PRと聞いて様々なイメージがあるかと思います。自己PR、宣伝の事、パブリシティの事というように言葉の定義があやふやに理解されているのが現状です。

現場でPRの話をしていても話が噛み合わないことが多いです。それは前提の知識レベルや認識が全く異なっていることによることが多いです。その為今回は、PRの認識をすり合わせる為に前提の概念や日本ではどのような文脈で語られてるかという内容をご紹介します。

PRとは企業に関わる皆と仲良くなる事

PRという言葉はパブリックリレーション（Public Relation）です。アメリカで教科書として定評がある【体系パブリック・リレーションズ】では、『組織体（企業）とその存続を左右するパブリック（ステークホルダー）との間に、相互に利益をもたらす関係を構築し維持するマネジメント機能だ』と定義されています。

ちょっと良く分からないですよね。（笑）シンプルにいえばステークホルダーとの良好な関係を作り維持する活動です。

　　　　　　　　引用：日本パブリックリレーションズ協会

すなわち、ただの宣伝や広報というニュアンスとは少し異なるニュアンスであるという事をまず認識することからPRの理解は始まります。CSR活動で地域社会に貢献したり、IR発表などを通して株主との関係構築をする活動も、行政機関へのロビー活動もPR活動に含まれるという事です。

でも日本のPR担当はマーケターです。

日本のPR担当者やPR会社が担う事の多い部分は消費者との関係構築で、マーケティングPRと言われる部分です。IRは経理、従業員との関係構築は人事、というように他のパートにも担当の役割があるので職務役割上マーケティングが中心になります。

PRの担い手は、ブランド戦略部・広報・PR部・SNS担当などが担う事が多いです。機能分業的な組織ではその一部を担うという事も多々あります。

上記のようなPR担当者は、メディア露出により消費者に認知を届けるパブリシティ。SNSによる情報の広がりを狙ったコンテンツ発信。Youtuberなどインフルエンサー活用施策、ブランドムービー、バズコンテンツ、オウンドメディアなど消費者に認知してもらうため様々施策を担います。

これは事業戦略的に、ブランド価値を上げる事や認知の獲得をKPIにすることが多い為に、上記のような施策ラインナップになります。

同じマーケティング領域でも、売上や顧客獲得数をKPIにする部署（ダイレクトレスポンスな広告を担当する）とは基本的に別機能として分担されている事が多いです。

同じマーケティング領域でも、売上や顧客獲得数をKPIにする部署（ダイレクトレスポンス）とは基本的に別職務として分担されている事が多いです。

ブランドとレスポンスは相互関係にあり、別ものではない為、必ず密にコミュニケーションを取りながら推進していく必要があります。あくまで、機能分業した方が、生産性が高まる為、組織を別にしているという事になります。

次はPRの目的を整理し施策を考える方法を紹介します。