タイトル通り、採択事業者向けのオンライン説明会に参加してきました。

昨年度のAFFはというと。
未だに振り込まれておりませんが。。。

エンタメ屋さんの私たちとしては、公演を打っていかないとどうしようもないですよね。
そして、体感的には、コロナ禍で役者一人当たり大体20-30枚くらいの集客が減っている状況です。
どうしても公演を打つための不安要素が拭いきれず、補助金に頼らざるを得ないような状況なのではないでしょうか？
私共も、お恥ずかしながら、昨年度の公演では、チケット収入やグッズ収入、オンライン配信の収入だけでは賄い切れず、補助金がなかったら「赤字」となっていました。
補助金が頂けることに感謝しつつも、より改善をして臨まなきゃいけないですよね。

さて、本題です。
今年度(2022年)も実施されるAFFですが、今年はその進化版としてAFF2という名前で実施されるようです。

前回とほぼ一緒？？
と思いきや、多少の変更があったようなので、説明会に参加してきました。

私が一番気になっていたのはこの部分。

20%以上売上減してない法人は申し込めない！？

そうです。
この要件が加わったわけです。

私どもはいわゆる”任意団体”。
この定義に当てはまるの？？
というところでした。

結論から申し上げると、
【任意団体は当てはまらない】
ということでした。

資料を読み、説明会を聞いた私の予想では、
おそらく、
ひとつの法人でたくさんの業者をやっている場合(例えばエンタメ、飲食、不動産など)は、他で利益上がってるなら、そこから補填してね。

ということを言いたい感じなのかな？ということです。

それによってかなり儲けを出している団体もあるとは聞きます。
なので、それを防ぐための措置なのかな？？とは思いました。

ただ、これに関しては、例え他で利益が出てたとしても、経営者だったら、利益が出ないところに投資するのはやめておこう。今はエンタメはやるべきじゃないし、リスクを冒してまでやる必要ない。と考えるのが普通だと思うので、エンタメの火を絶やさないようにという考え方には則れていないのではないか？？という見解です。

そして、任意団体だったら関係なく申し込めるとのことなのですが、
同時に
【任意団体の名称の銀行口座】
が必要なため、そこのハードルはあるよなー。

とか。

演劇人は個人でやってる人多数だからなー。

とか、

色々思うところはありますが、少しずつクリアしていかなきゃいけない部分でもありますので、
どちらの言い分もわかる。
というような感覚です。

とにもかくにも、任意団体だったら、提出書類も一部免除されるみたいですし、AFFに対しては有利だなと感じました。

コロナ禍によっての影響は、短期的に集客低下ではなく、良くも悪くも劇場離れが進んでいることです。

チケット代で採算が取れない構造に少しずつ進んでいて、どうにかシステム自体を改善しないと、エンタメ活動が行えない。
岐路に立たされているということです。

プロデューサーをやっている皆さん。
共に良いところはパクリあって、共有し合って、戦っていきましょう。