コロナパンデミック

金融市場
米中新冷戦

2020年、年明けから日本株式市場は、上昇の理由が不明だが防護服関連銘柄やマスク関連株の川本産業（3604）がジリジリ年明けから上昇しており、なぜ？と注意深くチェックを入れていたが材料が不明のままだった。

１月中旬、中国で謎のコロナウイルスが感染拡大しているとニュースが伝わり材料はこれか？と市場関係者が認知し、
1/22に厚労省が国内で感染者確認と発表

川本産業株や関連銘柄などの医薬セクターの暴騰が始まったのと同時に世界的な金融市場の混乱の初動がはじまった。

株式市場に長いこと身を置いていることで、
19世紀のペスト菌、
1918年のスペイン風邪の大流行と感染爆発パンデミック歴史をサクッと知っていたので今回はヤバいことになるかもしれない。

日本国内ではほとんどの人が知らない騒動で終わった、2014年のエボラ出血熱の時とは比にならないマジ物のパンデミックになり、2008年のリーマンショック以上の信用収縮の可能性があると感じ、強い危機感をもったことを記憶している。

世の中は２月上旬以降マスク不足で大騒ぎになっていたが、
コロナウイルスのヤバさを認知している人は日本ではまだ少数だったと思う。
この直前１月下旬から、日本に在住している中国人は日本国内で流通しているマスクを大量に大人買いをし、需給をひっ迫させマスク騒動になりＳＮＳでも在住中国人が落としていったマスク買占めの指示書類が拡散されていた。

半年後の２０２０年９月
ブルームバーグ通信社の記事
　

世界中に住む中国人動員しマスク購入－共産党統一戦線に各国で警戒感

2020年9月18日 15:29 JST中国での新型コロナウイルスの感染拡大を封じ込めるため湖北省武漢市が１月にロックダウン（都市封鎖） されると、世界５大陸、数十カ国に散らばる中国人組織がマスクなどの個人保護具（ＰＰＥ）を購入し始めた。
共産党中央統一戦線工作部が指揮した前例のない組織動員の始まりだった。大規模な公衆衛生危機に見舞われた中国にＰＰＥを送るためだ。
中国国営の新華社通信によれば、名古屋では３日間でボランティアがマスク52万枚を薬局で買い上げた。

という記事がでてきたが、
中国は2010年施行　国防動員法
　　　2017年施行　国家情報法
この法律は世界中にいる中国籍にも適用される法律であり、
日本にいる在住中国人は80万人である。
中国共産党がこの手の法整備をしていることは、政治経済金融に携わっている関係者の中では周知の事実であり全く驚きではなかった。

新型ウイルスは「真珠湾攻撃よりひどい」　トランプ米大統領

2020年5月7日
BBC

2020年5月には当時の米国トランプ大統領が中国武漢で発生し感染拡大させた中国には代償を払わせると発言、1980年代に米国は日米貿易摩擦で日本叩きをやった時と同じように、米国は中国と新冷戦の幕開けが確定したと感じられるようになったのもこの時期だった。

そんなわけでまた金融と政治の話にそれてしまったが、
コロナパンデミックによって、予備自衛官の訓練出頭予定日がすべて中止になってしまったのが2020年度だった。

即応予備自衛官はコロナパンデミックによりまた一年先送りかよと落胆し、
流石に予備自衛官として訓練出頭なしで即応予備自衛官になることは不可だろうなと無理を承知で志願をしたら、本人の強い希望により任官することになったと連絡を受け、晴れて2021年度から即応予備自衛官になれることになった。

いい歳のオッサンがいきなり常備自衛官と同様の部隊行動ができるのか？と不安と期待を胸に2021年４月初出頭をすることになる。

続く