2022年用年賀状について #1 年賀状の発行枚数について

株式会社リュディアです。年賀状の追い込み時期ですね。私はこの10年くらいでかなり枚数を減らしましたがまだ親戚づきあいの関係もありゼロにはできていません。

毎年この時期になるといかに年賀状の発行枚数が少なくなったかというニュースがメディアを賑わせます。今回は年賀状の発行枚数についてまとめてみます。私どもリュディアのまとめですので1次情報にアクセスしてしっかりとまとめてみたいと思います。

年賀状の発行枚数はなかなかまとまったデータを入手できないです。私も検索を駆使して情報を集めましたが 2002年(平成14年)より前のものは入手できませんでした。例えば平成29年用の年賀状の情報は以下のような日本郵便株式会社のページがあります。

これを年ごとに検索して集めていったわけですが2002年より前のものは見つけられませんでした。そのため2002年以降のデータのみについてまとめます。このようなデータに誰でも簡単にアクセスできるようにした方がよいと思うのですけどね。まずせっかくまとめたので表から見てください。

画像1

この表をグラフにしてみました。以下を見てください。青の部分は通常の年賀状、オレンジの部分は寄付金付き年賀状です。グレーの部分は2023年用のものでいずれにするか決まっていないようで未確定と分類されていました。

画像2

年賀状の発行枚数のピークは2004年用、平成16年用です。ほぼ 45億枚の年賀状が発行されています。2022年用、令和4年用の年賀状は 18億枚です。ピークから60%減です。日本郵便がビジネスとして独占していてこの数なわけですからコンテンツとして終わっているとしか言いようがないです。

日本の伝統文化と言われる年賀状ですが、そもそもどの程度の伝統なのでしょうか?考え方として3つの選択肢があると思います。

A. 奈良時代や平安時代の新年のあいさつで遠方の方へは文(ふみ)を送ったことを起点する説
B. 明治初めの郵便制度の発足を起点とする説
C. 1949年(昭和24年)のお年玉付き郵便はがきの発行を起点とする説

まず A はそうかもしれないですが、とても連続性があるとは言えないレベルだと思います。以下の日本郵便のページにあるエッセイみたいな文書にも書かれていますが無視してよいですかね。今の年賀状との関連性は薄いと思いませんか?

次に B の明治初めの郵便制度の発足を起点する説です。前島密の名前が出てくるあたりです。これも文化としてはあったのだと思いますが、今の年賀状との連続性は薄いと思っています。

私は今の年賀状の起源は C を起点するのが妥当だと思っています。そのように考えるとたかだか70年少しの歴史ですね。たいしたことはないです。今の高齢の方が幼少のころには存在しなかったわけです。

では年賀状発行枚数の前年比増減率ついて見てみます。以下の表を見てください。

画像3

グラフにしてみましょう。年賀状の総発行枚数と前年比増減を1つのグラフで表してみました。

画像4

オレンジの折れ線と右軸が前年比増減です。オレンジのグラフで注意する必要があるのは右上がりになっていてもマイナス成長の年があります。右軸の0.0% より下にある時はマイナス成長です。注意してください。

2014 ~ 2015年が最後のプラス成長で以降はマイナス成長です。人口減少との関連性に言及される方もいますが日本人の総人口が半減してないですよね。つまり年賀状というコンテンツ自体が詰んでいるということです。

私個人はプリントごっこが出てきたときに、皆、面倒くさくなってきているので時代に合わなくなっていると気づくべきだったと思います。さらに宛名側をプリントアウトするようになったときに終わっていたのでしょう。

何となく出さないとダメだと強制されていた、あるいは親から言われていたから従っていた人が、親がいなくなって従わなくなった、かつ自分の子供には年賀状を出すべきと煩く言わなくなったというのが理由ではないでしょうか。

新聞では LINE があるから、と言ってますが、今はコミュニケーションの密度が高くなっているので正月だから近況を伝えるといったレベルではなくなっており、それも年賀状に対するニーズがなくなっている理由だと思います。

年賀状を受けてしばらく会っていない旧友の様子を知ってほっこりした、という気持ちはわかりますが、そのために毎年面倒なことをしたくない、というのが現代の私たちの考え方になってきているのではと思います。

2022年用年賀状 に関するまとめの続きは以下からどうぞ。

では、ごきげんよう。


この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?