2022年10月中旬。
約束の日。

生活安全課のXと名乗る警察官から電話が入る。
あれっ？
生活安全課のY警察官の約束では？と思いながらも会話スタート。

X警察官からは
・知能犯係より資料を預かり拝見いたしました。
・時効が成立している為、事件化は厳しいです。
詐欺被害の時効は7年。
2015年12月に話を聞いた私は、、、時効で事件化できないのか！？
っと思いましたが
2018年に別の取引所へ勧誘を受けており、送金している為
時効不成立の旨を主張。

X警察官は
・他にも被害者が居たら事件化しやすい。
・知人Aが実際に勧誘し受け取っている証拠が欲しい。

ここで私が思うのは
本当に私が作成・提出した資料を見ているのか？
何故なら提出している資料。
LINEのやり取りはグループLINE。
私以外に
知人A。
出資した知人BがいるグループLINE

私、知人Bが
知人Aが指定するアドレスへ送金。
知人Aが受け取り確認をするやり取りを提出してるからだ。

・知能犯係が加害者を呼び出すようですよ。
っと報告を受けた。

同様の被害者を準備する約束をし、X警察官との電話を終える。

続く