お疲れ様です。ルパン22世です。

   今日も海外の記事を紹介していきます。''the New York Times''からです。

1. 記事の要約

   MLBはマイナーリーグの40球団に対して、球団数の変更などの大きな再編成案を提示した。
ある情報筋によると、マイナーリーグの球団(1A・ショートシーズンA・ルーキーリーグ)をドリームリーグ(プロを目指すアマチュア選手のリーグ)に移籍させる案が議論されている。
   ドリームリーグに移籍させた球団は、独立して経営されている現システムとは異なり、MLBとマイナーリーグによって共同経営されることとなる。またアマチュアからのドラフトを半分程度に減らし、600人ほどの選手を削減する案も検討された。
   「私たちはマイナーリーグのオーナー達と、選手の活躍を促進することを目的としてシステムを再構築するために議論を重ねています。」「設備をメジャーリーグの水準まで上げることを含め、選手の報酬を増やし、移動時間を減らし、移動手段や宿泊施設の質を向上させ、休日を増やし、そしてMLBと加盟団体のより良い地理的な協力を提供するために議論しています。」とMLBは声明を出している。
   これらの提案や、木製バットを使用する大学リーグへの参加案はマイナーリーグからの強い反発を受けている。MLBのこうした動きを抑制するために法的アドバイスを求める球団も出てきた。
   マイナーリーグ協会の会長を務めるパット氏は加盟団体に向けて手紙を送り、この変化の重要性を警告し、金銭的な取引をしないよう求めた。また彼はMLBにも彼の立場を手紙で送った。「我々はドリームリーグを代替可能で実現可能なリーグだと考えていない」と彼は言う。
   マイナーリーグの球団は手短に、MLBが球団に多くのお金を払わせるか、MLBの提案(全て苦い薬を飲むくらいの苦痛なのだが)の1つの案を選ぶかを本気で考えていると伝達された。
   現在施行されているMLBと160のマイナーリーグの球団間の協定は2020年9月15日に効力が切れる。ここ最近の1番大きな関係性の変化は1990-91年の交渉で、MLBが選手の契約を引き継ぎ、結果的にマイナーリーグが設備と選手ケアの点で遅れをとることになったものだ。
   しかし、多くのMLBの球団は1Aの多様なレベル層に必要性を感じておらず、パット氏によると約1,400人がクビになるかマイナーリーグの球団の選手としての立場を変えなくてはならない。
   マイナーリーグのオーナーの中にとっては、これらの提案は彼らに名声や価値を与えてきたMLBからの脱退を意味するだろう。パット氏は「再構成の対象となっている42球団中10球団しか新しいモデルのための財源を持っていない」と指摘する。他の球団は共倒れるしかない。また「もしすぐに(球団経営を)やめなければ、ビジネスから置いていかれ球団を保有する都市で野球を失うことになる。」とも述べた。
   しかし、MLB公式は対象球団の1/4が現代のアスリートのための十分な水準を保っていないとして、この大きな変革を進めている。MLBはまた選手間と金銭的な問題を抱えており、できれば50%以上選手の年棒を上げたいと考えている。それでもまだ選手間との裁判で求められている年棒には達していない。
   MLBの球団の中には、マイナーリーグの球団を経営するメリットがないと主張する球団もある。多くのまたマイナーリーグのトレーニング施設は小さめの大学の球場の水準にすら届かず、マイナーリーグのトップ選手が埋没してしまうとも主張している。
パット氏は各球団ができるだけ努力はしているとしつつも、十分な水準まで上げるだけの金銭的余裕がない球団が多いと認めている。MLBはこの状況に対し、収入を共有する計画を提示している。
   しかし多くのマイナーリーグの球団は現在の状況を維持し、親球団に選手やコーチの費用を負担し続けてもらいたいと考えている。MLBの1番の心配は選手が長い距離をバスなどで移動しなければならないことであり、この問題の解決を急がなければならないと考えている。
   パット氏はMLBの提案に対する組織は効力を発揮しつつあるとするが、MLBとしては先述の1990-91のような交渉になることは避けたい。
   「多くの不満がある。選手は心配し、怒り、落胆している。我々(MLBと選手・球団)はもっと強いつながりがあると思っていたのに。」と彼は言った。

2. 意見・感想

   アメリカのプロ野球の構造は非常に多層的で、多くの球団が財政的な問題を抱えています。

   また以前noteで紹介したように、ファンの高齢化の問題もあり、球場収入も減少しているためこの問題の解決方法は今のところありません。

   日本にはプロ野球球団が12球団+3つの独立リーグしかないため、このような問題はあまり大きな問題とはなっていません。しかし沖縄の球団構想もあり、今後プロ野球の球団が増えることも考えられます。そのような場合には現在のアメリカと同じような問題が発生してしまうことが考えられます。球団を増やすことを考える際には、選手の質の低下だけでなく継続的に財政を安定させることも考えなくてはなりません。