オフィスビルに続き、住宅の空室率は下がるのか?

都内オフィスビルの空室がほとんど無くなっているというニュースを見て、将来の住宅を妄想してみた。

不動産業界には、2018年問題という懸念材料があった。東京都心の大規模再開発が一気に竣工を迎え、大量のオフィスビルが供給されることで、空室が急増するというシナリオだった。
しかし、2019年の今、東京のオフィスには空室はほとんど無い。

この記事の中に以下のように書かれている。

「テレワーク(在宅勤務)の普及でオフィスは小さくなるはずだった。ところが、自宅でもオフィスでもないシェアオフィスで働くニーズが生まれ、新たな床面積の需要が生まれた。」

この言葉から今後の住宅事情を妄想してみたい。
上記の言葉を住宅に置き換えると、

「人口減少で空き家は多くなるはずだった。ところが、自宅でもホテルでもないシェア住宅に住むニーズが生まれ、新たな住宅需要が生まれた。」

人は将来、定住することを当たり前と思い続けるのだろうか?
1つの家に住み続けたいと思い続けるのだろうか?

夢のような話なのだが、人間が考えられることは実現してきた実績があるので、私の夢を語ってみたい。

現状、引っ越しをする場合には、よっぽどの金持ちでない限り、自宅を購入している人は、売却して、新しい自宅を購入するか、賃貸で借りることになる。
現状、手続きは煩雑だし、住宅ローンの残債務以上で売却できなければ、売却するには、自己資金が必要となってしまう。
売却後も都内で今住んでいる自宅を賃貸で借りるとすると、毎月かかる賃料は、住宅ローンの返済以上になってしまうので、家計は逆に苦しくなる可能性がある。
自宅所有者は住宅ローンに縛られていて、引っ越ししたくてもできない状況になっている。

この状況は仕組みを作れれば、解決できるんじゃないかと閃いた。

住宅ローンに縛られなくなったら?

大雑把な概略は、住宅をシェアしたいという人たちが集まって、それぞれ所有している自宅を持ち寄る。それぞれの住宅ローンは自分で支払い続けることが、自宅をシェアできる条件ということにする。

もちろん、自宅の価値によって、不平等は出てくるので、運営会社は、自宅の評価を出して、同じような評価の物件同士をシェアさせたり、基準価格を決めて、プラスαの金額を支払うことで、いい部屋に住むためには、プラスαの金額を払い、部屋のランクを下げることで補助をもらえたりできるようにする。

※収支を組んだわけでもなんでもない私の妄想。

今、賃貸に住んでいる人は、毎月、シェア住宅費用を支払えばいい。

運営が会社は、住宅を購入したり、賃借したりして、物件を増やしていく。

短期でも長期でも対応できるようにしたいところなので、家具、家電、食器くらいは備え付けにしたいところだ。

1家族だけであちこち住むのは寂しいかもしれないので、コミュニティごと引っ越しできるようになってもいい。

シェア住宅はすでに存在しているが、引越し前提に作られている仕組みではない。どこの国でも引越しのハードルは高いのかもしれない。

妄想膨らむシェア住宅だが、ハードルは高い。
定住することが安心につながるという価値観が崩れないと成り立たないし、教育制度が変え、いつ、どこの学校でも登校できるようにしたり、オンラインで授業を受けられるようにしないといけない。
また、どこででも仕事ができるようにしたり、住民票や納税する自治体の対応も必要になる。
世界的に広がれば、国籍や国税も関係する。
土地勘の無い土地に住むことになるので、防災面のメンテナンスが必要だ。

越えるべきハードルは多く、高い。でも不動産業界は今後、急激に変化を遂げると思う。妄想できるネタがあるのであれば、思いっきり妄想しよう。

そして不動産業界に未来を一緒に語ろう。

でも、これから少子高齢化で、空き家は多くなる試算だ。様々な角度から、空き家対策について考える視点も見つけなければならない。

アドレスホッパーって言葉が流行り始めてるけど、今よりも人の移動もなめらかになって、住む場所もなめらかになるんじゃないかな。

オフィスの需要は高まった。
次は住宅だ。

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けんたろう

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