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「ちょイケじぃじぃの独り言」: 日経ビジネス「エンゲージメント崩壊」【社員の力引き出す3原則】

1  はじめに

  私の頭の老化防止のため、関心があった「日経ビジネス」を定期購読してい
 て、自由時間は十分あるので、気になった記事を整理しました。

2  今回の特集 :  「エンゲージメント崩壊」【社員の力引き出す3原則】

 (1) 米ギャラップによる世界各国の従業員エンゲージメント調査(2023年版)で
  は、日本は5%と、4年連続での最低で、データがある125カ国中で最低の数
  値であり、日本のエンゲージメントはもはや崩壊している。
   *「従業員エンゲージメント」:  会社・職場に対する信頼や貢献意識、愛
                  着度合いなどを示し、高いほど熱意を持
                  って業務に従事する。
   ① いわゆる「ぶら下がり社員」である「エンゲージしていない」従業員の
    割合は、72%
   ② 職場で不満をまき散らす「全くエンゲージしていない」従業員の割合は
    23%
   ③ 日本では、若くても活躍できる場や成果を認めてもらう機会が乏しいこ
    とを意味する「Growth(成長)」のスコアが海外よりも特に劣っている。
 (2) 人的資本経営の土台でもある「従業員エンゲージメント」は、業績や株価指
  数との相関も指摘され、数値が低い企業は、生産性が落ちたり、社員の離職
  が増えるリスクも高まる。
 (3) 日本の「エンゲージメント」の低い要因として、①雇用の流動化は進んだが
  今なお企業幹部が徒弟的な価値観や考え方を変え切れていない構図②欧米と
  比べて権限委譲や成果の承認などのスピード感が異なることが考えられる。
 (4) 色々な会社で「従業員エンゲージメント」調査が始まったが、日本のビジネ
  スパーソンの間で、「結果が何に生かされているか分からない」や「解決策
  が実施されていない」などの具体的な不満が高まり、業務改善につながって
  いるという実感がないことが、多くの従業員に共通する不満である。
 (5) 「エンゲージメント」の根本には「従業員間の信頼関係」があり、①権限委
  譲②フィードバック③心理的安全性が、多くの企業に共通する重要な因子で
  ある。
 (6) 「従業員エンゲージメント」を向上するため、「任せる(権限委譲)」「伝え
  る(フィードバック)」「認め合う(心理的安全性)」の面で具体的な方法を講じ
  ている会社を紹介し、本誌の特集で取り上げたドン・キホーテも登場してい
  る。
 (7) 社員の士気が高い企業の上位にはコンサルティングやIT系が目立ち、成長で
  きる環境や共感できる理念がある企業の士気が総じて高い。
   ブラック職場は嫌だが、「タイパ」よく成長したい若手の願望が透けて見
  える。
 (8) 本誌のインタビューに、「エンジョイ・ベースボール」を掲げ、昨夏の甲子
  園を制した慶應義塾高校の森林監督が「生徒には自ら考えて動ける人間にな
  ってほしい」と話し、監督と選手のフラットな関係を重んじ、生徒が意見を
  言える雰囲気作りに心掛けている。

3  その他の内容

 (1) 法的な紛争解決は「法の裏にある駆け引き」のことで、実際の法実務はほと
  んど法廷の外にあり、人工知能(AI)やデータサイエンスは法律の透明性を向
  上させ、紛争解決をより効率的にし、誰でも司法を活用できる可能性を秘め
  る。
 (2) 日本製に基本ソフト「アンドロイド」を提供してきた米グーグルが急速に存
  在感を高め、国産スマートフォンは窮地に立たされ、情報通信技術の結晶で
  あるスマホが、海外勢に食い尽くされてしまう未来も遠くないかもしれない
 (3) 米証券取引委員会は1月10日、ビットコインを運用対象とする上場投資信託
  (ETF)の上場申請を承認し、翌日には売買代金が約6700億円と活発で、投資
  家の熱視線がうかがえる。
   これまで、暗号資産(仮想通貨)ETFに及び腰だった金融庁も、承認に向けて
  揺れ始めたようである。
 (4) 次世代通信規格「6G」の標準化が始まったが、「5G」で世界と比べて出遅
  れてしまった日本は、国際競争力の向上への巻き返しが求められる。

4  「ちょイケじぃじぃの独り言」

  以前の本誌の特集「賃金革命」で紹介された本『日本の会社員はなぜ「やる
 気を失ったのか』の中で、2017年の米国の調査によると、日本企業では「や
 る気の無い社員」割合が70%、「熱意のあふれる社員」の割合が6%に過ぎず
 調査した139ヵ国の中で132位と厳しい結果であると述べられており、上記の
 米国企業による「従業員エンゲージメント」の調査と、ほぼ同じ結果となった
  この調査結果だけを見ると、これからの厳しい世界競争の中で、日本企業は
 生き残れるのか心配になる(日本の家電業界は、もはや昔の面影はなく、スマホ
 業界でも面影を無くそうになっている)。
  ただ、上記のデータは日本企業全体の割合で、個々の企業で占める割合は違
 い、人材不足対策、生産性の向上や事業展開でのスピード感などを考えると、
 各企業間における業績での優劣が、今後、明らかになるのではないかと思う。
  私の現役時代を振り返ると、家族の生活を守ることに必死で、「働き甲斐」
 よりも「いかに、より多くの給料を稼ぐか」を重視していたように思う。
  そのため、仕事がハードで評判の高い職場に自ら配置転換を希望し、家庭を
 かえりみず(妻が専業主婦)、その当時、有名なTVコマーシャル「24時間闘えま
 すか」ではないが、必死で働いたことを思い出す。
  仕事はハードであったが、「与えられた権限が大きかった」ことで、その当
 時の私の「エンゲージメント」は高かったように思う。
  しかし、バブル崩壊後の不況の深刻化で、給料の削減、退職金の大幅削減や
 年金の削減が続くと、私の「エンゲージメント」は、いっきに萎んでしまった
  価値観の多様化が進む中、また、年金生活の私にとって、自己責任での「働
 き方や働く意欲」など色々あっていいと思うが、これからは、「価値観」での
 二極化も進むような気がする。
  ただ、「価値観」が違うと、現役時代は「自分のために」と色々と折り合っ
 てきたものの、実際ところは、「しんどかった」のが今の実感である。
  今の私にとって、これからの日本社会に期待する気持ちはあまりなく、でき
 れば、日本社会の現状や風潮などを冷静に見極めて適度な距離を置きつつ、私
 なりの「価値観」で「老いと闘える最後のチャンス」である私の70歳代を私
 なりに生きていきたいと思う。
  最後に、私は運動での「体」の筋トレやnotoなどでの「頭」の筋トレで「老
 いと闘える最後のチャンス」である70歳代を私なりに挑戦する一方、「宝物の
 孫」の世話をして、働きながら(夫は単身赴任中)子育てをする一人娘をサポー
 トしていきたい。






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