早稲田大学ビジネススクール教授の内田和成氏。6月20日に新著『リーダーの戦い方 最強の経営者は「自分解」で勝負する』（日本経済新聞出版）を上梓した。今回は数々の経営者と向き合ってきた内田氏による「戦時と平時」のリーダーシップ論を紹介する。

ベンチャーキャピタルファンド「ANRI」代表の佐俣アンリ氏。今回、『僕は君の「熱」に投資しよう』を上梓した。その半生を起業家と共に歩んできた佐俣氏の考える「起業家」「投資家」とは何か、そしてこれからの若者に必要な力とは何かを聞いた。

イタリアンレストラン「ラッセ」オーナーシェフの村山太一さん。自身初の著書『なぜ星付きシェフの僕がサイゼリヤでバイトするのか？』を上梓した。村山さんが経営を学ぶ場として「サイゼでバイト」を選んだ理由、そしてそこで得たものとは何だったのか。

長崎県をホームタウンとするJリーグクラブ「V・ファーレン長崎」代表取締役社長の髙田春奈さんにお話を伺いました。

髙田春奈さんは、2020年1月より社長に就任。ジャパネットたかた前社長である髙田明氏の長女としても知られています。

「とにかく自信がなかった」。就任年でコロナ禍の経営を経験した、その本音と実情をお話しいただきました。

中国で最も有名な日本人動画クリエイターの山下智博さんにインタビューしました。中国では2020年、「ライブコマース」が活況です。SNS動画の勢いは文化的差異を持つ都市階級の境界を越えて、中国の共通項になりつつあるというお話は印象的でした。

山下さんは今、そんな動画ビジネスを通した日中相互理解のさらなる可能性を探り、インフルエンサー活動のかたわらプロデューサーとしても奔走されています。現地での肌感をもって蓄積されたノウハウや仮説は、非常に面白く学び多いものばかりでした。

新型コロナウイルスの感染拡大によりさまざまな産業で需要が失われた。特に、飲食や小売り、観光の分野では、売り上げが激減する企業が相次いでいる。

各業界の主要企業のうち、どこが売り上げを伸ばし、どこが回復し、または停滞し続けているのか。

withコロナとなって約8カ月。人々の消費行動の最新動向を示す各業界のグラフとともに、アフターコロナのニューノーマルのヒントを「7つのポイント」で探る。

フードデリバリー企業「フードパンダ」アジア太平洋地域CEOのジェイコブ・アンゲラ氏にインタビューしました。

フードパンダは、ドイツ系のデリバリーヒーロー傘下の一つで、9月から日本で事業ローンチ。すでに6都市（札幌、横浜、名古屋、神戸、広島、福岡）に展開しています。いま日本は続々と競合が参入している状況ですが、アジアでの豊富な経験もあり、非常に強気のジェイコブ氏が印象的でした。

デリバリーヒーローもフードパンダも、これまで、異業・同業を問わず投資、買収を重ねてきています。日本での買収戦略の可能性も否定できません。今後の動きも注目です。

日本において「スマホで資産運用」をする時代が一般的になるのはいつなのか。

スマホで資産運用ができるサービスを巡る覇権競争では、トップ集団を走っていると言えるだろう。

スマホ投資があまり浸透していない日本において、2021年はどのようなフェーズに進むのか。ウェルスナビの柴山和久CEOに話を聞いた。

最近、駅や銀行店舗、セブン銀行ATM、あるいは、スマホのQR決済アプリ内などで、虹色のロゴで「マイナポイント」の文字を見る機会が増えていないだろうか。

これは、今、総務省が進めているマイナンバーカード普及のための政策で、マイナンバーカードを作って、そのカード情報をひも付けた交通系電子マネーにチャージしたり、クレジットカードを利用することで、最大5000円分のポイントがもらえる。

マイナポイントをゲットするのは、いくつか注意点はあるものの、意外と簡単な手続きで済む。

制度の半年延長が決まった今、その最新情報と取得方法をNewsPicks編集部が図解を中心にまとめた。

渋沢栄一の5代目の子孫であり、コモンズ投信代表の渋澤健さん。ここで語られている「お金の使い方」は、普段は子ども向けに話されているとのことでしたが、大人でも普段あまり意識していない観点だと思います。

「me」と「we」の使い方はもちろん重なる部分もあるわけですが、普段の生活で意識するだけで、同じ「使う」行為でもまったく違って見えてくるかもしれません。

今回の内容は、私たちが何にお金を使うかを考える“価値論”であると同時に、これからの子どもと一緒に「お金とは」を考えるための“お金教育”にも非常に役立つお話です。

新型コロナウイルス感染拡大は、清涼飲料業界にも大きなインパクトを与えている。

自動販売機やコンビニの利用が減るなどで、飲料の需要が全体的に下がっている。中でも「缶コーヒー離れ」は深刻だ。

今、清涼飲料水業界で何が起きているのか。最新事情をアップデートする。

いま世界で、加速度的に進む宇宙ビジネス。

ジェフ・ベゾスが経営する航空宇宙企業・ブルーオリジン、イーロン・マスクのスペースXをはじめ、急成長するテクノロジー企業が巨額の資金を投じている。

いま宇宙ビジネスはどこまで進んでいるのか。彼らが見据える未来とは何か。日本に太刀打ちできる余地は、ないのか。

NewsPicksは、3月23〜24日に開催されるカンファレンス「SPACETIDE 2021 Spring」を主催するSPACETIDE・代表の石田真康氏にインタビュー。宇宙ビジネスの最新動向を聞いた。

サイボウズが取締役を「完全立候補制」にするという斬新なガバナンス方針転換をしました。「やりたい」と手を挙げれば、年齢、性別、国籍、社歴も関係なく、誰でも取締役になれるというもの。その結果、17名が立候補し、3月に開催された株主総会で全員が承認されました。

女性が5名、2020年新卒社員を含む20代が3名、30代が3名など、「3人のおじさん」からかなり多様になったように思います。が、社長以外の新しく取締役になった16名は実業務も報酬も「まったく変わらない」といいます。

では、この転換は何を意図したものなのか？　何がどう変わるのか？　気になって青野社長にお話を伺いました。

SaaSは、もはやキャズムを超えた。

これまで特集で見てきたとおり、クラウドベースのビジネスは、コロナを機にさらに加速度を上げ、時価総額で1兆円、5兆円、10兆円をたたき出すことは何の珍しいことでもなくなった。

だが、このSaaS黄金時代は今後も続くのか。そして、次に来る変革は？
NewsPicksは、日本のSaaSの第一人者であり、ベストセラー書籍『THE MODEL』の著者である福田康隆氏に取材を敢行。言葉が独り歩きしがちな「SaaS」の本質、次にホットな領域、そしてテクノロジーの向かう先までをくまなく聞いた。

SaaSを理解する上で必須の10のキーポイントとともにお届けする。

まだ誰も触っていない「宝の山」がある。
これまでSaaSといえば、財務、データ管理、顧客管理、マーケといったようにデスクワークの業務を効率化するものが主流だった。だが実は、次々と登場するSaaSもあまり手をつけられていない「未開拓の領域」がまだ残っている。

それがブルーカラー、いわゆる「現場」のデジタル化だ。
そこに目をつけたのが、2016年創業のカミナシ。日本経済を支える食品や製造などのペーパーレス化を中心に、現場のデジタル化を強力に牽引している。

紙を制するものは、現場を制する。

NewsPicksは、「デスクレスSaaS」を自認するカミナシの創業者、諸岡裕人氏にインタビューを実施。「現場」を制するための道のり、そして壮大な野望を聞いた。

ITサービス大手のミクシィが、大きな「賭け」に出ようとしている。
ミクシィは3月22日、英国風パブ「HUB」を運営するハブに対して、20%（総額15億5000万円）の出資を行った。
これによって、ミクシィは、ハブを持分法適用会社とし、業務提携しながらシナジーを狙う。

なぜ今IT企業と居酒屋が手を組むのか。その背景には「意外な狙い」があった。ミクシィの木村弘毅社長が、NewsPicks編集部の独占インタビューに応えた。

フードデリバリー業界の競争がますます激化している。
日本では、これまでに海外から多数のフードデリバリー企業が参入してきており、「るつぼ」と化している。
そして昨日6月9日、アメリカ・サンフランシスコ発のDoorDash（ドアダッシュ）が日本に進出した。
直近の業界にはどのような動きが出ているのか。フードデリバリーの最前線をNewsPicksが解説する。

「ウーマノミクス」​の提唱者として知られる元ゴールドマン・サックス証券副会長のキャシー松井氏が、「新たな道」を進み始めた。

1999年に「ウーマン」と「エコノミクス」をかけ合わせた「ウーマノミクス」​を日本経済の再建の柱として提唱した松井氏が選んだのは、ベンチャーキャピタリストの道だった。

松井氏が手を組んだのは、元OECD（経済協力開発機構）東京センター所長の村上由美子氏と、翻訳家でワールドや大和ハウス工業で社外取締役を務める関美和氏だ。

5月31日、この3人がゼネラルパートナーとなる形で、ベンチャーキャピタル「M​パワー・パートナーズ（MPower Partners）」を設立した。

M​パワー・パートナーズが目標として掲げるファンド規模は、160億円で、日本最大規模のベンチャーキャピタルが誕生したことになる（スタートアップ情報プラットフォーム「INITIAL（イニシャル）」の調査データ）。

なぜ今、日本でベンチャーキャピタルを立ち上げたのか。彼女たちはこれから、何をしようとしているのか。

ゼネラルパートナーを務めるキャシー松井氏と村上由美子氏が、NewsPicks編集部に語った。

東京五輪を開催すれば、日本経済が活性化する──。

2013年9月に東京が夏季五輪の開催地に決定すると、大会誘致の盛り上がりとともに、日本経済へのメリットが伝えられた。
五輪後の株価や不動産価格を気にする報道もあり、五輪開催とその後も好景気が続くとの見方が大半だった。

しかし、新型コロナウイルスの影響で1年延期した東京五輪は、開催そのものへの批判を受けつつ、無観客での実施となっている。
平常時であれば、会場周辺を中心に飲食店が賑わい、海外から約100万人もの人々が訪れ、膨大な消費行動につながったはずだ。

それが失われた今、五輪開催の経済効果はいかなるものか。経済的な観点から、東京五輪を開催するメリットはあるのか。

ミスター経済効果と称される関西大学の宮本勝浩名誉教授が解説する。

東京五輪開幕から約2週間が経過する。開催前には選手のモチベーションも危ぶまれていたが、怒涛のメダルラッシュに日本中が沸いている。

しかし延期から開催までの1年、選手たちは不安な時間を過ごしてきたはず。
それにもかかわらずアスリートたちが結果を出し続けられるのは、強靭な肉体の鍛錬とともに、日々「メンタル」を整えているからだ。

アスリートはどのようにメンタルトレーニングを行い、トレーナーは選手たちにどう向き合っているのか。そのノウハウは、ビジネスパーソンにも転用可能なのか。

元アーティスティックスイミング（シンクロナイズドスイミング）デュエットのメダリストであり、現在はスポーツメンタルトレーニング指導士の田中ウルヴェ京氏に話を聞いた。

コロナ禍でも、エッセンシャルワークの一つとしてサービスを提供し続けている物流。オンラインショッピングが増え、社会における必要性はより高まっている。

ただ、これまで物流業界は効率的とは言い難いシステムで運用されてきた。アナログなコミュニケーションが当たり前とされ、企業間の受発注も紙が基本だ。

中でも、トラックでの輸配送には問題が山積している。
驚くことに、これまで企業間物流は曖昧な情報共有で運用されてきた。
どんな案件のもと、今どこで、どんなトラックが、どんな荷物を、どれだけ運んでいるのか。

こうした重要な配送情報が、受け入れ先の物流センターから全く見えていないという状況が続いている。
それにより、「今日は届かなかったので明日には来るだろう」、「500点と聞いていたが、実際には1200点の商品が着荷した」といったことが頻発してきた。

そうした課題の解決に努めるのが、物流スタートアップのHacobuだ。

Hacobuは、物流（物の流れ）と商流（取引やお金の流れ）を見える化し、配車、配送、積載、といったトラック輸送における効率化を進めている。
なぜ、デジタル化が進んでこなかったのか。アナログな世界をどう変えるのか。創業者の佐々木太郎社長に話を聞いた。

この提携は、物流業界を変えるのか──。
9月10日、物流大手の佐川急便と日本郵便が協業を拡大すると発表した。これにより、小型荷物の宅配や国際荷物の輸送などでお互いの強みを持ち寄ることになる。

会見で日本郵便の衣川和秀社長は協業によって「物流業界にパラダイムシフトを起こす」と意気込みを示した。
両社は宅配便の業界2位と3位で、圧倒的なシェアを誇るヤマト運輸を追っている。

両社は協業にどんな狙いを込めているのか。また、物流業界全体にはどんなインパクトがあるのか。NewsPicks編集部が3分でアップデートする。

全国でワクチン接種が進んでいる。
高齢者を中心とした大規模接種の他に、現役世代の職域接種も進み、いまや新型コロナワクチンは、多くの人にとって一気に「身近」な存在になりつつある。

一方、新規のワクチンだけに、誤情報やデマがSNSを介して広がり、接種に不安を募らせている人も少なくない。

そうした不安や疑問に応えるべく、NewsPicks編集部は、SNSチャットボット「コロワくんの相談室」などを通してコロナワクチンの正しい情報の普及に努める米国内科専門医の山田悠史氏と産婦人科専門医の稲葉可奈子氏に取材。

最新のデータに基づき、ワクチン接種の「副反応」に関する知識や誤解、接種時の注意点などについて丁寧に解説してもらった。
現時点でわかっているワクチンの「リアルな情報」を、Q&A形式でとことん整理していこう。

INDEX
Q1. ワクチンの副反応にはどんな種類がある？
Q2. そもそも何のためにワクチン接種するの？
Q3. 新型コロナに感染したことがあったら、接種しなくていい？
Q4. 変異株にも効くの？
Q5. 接種ができないケースは？
Q6. ワクチンで血栓症が増えることはある？
Q7. 副反応がない＝ワクチンが効いていないって本当？
Q8. 副反応の現れ方は「体質」によるの？
Q9. 副反応が出た時の対処法は？
Q10. 「ワクチン」と「接種後の死亡者数」に関連はある？
Q11. モデルナとファイザー、どっちのワクチンがいいの？
Q12. 接種日のお風呂やお酒はOK？
Q13. 接種後に「検診」って受けてもいい？
Q14. 妊娠中、授乳中でも接種していい？
Q15. ワクチンで「不妊」になる心配はない？
Q16. 職域接種はどう進めればいいの？

ネットで購入した商品や家族からの贈り物、引っ越しの荷物の梱包──。

普段、気にする機会は少ないが、私たちの生活に欠かせないダンボール。コロナ禍によりECでの買い物が増え、触れる機会が増えた人も多いだろう。
ダンボールは、耐久性や加工・保管における利便性、リサイクル率の高さなどの理由から、長く利用され続けている。

コロナ禍もあり、足元の需要も堅調。市場規模は1兆円、パッケージ（商品を個装する化粧箱）など周辺ビジネスも含めると3兆円とも言われている。

ところが、ニーズの根強い商材にもかかわらず、テクノロジーが発達した現代でも、ダンボール業界では長く非効率が続いてきた。
受発注は電話かFAXが中心で、専門のECサイトも存在しなかった。

そんな巨大で非効率な業界にメスを入れているのが、石川県金沢市に本社を構えるダンボールワンだ。

全国のダンボールメーカー100社と連携した梱包材プラットフォームを展開し、東京商工リサーチの調べによると、ダンボール・梱包材EC領域で国内トップの売り上げを誇る。

連続起業家の辻俊宏社長は、なぜダンボール業界に目をつけたのか。ニッチな領域で稼ぐ、有力プラットフォーマーの戦略に迫る。

サステナビリティが重要視されるいま、企業を悩ませるのが、大量に余った在庫問題だ。

値引きをしても売れない在庫は最終的に廃棄されることも多く、商品を燃やせば地球環境に悪影響を及ぼす。
また、廃棄せずとも格安で販売するならば、企業の損失は大きい。
そうした売れ残った在庫を含む流動資産廃棄損の年間損失額は、国内で22兆円にも上るという。

この問題を解消しようとしているのが、在庫流通プラットフォームを展開するマッチングワールドだ。
売れ残った在庫を販売したい企業と、商品を安く仕入れたい個人や企業が、このプラットフォームを介して売買できる。

代表の町田博社長は、なぜこの領域に注目したのか。不良在庫ビジネスの可能性に迫る。

日本発メタバースサービスが世界で反響を呼んでいる。
ゲーム大手のGREE（グリー）が手がけるライブ配信アプリ「REALITY（リアリティ）」だ。

グリーは今年8月、メタバース事業に本格参入することを発表。アバターでライブ配信する「REALITY」を中心に、今後2〜3年で100億円投資し、同社の「ゲーム」「広告」に次ぐ、第3の柱として掲げている。

2018年8月に日本でサービスをスタートした「REALITY」は、2021年4〜6月の3カ月の配信者数が、前年同期比で6倍と急成長している。調査会社の米アップアニー調べでは、ユーザー数は世界で500万人を超えている。

成長のドライバーは、海外ユーザーだ。2021年9月時点で日本語と英語に対応し、63カ国・地域でリリース。全ユーザー数のうち海外比率は90%を占める。

「REALITY」は、なぜ世界的な広がりを見せているのか。
NewsPicksはグリーのメタバース事業参入をけん引する、荒木英士取締役（兼リアリティ社長）にインタビューをオンラインで敢行。

荒木社長は、自身のアバターである「DJ RIO」として、メタバース事業の可能性を語った。

10分で届く宅配スーパー──。これまで日本に存在しなかった、新たなビジネスに挑むスタートアップが登場した。

スーパーマーケットだが、注文はアプリからのみ。実店舗を持つが、客は来ない。「ダークストア」と呼ばれるこのビジネスモデルは、すでに海外で広がりつつある。

そんな中、国内展開に挑むのがOniGO（オニゴー）だ。
今年6月に創業し、2カ月後の8月には東京都目黒区に1号店をオープン。現在までで2店舗を展開し、今後1年間で100店舗、3年で300店舗にまで拡大する予定だという。

ダークストアとはどのような業態なのか。日本で成立するのか。梅下直也CEOを直撃し、疑問をぶつけた。

営業規制、三密回避、WFH（Work From Home）……。2020年はあらゆる行動と接触が制限された年だった。

そうした対面での関わりが消えた中でも流行を見せていたのが、キャンプだ。密を避け、換気を徹底し、公共交通機関を使わない。コロナ禍におけるルールを守りつつ、健全に楽しめるレジャーとして話題を呼んだ。

一体、そこにはどのような市場があるのか。いま静かに広がる「キャンプ経済圏」を覗いてみよう。

アマゾンからの宅配を受け取りに玄関のドアを開けると、届けてくれたのは私服を着たお兄さんだった───。
皆さんは、こんな経験をしたことはないだろうか。

配送員といえばこれまで、ヤマト運輸や佐川急便、あるいは日本郵便など、企業に所属するケースが大半だった。
そうした配送員は制服を着用しており、見た目でどこに所属しているかがすぐにわかる。

しかし最近、そうした企業に属さない「個人」の配達員が急増している。Eコマースで買い物をして私服の配送員に出会った人は少なくないだろう。

なぜ今、個人の配送員が増えているのか。その背景をレポートする。

コロナ禍の2年間を経て、私たちの生活は大きく変わりました。

家族や子どもとの余暇、在宅ワーク、おうち時間など、生活の中で投資するものもさまざま。
こうしてビジネスとプライベートの垣根が溶ける中、日常の「買い物」は、もはや仕事の生産性にダイレクトに影響を与えるものになっています。

そこで今回、NewsPicksは、プロピッカーを中心とした有識者と学生を含む10人に対し、「2021年に購入したもので、結果的に、仕事の能率を上げたモノ・コト」を聞くアンケートを実施。見ると、特に「休息」や「在宅ワーク」を重視する声が多くありました。

混乱の2020年を経て、適応の年となった2021年。ビジネスパーソンたちは、いかに生産性を高めてきたか。彼らが一押しする「ベストバイ」を、一挙に紹介します。

まるで預言者のように、新しい時代のムーブメントをいち早く紹介する連載「The Prophet」。今回登場するのは、介護問題を中心に、高齢化社会の課題に取り組むリクシス創業者、代表取締役副社長の酒井穣氏だ。

これまでにも経営やリーダーシップにまつわる書籍を著してきた酒井氏が、2021年10月、『リーダーシップ進化論』を上梓した。

同書は、酒井氏の関心分野の一つである進化生物学をベースとして、リーダーシップの歴史的変遷をたどっている。これまで、生物がいかにして組織を形成し、時代に応じてどのような価値を認めてきたかという「リーダーシップの系譜」を語る一冊だ。

酒井氏は「文化的な影響を受けて複雑化してきた人間のリーダーシップについて考える前に、人間以前の他の生物種のシンプルなリーダーシップについて理解しておくべき」と指摘する。

リーダーシップ本が乱立する昨今、進化生物学の観点から人類史を振り返ることで、リーダーシップを新たに捉え直そうと試みる同書。これからのリーダーに求められる資質をどのように示すのか。そのエッセンスを紹介する。

購入した商品が最短15分の「爆速」で届く──。

1月26日、Zホールディングス（ZHD）がQコマース（クイックコマース）事業の本格始動に踏み切った。
サービス名は、「Yahoo!マート by ASKUL」。

2021年7月から実証実験を続け、市場のニーズを見定めていたZHDが満を持しての参入になる。
フードデリバリー大手などが次々と始めるQコマースは、新たなEC市場を切り開くことができるのか。

ZHDの会見の中身と共にNewsPicksが3分でアップデートする。

できるだけ健康で、長く生きることが大切だ──。
この言葉を否定する人は、おそらくほぼいないだろう。多くの人はなるべく健康でいたいし、なるべく長生きをしたい。それが当たり前とされる社会で、私たちは生きている。

しかし本当に、健康であればあるほど、また長生きをすればするほど良いのか。これらを失うリスクは、本当に避けなければならないのか。
思わず「それはそうだろう」と即答したくなるようなこの問いに、人類学者の磯野真穂氏は、医療人類学の観点から疑問を呈する。

新著『他者と生きる』（集英社）は、医療や健康における社会通念を根本から問い直す一書だ。
磯野氏の持つ違和感の正体とは何か。われわれが身体について持つ「実感」は、いったいどのようにして醸成されているのか。
磯野氏の言葉を交えつつ、その思考の一端をのぞいてみよう。

まるで予言者のように、新しい時代のムーブメントをいち早く紹介する連載「The Prophet」。今回登場するのは、昭和女子大学客員教授の杉田敏氏だ。

大学卒業後、朝日新聞が発行していた英字新聞・朝日イブニングニュースの記者としてキャリアをスタートさせた杉田氏。
かつて、日本ゼネラル・エレクトリック（GE）取締役副社長や、PR会社、バーソン・マーステラ日本代表など重役を歴任してきた。

その傍ら、1987年から2021年3月まで、足かけ34年にわたって放送されてきた、NHKラジオ番組「やさしいビジネス英語」の講師を務めた。同番組は、NHK史上最長の語学番組となっている。

こうしてグローバルかつ豊富な経験を持つ杉田氏が、ビジネスや教育現場での実感に基づいてまとめた『英語の新常識』（集英社インターナショナル）を上梓した。

「すべての言語は変化します。英語においても、タブーとされた単語がそうではなくなったり、造語や新しい言い回しが生まれたりもします」（杉田氏）

英語における新たな常識とは何か。いつどこで英語が必要になるかわからないビジネスパーソンは、特に知っておきたい。

自宅にもホテルにもなる家──。

ネットショッピングのようにスマートフォンで物件を購入し、自宅として住めるのはもちろん、アプリひとつでホテルにもなり、来訪者を泊めて収益化もできる。

そんなサービスを開発したのがNOT A HOTELだ。

2020年4月の設立から約1年半を経て、2021年9月に事業ローンチ。物件価格は数千万から数億円と高額だが、ローンチから半年ですでに複数の買い手がついているという。

創業者は元ZOZOテクノロジーズ取締役の濱渦伸次氏。2007年に創業したアラタナをZOZOグループに売却しており、今回が2度目の起業となる。

自宅とホテルを切り替えるとはどういうことか。コロナ禍でなぜこの事業を立ち上げたのか。濱渦氏にその狙いを聞いた。

他社製品やサービスとの差別化、他人と違う自分だけの個性、提案する企画の独自性……。
あらゆる場面で、誰も見たことがない「新しさ」が求められる中、多くの人が「創造性は、どうすれば身につけられるのか」という悩みと向き合っている。

その方法論を3つの段階に則してまとめた『模倣と創造 13歳からのクリエイティブの教科書』（PHP研究所）が話題を呼んでいる。著者は、共創型戦略デザインファーム・BIOTOPE代表の佐宗邦威氏だ。

いまでこそデザインファームを経営する佐宗氏だが、「自身もかつてはクリエイティブなタイプではなかった」と述懐する。
そんな佐宗氏が、なぜ創造性に関する書籍をまとめられるまでになったのか。それには、ある重要な気づきがあった。

同書では、もともとクリエイティブ畑ではなかった佐宗氏だからこそ書ける、非クリエイターが創造性を発揮するためのステップと、その磨き方を詳しくまとめている。

自分らしい仕事やものづくりがしたい。そんな人のための創造性の育て方について、各章から一部ずつ抽出してのぞいてみよう。

マーケティングや広告運用、商品開発など、ビジネスにおける多様な場面で、データ活用の重要性が叫ばれている。

一方で、そのボトルネックとなるのが、プライバシー保護だ。グローバル規模で、プライバシー規制の流れは加速。企業は、個人情報を多分に含むデータを最大限に活用しようとする中で、刻々と変わる法律を遵守し個人情報を守りつつ、求めるターゲットのインサイトを得るのは、容易ではない。

そんな“プライバシー時代”において、ビジネスパーソンが持つべきリテラシーとは何か。プライバシー保護とデータ活用を両立させる方法はあるのか。

プライバシー保護技術「プライバシーテック」を軸に、企業のデータ利活用を促進するAcompany（アカンパニー）代表取締役CEOの高橋亮祐氏に聞いた。

日本政府のカーボンニュートラル宣言から3年。CO2排出量の可視化や削減貢献の取り組みが、いよいよ企業価値やビジネスの方針に影響し始めた。

グローバルから日本へ、大企業から中小企業へと、ビジネスのサプライチェーンを通して「脱炭素」の波は広がっていく。

だが、CO2排出量の算出管理は煩雑で、排出量を計算できても、どう削減すればよいのかと途方に暮れる担当者も多い。

そうしたなか、電気代やガス代などの請求書をアップロードするだけで自社のCO2排出量を可視化し、その先の削減に向けたプロセスまで請け負うのが、総合商社大手・三井物産の子会社である「e-dash」だ。

総合商社発のスタートアップは、気候変動対策にまつわる企業課題をどう捉えたのか。CO2排出量可視化の先に見据える事業の姿とは？

e-dash代表取締役社長の山崎冬馬氏と、三井物産の生澤一哲氏に聞いた。

株主の期待、顧客の要望、消費者からの意見──。

こうした数々の声に応えるべく、企業は常に進化と成長が求められ、さまざまな先行投資を行う。そのひとつが「設備」への投資だ。

新しい設備を導入することで、ビジネスの生産性を高め、拡張させられる。
しかし、大企業や成長著しいメガベンチャーならまだしも、帳簿と向き合いながら日々の営業を回そうと苦心する中小企業にとって、大きな投資はどうしても後回しになりがちだ。

そうしたなか、東京都が「助成金」による設備投資支援を進めている。

中小企業におけるDX推進、イノベーションの推進、事業承継といった場面における設備やソフトウェアの導入に対し、経費の一部を助成するというものだ。

最大1億円と、助成額はかなり大きい。

こうした支援制度の情報をうまくキャッチアップしながら、経営者が前を向いて設備投資を考えていくにはどんなマインドセットが必要か。

これまで数々の事業開発や起業を成功に導いてきた新規事業家の守屋実氏と、東京都の助成金を利用して新たな設備を導入したデザインカンパニー・アートフリーク（ARTFREAK）の駒田卓也社長へのインタビューを通し、中小企業が未来に投資する術を考える。

市場の調査、分析、施策の提案、実施、検証。こうした工程を経て消費者や顧客企業の購買意欲を喚起し、行動促進を図る「マーケティング」。

一般的に、ユーザー獲得、ブランド構築や競争力強化など、サービスやプロダクトの価値を最大限に引き出し、顧客と関係を築く手法として使われてきた。

そんなマーケティングのあり方に異議を唱えるのが、自社を「デザイン＆マーケティングカンパニー」と位置づけるセブンデックスだ。

2018年創業の同社は、「日本のマーケティングの負を打破する」をミッションに掲げ、マーケティングそのもののあり方を根本的に問い直そうとしている。

彼らの言う、日本のマーケティングの“負”とはいったい何か。これまで提唱されてきたマーケティングの役割にとどまらない、本来あるべき形とは。セブンデックス共同創業者の中村伸啓氏、堀田信治氏に聞いた。

働き方の多様化やキャリア選択の変化に後押しされ、開業や独立を選択することがより身近なものになった。

国の制度的には、思い立てば資本金1円でも開業できる時代だ。
しかし、そのプロセスは意外と煩雑。

会社設立に必要な登記には、複数の書類提出が求められるほか、制度や仕組みを知らないことで損してしまうケースもある。

スタートラインで思わぬ失敗をしないよう、何に注意すべきなのか。

税理士でありチャンネル登録者数16.7万人超のYouTuberとしてお金や開業について発信する河南恵美氏と、独立・起業を支援するサービス「弥生のかんたん会社設立」を提供する弥生の高城圭右氏に、開業準備で陥りがちな失敗とその対処法を聞いた。

転職を考えている人々のなかに、「総合商社」を視野に入れている人はどれほどいるだろうか。

多様な業界に裾野を広げ、グローバルにビジネスを行い、大きく稼ぐ。総合商社はそうしたイメージを持たれる一方、「ラーメンからロケットまで」と言われるほどあらゆる商材を取り扱い、ビジネスモデルも幅広い。

総合商社で活躍する社員は新卒採用からの生え抜きが中心といったイメージを抱かれがちだが、異業種からの転職者はどのように活躍し得るのか。

丸紅人事部の矢野倫久氏と、実際にキャリア入社した社員2名に、総合商社で働くキャリア入社組は、どのようなキャリアパスを描けるか聞いた。

新規事業開発に向けた資金調達、経営再建、事業承継など、さまざまな目的のもとに検討されるM&A（合併・買収）。

そのニーズは年々増加している一方で、実は最適なM&Aの相手を選ぶのは至難の業だという。

いったいどのような問題が潜んでいるのか。どうすれば、失敗しない相手企業を選べるのか。

M&Aマッチングプラットフォームを開発・提供するfundbook執行役員M&Aコンサルティング本部長の森山智樹氏と、テクノロジー戦略部長の平山聖晃氏への取材で読み解く。

お客様により良い体験を提供したい──。

ホテルやレストラン、航空などのサービス業をはじめ、宅配や小売りなど、あらゆるビジネスで重視されるのが顧客体験価値。CX（Customer Experience）としてその概念が広まってきた。

しかしBtoCではわかりやすい一方、メーカー、サプライヤー、卸など、BtoB企業におけるCXはあまり語られていないのではないか。

いまこのCXを戦略の中心に据えて経営改革を進めている企業がある。文房具やオフィス用品メーカー大手のコクヨだ。進めるのは、ITやデジタル技術、AIの活用を起点としたCX改革だという。

2022年6月、コクヨは、元アスクル執行役員としてアスクル事業を管掌してきた宮澤典友氏を招聘した。

現在はコクヨの執行役員に加え、グループ会社「カウネット」代表取締役社長を務める宮澤氏。

まもなく創業120年となる歴史を持つコクヨで、CXをどう位置付け、どんな施策を打っているのか。これからの時代に合わせたBtoBのCX戦略はどのように考えて進めればいいのか。

そのありのままの考えを語ってもらった。

個人情報の流出、クレジットカードの不正利用、SNSでのアカウント乗っ取り──。

デジタルであらゆるサービスを享受できる時代だからこそ、巧妙かつ悪質なインターネット詐欺の手口が増え、知らぬ間に被害に遭う危険性も高まっている。

一方、「何をすれば防げるかわからない」「対策が面倒」と、その対策意識は低い。

2023年10月、こうした状況を打開すべく、セキュリティソフトを提供するトレンドマイクロを中心として、共創コミュニティ「あんしん共創プロジェクト」が発足。

デジタル社会のリスク対策意識向上と行動変容を、新たな角度から促そうとしている。

その第1弾が、大切な人へ安心を“贈る”という「ギフト」プロジェクトだ。
なぜ「ギフト」なのか。リスク対策商品はギフトになり得るのか。

同プロジェクトを推進するトレンドマイクロ社の鎌田晃氏と、共創パートナーとして参画し防災ギフトサービスを手掛けるKOKUA代表の疋田裕二氏との対談で、“ギフトとしてのセキュリティ”の可能性に迫る。

生産性、人口減などの課題から、生成AIを活用したDXに取り組む企業が増えてきている。

しかし、多額のコストと手間をかけて生成AIの導入に取り組んでも「導入に成功した」と自信を持って言える企業はいまだ少ないのではないだろうか。

こうした状況に対して生成AIのポテンシャルを最大限に活かしたDX支援を進めているのが、生成AIスタートアップGenerativeXだ。

同社は、2023年6月の創業からわずか9カ月足らずで、製薬会社や金融機関、通信企業などの日本を代表する大手企業から、生成AIによるDX支援のパートナーとして選ばれている。

なぜ多くの企業は生成AIの導入に苦戦しているのか。導入を成功させる鍵は何か。そして数々の超大手企業からGenerativeXが選ばれる理由とは。
代表取締役CEOの荒木れい氏に聞いた。

労働力不足の進む日本市場──。

長く叫ばれてきた物流業界の2024年問題は未だ根本解決のいとぐちは見えず、高齢化の進んだ先の2030年問題は深刻さを増す。

機械導入や自動化による省人化が求められるが、物流企業のみで解消に取り組むのは容易ではない。

そうした状況下に、通信大手のKDDIが、搬送システムなど物流機器を開発・提供する椿本チエインと提携。

「物流×通信」による物流倉庫DXに挑むジョイントベンチャー（JV）「株式会社Nexa Ware（ネクサウェア）」を設立した。

社長・副社長にはそれぞれ、椿本マシナリー（椿本チエイン子会社）SE部長の北村隆之氏と、KDDIモビリティビジネス開発部長の古茂田渉氏が就任する。

「通信とDX」により物流倉庫はどう変わるのか。業界が抱える大きな課題をいかにして解決し得るのか。両社へのインタビューを通し、その可能性を探る。

僕が人生で初めて書いた取材記事です。デザイナー、漫画家前田高志さん。個人的にDMをお送りし取材させていただきました。オンラインサロンを使い倒している前田高志さんをもう一歩深く知れる記事になっています。

『うさぎ帝国』で有名なイラストレーター・デザイナーのendoさんと、画家・アーティストの高橋麻佑さんのコラボ個展「MAYUSATEI」を取材しました。高橋さんの幻想的な絵の中で、endoさんのポップで可愛いうさぎ帝国の住民たちが遊んでいるような癒しの世界が広がっていました。

株式会社フィナンシェのリリースした、ドリームシェアリングサービスと呼ばれるSNS「FiNANCiE」の公式noteに掲載された記事。佐渡島さんへの取材からライティングをさせていただきました。佐渡島さんの、信頼と応援の本質を捉えた鋭い洞察です。

コンプレックスでブランディングし、GAFAを回して経済圏をつくる。オリエンタルラジオのあっちゃんと、尻職人で有名なグラビアアイドルの倉持由香さんの仕事論です。終始、熱くおもしろいお二人の掛け合いが繰り広げられます。

「創業から最も苦労してきたうちの社長（父親）を取材してほしい」とのご依頼を受けて、熊本県にて取材した記事です。「竹の、箸だけ」をキャッチコピーに、竹箸メーカーのトップ企業として新たな挑戦を続けるヤマチクさんの代表・山崎清登さんの、創業からこれまでのドラマを取材しました。

NewsPicks主宰のイベントを新R25で記事化させていただきました。普通のサラリーマンが、資本家や起業家になるためにはどうすればいいのか。そのマインドと実現可能な方法までをも具体的かつ率直に語らわれました。

子どもの年齢によって、かかりやすい病気や打つべきワクチン、ワクチンの効果有無も変わってきます。子どもの病気は年齢によってどのような違いがあり、どう対処すればいいのか。細部小児科クリニック院長の細部千晴先生に伺いました。

『絶対内定』著者の熊谷智宏さんと『メモの魔力』著者の前田裕二さん、幻冬舎編集者の箕輪厚介さんによる鼎談。これからの時代における、ビジネスパーソンにこそ必要になる究極の“自己分析”とは何か。時代の移り変わりとともに変わってくる自己分析の価値と意味を語っています。

田端信太郎さんと、中国トレンドマーケターのこうみくさんによる対談が行われました。テーマは「SNSをレバレッジにして、ブランド人になる方法」。ブランドをめぐるお二人の対談は3時間半にも及び、かなりの取れ高だったため2記事での公開です。前編では、それぞれの経験に基づきながら「“ブランド” とは何か」を語らいました。

上の記事の後編です。田端信太郎さんと、中国トレンドマーケターのこうみくさんによる対談。中国と日本のSNSの違いや、これから大波がくるSNSとは何か。そして、Twitterのフォロワーが700人だったこうみくさんが、1年で3万人にまで増やした戦略的方法など、ブランド人になるための極意を大いに語ってくださりました。

フリーランス税理士として活動されているジンノユーイチさんに京都で取材した記事です。税理士になるまでの困難や葛藤、そして税理士としてどのようなお仕事をされているのか、得意分野などについても伺いました。

相談しやすさが前面に出ている通り、「税理士」の肩書きにあるイメージからは想像できないほどの話しやすさと、初心者にも丁寧かつわかりやすい説明をしてくださる税理士さんです。

パーソナルデザイナーの久住薫さんを取材しました。聞き慣れない「パーソナルデザイナー」というお仕事や、久住薫さんの仕事観について伺いました。全2回です。

デザイナー・前田高志さんのデザイン人生の集大成となる書籍『NASU本　前田高志のデザイン』の見開き8ページ分のライティングおよび、プレスリリースの制作をしました。

東京は台東区にある小野照崎神社で、毎年6月30日と7月1日に行われる「お山開き」。その際に配布したリーフレットのライティングをしました。「お山」とは、江戸時代当時にご神体とされた富士山の一部を、140㎞離れた江戸へ運んで築山した「富士塚」のこと。

小野照崎神社にある富士塚に町の人々が登ることができる日が「お山開き」です。子どもからお年寄りまで多くの方に配布したリーフレットには、その歴史、楽しみ方、裏話などを現代風に落とし込みつつも、本義を失わないようにまとめました。

8ページの企画をチームで編集し、そのプロジェクトリーダーを務めました。時代は可処分所得を奪い合う時代から可処分時間へ。さらには今後、可処分精神を奪い合う時代へと変化していく。そんな時代の変化を解説しながら、可処分精神の時代を生きていくための仕事術を語っています。

SHOWROOMとニッポン放送がコラボした「前田裕二24時間密着企画」のなかで行われた「24時間で本を一冊つくる」という前代未聞の挑戦から生まれた本。前田裕二さんと7名のゲストの方々による「プロデュース論」をめぐる対談を一冊の本にまとめました。

形式は「和綴じ」「PDF」「単行本」の3種類で、和綴じは一冊15万円する。下記のnote記事はその経緯と制作過程を僕自身で書きまとめたもの。

『頭に来てもアホとは戦うな！』の担当編集者・大坂温子さんの取材。シリーズ累計75万部超のヒットが生まれた経緯や編集者としてヒットを生み出すための努力・工夫をお聞きしました。

『情報は一冊のノートにまとめなさい』の担当編集者・市川有人さんへの取材。ご自身も大のノート好きだという市川さんに、本を確かにおもしろくするための上流で掴むコンセプト論をお聞きしました。

銀座蔦屋書店の書店員である兼頭啓悟さんの取材。斜陽産業といわれていた出版業界に “おもしろみ” を感じて書店に入社した兼頭さん。これからの書店と書店員の在り方を模索しながら、「マンネリ化した状態を変えよう」とあらゆる施策を試みています。これまでの「書店」の捉え方が変わるような記事です。

『東大読書』の著者・西岡壱誠さんへの取材。もともと偏差値35だった西岡さんが東大を目指し、三浪して合格を勝ち取ることができた理由、圧倒的スピードで執筆活動を続けられる理由、そして人がものを学ぶために重要なことは何かをお聞きしました。

『おもしろい! 進化のふしぎ ざんねんないきもの事典』の担当編集者・山下利奈さんへの取材。ざんねんないきものシリーズの企画が生まれた経緯、山下さんの編集者としての心得をお聞きしました。