皆さんは薬を飲まれますか？花粉症がひどい時、薬局に行って薬を買うことがあるかもしれません。薬局の店頭で売っている薬をOTC医薬品と呼びます。熱が出て病院に行って薬をもらうことがあるかもしれません。医師の処方箋に基づいて皆さんの手元に届く医薬品のことを医療用医薬品といいます。まず、日本における医療用医薬品の価格がどのように決まっているのかということについてご紹介したいと思います。

医薬品が使えるようになるには 厚生労働省が製薬会社が提出する資料をベースに医薬品の認可をします。そして、中央社会保険医療協議会(中医協)薬価専門部会という会議にて医薬品の値段が決められます。

医薬品の値段の決め方は大きく二つあります。一つ目は原価計算方式です。現在、治療薬のない疾患に対して新しく医薬品が開発されればこれまでのその疾患に対する医薬品コストというのが分かりません。その場合、原価計算方式といって研究開発費や原材料費製造費、人件費、販売経費など様々な経費＋利益を含めて計算します。

二つ目は、似たような効き目の医薬品がある場合で、類似薬効比較方式という方法で決められます。似たような効き目を持つ医薬品と比べて、新しく承認された医薬薬が同じような効き目であれば、販売されている医薬品と同程度の価格が設定されます。仮に似たような効き目を持つ医療用医薬品と比べて、優れた有効性や新規性が認められる場合は価格が上乗せされることがあります。この事を補正加算と言います。仮に新規性がない場合は、比較対象の薬の中で最も低い価格に設定されます。

さて、まだ日本では導入されていませんが、医薬品の価格はその医薬品を使った時の経済性で評価すべき、ということが言われ始めています。特にアメリカにおいては医薬品の価格を製薬会社が自由に設定することができます。そのため、その医薬品の価値はどの程度なのか、ということを指標にできるだけエビデンスに基づいて価格を計算しよう、という動きがここ数年、目立ってきています。こういった医療経済（Health economics and outcomes research）について私のnoteで見ていきたいと思います。