を大型化改設計し、電探覆域レーダー探知距離と誘導弾搭載数を向上した型を取得するものとする。但し、重巡洋艦と異なり搭載回転翼機数は二機である。また、防空戦隊の運用の為、弾道弾迎撃能力を持つ。想定調達費用、一隻につき一三〇〇億円。（垂直発射筒セル数六十四個級）
　　：駆逐艦と表記するところは、秋月あきづき型、またはそれを更新した艦を取得するものとし、既存汎用護衛艦は退役まで使用する。想定調達費用、一隻につき七五〇億円。（垂直発射筒セル数三十二個級）
　　：海防艦と表記するところは、最上もがみ型を取得するものとする。また、各護衛隊において海防艦と表記するところは前線を引退した駆逐艦も担当することが出来る。想定調達費用、一隻につき四六〇億円。（垂直発射筒セル数十六個級）
　　：哨戒艦と表記するところは、共同作戦能力を活用して軽巡洋艦の弾道弾防衛任務を支援する能力をする、今後調達する予定の哨戒艦を調達するものとする。想定調達費用、一隻につき五〇〇億円。
　　：揚陸艦と表記するところは、内渠ウェルドックを持ち、F35Bを運用する能力を持つ艦を取得するものとする。掃海母艦である浦賀うらが型は、揚陸艦として退役まで運用する。想定調達費用、一隻につき一五〇〇億円。
　　：巡洋潜水艦と表記するところは、試験潜水艦大鯨たいげいを大型化改設計し、巡航誘導弾や弾道弾を搭載可能とし外洋活動能力を高めた潜水艦型を取得するものとする。想定調達費用、一隻につき一〇〇〇億円。
　　：哨戒回転翼機と表記するところは、SH-60Lを取得するものとする。前型であるSH-60K及びSH-60Jは退役まで使用する。想定調達費用、一機につき五〇億円。
　　：掃海回転翼機と表記するところは、MCH-101を取得するものとする。想定調達費用、一機につき七三億円。
　　：その他説明の無いものは、従来の最新型、またはそれを更新したものを取得するものとする。
　　：各鎮守府所属の駆逐隊は、現在の二桁番台護衛隊の所管を鎮守府に返す形のものである。
　　：海軍航空隊の編成における部隊名は、これに倣うものとする。

空軍戦力　主要空軍部隊編成案

部隊配置（ルビは現名称）
・空軍総隊航空総隊
　・空軍（横田）
　　・北部方面航空師団北部航空方面隊（司令部：三沢）
　　　・第一飛行団
　　　　・飛行第一戦隊第二航空団（千歳/分科：戦闘）
　　　　・飛行第六戦隊第三航空団（三沢/分科：戦爆）
　　　　・飛行第十一戦隊（千歳/対侵犯措置スクランブル・邀撃インターセプト任務/分科：邀撃）
　　　　　・中隊　二個
　　　　　　　T-8　十二機
　　　・北部航空警戒管制団
　　・中部方面航空師団中部航空方面隊（司令部：入間）
　　　・第二飛行団
　　　　・飛行第二戦隊第六航空団（小松/分科：戦闘）
　　　　・飛行第七戦隊第七航空団（百里/分科：戦爆）
　　　・中部航空警戒管制団
　　・西部方面航空師団西部航空方面隊（司令部：春日）
　　　・第三飛行団
　　　　・飛行第三戦隊第五航空団（新田原/分科：戦闘）
　　　　・飛行第八戦隊第八航空団（築城/分科：戦爆）
　　　　・飛行第十二戦隊（新田原/対侵犯措置スクランブル・邀撃インターセプト任務/分科：邀撃）
　　　　　・中隊　二個
　　　　　　　T-8　十二機
　　　・西部航空警戒管制団
　　・南西方面航空師団南西航空方面隊（司令部：那覇）
　　　・第四飛行団
　　　　・飛行第九戦隊第九航空団（那覇/分科：戦爆）
　　　　・飛行第十三戦隊（那覇/対侵犯措置スクランブル・邀撃インターセプト任務/分科：邀撃）
　　　　　・中隊　二個
　　　　　　　T-8　十二機
　　　・南西航空警戒管制団
　　・中央方面航空師団（横田）（航空総隊直轄部隊+航空支援集団部隊）
　　　・第一警戒航空団警戒航空団（浜松・各地）
　　　・第二警戒航空団臨時偵察航空隊（司令部：市ヶ谷）
　　　　・無人飛行第一戦隊（三沢/分科：司偵）
　　　　　・無人機運用第一中隊（三沢）
　　　　　　　滞空型無人偵察機　不定数
　　　　・無人飛行第二戦隊（分科：探知）
　　　　　・無人機運用第二中隊
　　　　　　　無人弾道弾警戒探知機　不定数
　　　・航空救難団（入間・各地）
　　　・輸送航空団（府中）
　　　　・第一輸送航空隊（小牧）
　　　　・第二輸送航空隊（入間）
　　　　・第三輸送航空隊（美保）
　　　　・第四輸送航空隊
　　　　・第五輸送航空隊
　　　・特別航空輸送隊（千歳）
　・宙軍宇宙作戦群
　　・第一宇宙師団第一宇宙作戦隊（宇宙監視任務）
　　・第二宇宙師団第二宇宙作戦隊（妨害阻止任務）
　　・第三宇宙師団宇宙システム管理隊（人工衛星運用任務）
　・独立戦略飛行団（司令部：市ヶ谷）
　　・戦略飛行第一戦隊（司令部：市ヶ谷/分科：重爆）
　　　・戦略飛行第一中隊（千歳）
　　　　　略爆　三機
　　　・戦略飛行第四中隊（三沢）
　　　　　略爆　三機
　　・戦略飛行第二戦隊（司令部：市ヶ谷/分科：重爆）
　　　・戦略飛行第二中隊（横田）
　　　　　略爆　三機
　　　・戦略飛行第五中隊（横田）
　　　　　略爆　三機
　　・戦略飛行第三戦隊（司令部：市ヶ谷/分科：重爆）
　　　・戦略飛行第三中隊（硫黄島）
　　　　　略爆　三機
　　　・戦略飛行第六中隊（馬毛島）
　　　　　略爆　三機

部隊数量
・航空警戒管制部隊
　・警戒中隊　二十八個
　・一個警戒航空団
　　・三個飛行中隊
・戦闘機部隊
　・戦闘機飛行中隊　十三個
　・練習機飛行中隊　六個（〇個→六個）
・戦略有人航空部隊
　・飛行中隊　六個（〇個→六個）
・空中給油・輸送部隊
　・飛行隊　二個
・航空輸送部隊
　・飛行隊　五個（三個→五個）
・地対空誘導弾部隊
　・高射群　四個
　　・六個高射隊
・宇宙作戦部隊
　・三個宇宙師団
・無人偵察部隊
　・一個中隊
・無人弾道弾警戒探知部隊
　・一個中隊（〇個→一個）

　人員増減
四万五千人→八万人

備考：航空自衛隊の保有戦力は、海軍戦闘機増勢も考慮すれば防衛として充分であるため、主要空軍部隊編成案は平成三十一次年防衛大綱を基本とし、そこからの戦闘機増加は行わない。
　　：T-8とは、練習機と戦闘機を兼ねる機体であり、対侵犯措置スクランブルや邀撃インターセプトを主たる任務とする機体である。↓T-8の詳細
https://note.com/jp_cn_uk_de_/n/n1b159c2c9c4f
　　：戦略有人航空隊は、長大な航続距離と、護衛戦闘機を必要としない程度の低被探知能力ステルス性と、多量の兵装を搭載する能力を持つ飛行機を国産開発して運用するものとする。↓具体的な戦略航空隊運用構想
https://note.com/jp_cn_uk_de_/n/n7f812d5bf1be
　　：航空輸送部隊の飛行隊増勢は、第二空挺団創設に伴うものである。
　　：宙軍は、独立せず、空軍の隷下とする。現状では偵察衛星や測位GPS衛星の運用は内閣や情報本部が担っているが、将来的には宙軍が偵察衛星や測位衛星、または宙対宙兵器や宙対地兵器の運用も担うものとする。
　　：無人偵察部隊は、滞空型無人機を運用する。
　　：無人弾道弾警戒探知部隊は、恒常的に日本近空に弾道弾探知能力のある無人機を警戒飛行させ、弾道弾への対応力を向上させる。