第7章：統合マーケティングコミュニケーション
7.1 統合マーケティングコミュニケーションとは
7.2 広告
　7.2.1 メディア広告
　7.2.2 デジタル広告
7.3 販促
　7.3.1 クーポンやサンプル
　7.3.2 ポイントプログラムや特別セール
7.4 パブリックリレーション
　7.4.1 プレスリリース
　7.4.2 イベントや寄付
7.5 パーソナルセリング
　7.5.1 営業担当者の役割
　7.5.2 顧客との関係構築
7.6 ダイレクトマーケティング
　7.6.1 郵送物や電子メール
　7.6.2 ソーシャルメディア活用
7.7 日本の成功事例
　7.7.1 ユニクロ
　7.7.2 キリンビバレッジ
　7.7.3 富士フイルム
7.8 まとめ

第7章：統合マーケティングコミュニケーション

7.1 統合マーケティングコミュニケーションとは

統合マーケティングコミュニケーション（IMC）は、企業が消費者に対して一貫したメッセージを伝えるために、さまざまなマーケティング手法を組み合わせる戦略です。IMCでは、広告、販促、パブリックリレーション、パーソナルセリング、ダイレクトマーケティングなどの手法を効果的に組み合わせ、ブランドの価値や認知度を向上させることを目指します。IMCの成功には、異なる手法間で一貫性があることや、目標消費者に対して効果的にメッセージが届くことが重要です。

7.2 広告

7.2.1 メディア広告

メディア広告は、企業が製品やサービスの特徴や利点を消費者に伝える手段で、テレビ、ラジオ、新聞、雑誌などのマスメディアを利用して情報を伝えます。メディア広告の目的は、消費者の関心を引き、製品やサービスに対する認知度や購買意欲を高めることです。メディア広告の戦略には、ターゲットオーディエンスに合わせたメディア選定や、広告の内容とデザインが重要です。

7.2.2 デジタル広告

デジタル広告は、インターネット上での広告活動で、ウェブサイト、検索エンジン、ソーシャルメディア、動画サイトなどを活用して情報を伝えます。デジタル広告はターゲティングが容易で、消費者の反応をリアルタイムで把握することができます。また、デジタル広告は、広告費の効率化や、顧客とのコミュニケーションを円滑にすることが可能です。

7.3 販促

7.3.1 クーポンやサンプル

クーポンやサンプルは、消費者に製品やサービスを試してもらうことを目的とした販促手法です。クーポンは、商品の割引を提供することで、消費者が購入意欲を持つよう促します。サンプルは、製品を無料で提供することで、消費者に製品の品質や効果を実感させ、リピート購入を促します。

7.3.2 ポイントプログラムや特別セール

ポイントプログラムは、消費者が購入を繰り返すことでポイントが貯まり、それを商品やサービスと交換できる仕組みです。特別セールは、期間限定で製品やサービスを割引価格で提供し、消費者の購入意欲を喚起します。

7.4 パブリックリレーション

7.4.1 プレスリリース

プレスリリースは、企業が新製品やサービス、イベントなどの情報を報道機関に提供することで、企業のイメージや評判を向上させる活動です。報道機関がその情報をニュースや記事として取り上げることで、企業は広範囲の消費者に情報を届けることができます。

7.4.2 イベントや寄付

イベントや寄付は、企業が社会貢献活動や地域コミュニティへの関与を通じて、企業のイメージや評判を向上させる手法です。イベントは、新製品の発表会や体験イベント、展示会などで、消費者との直接的なコミュニケーションを図り、ブランドの認知度を高めます。寄付やスポンサーシップは、企業が社会貢献活動や地域イベントに資金や物資を提供することで、企業の社会的責任（CSR）を果たし、企業イメージの向上につながります。

7.5 パーソナルセリング

7.5.1 営業担当者の役割

パーソナルセリングは、営業担当者が顧客と直接コミュニケーションを取り、製品やサービスの説明や購入の提案を行う方法です。営業担当者は、顧客のニーズや問題を把握し、それに対応した製品やサービスを提案することで、顧客満足度を高めます。

7.5.2 顧客との関係構築

パーソナルセリングでは、営業担当者が顧客との信頼関係を構築し、長期的な取引を促進することが重要です。顧客との関係構築には、定期的なコミュニケーションやアフターサービスの提供が求められます。

7.6 ダイレクトマーケティング

7.6.1 郵送物や電子メール

ダイレクトマーケティングは、消費者に直接コンタクトを取り、製品やサービスの情報を提供する方法です。郵送物や電子メールは、個別の消費者に対して、製品やサービスの情報やクーポン、特典などを届ける手段です。

7.6.2 ソーシャルメディア活用

ソーシャルメディアは、ダイレクトマーケティングの一環として、消費者とのコミュニケーションを促進する手段です。企業は、ソーシャルメディア上で製品やサービスの情報を発信し、消費者からの質問や要望に応えることで、顧客満足度を高めます。

7.7 日本の成功事例

7.7.1 ユニクロ

ユニクロは、広告、販促パブリックリレーション、パーソナルセリング、ダイレクトマーケティングを効果的に組み合わせたIMC戦略で成功を収めています。ユニクロは、テレビCMやデジタル広告でブランドイメージを強化し、消費者の認知度を向上させています。また、限定セールやクーポンを活用した販促活動で、購買意欲を喚起しています。

7.7.2 キリンビバレッジ

キリンビバレッジは、統合マーケティングコミュニケーションを活用し、製品の認知度向上やブランドイメージの強化を図っています。テレビCMやデジタル広告で、製品の特徴や利点をアピールする一方、イベントやサンプル提供を通じて消費者と直接コミュニケーションを図り、製品の魅力を伝えています。

7.7.3 富士フイルム

富士フイルムは、統合マーケティングコミュニケーションを活用して、ブランドイメージの強化や製品の認知度向上を目指しています。富士フイルムは、テレビCMやデジタル広告を通じて、製品の特徴や利点を訴求しています。また、イベントやフォトコンテストを開催し、消費者とのエンゲージメントを高めるとともに、製品の魅力を伝えています。さらに、ダイレクトマーケティング手法として、電子メールやソーシャルメディアを活用し、消費者とのコミュニケーションを促進しています。

7.8 まとめ

統合マーケティングコミュニケーションは、広告、販促、パブリックリレーション、パーソナルセリング、ダイレクトマーケティングといったマーケティング手法を効果的に組み合わせることで、企業が消費者に対して一貫したメッセージを伝える戦略です。日本の企業も、これらの手法を組み合わせたIMC戦略を成功させており、ブランドの価値や認知度を向上させることができています。企業は、ターゲットオーディエンスに合わせたマーケティング手法を選定し、効果的な統合マーケティングコミュニケーションを実践することで、競争力を高めることができます。