テレビをつけるとどこもかしこもコロナの話題で持ちきりです。日本でも緊急事態宣言が延長されたのも新しい話。
テレビの番組ですらリモートで中継と、今まで当たり前だと思っていたことが覆され、新しい世界が繰り広げられてきてますね。いくつかの国は厳戒態勢から緩和されたとは言え、まだまだ事態が収束するには時間が掛かりそう。。
そんなStay homeが要請されている今ですが、中々危機感なく出歩いている人々もいるのが現状です。いつまで経っても感染止まらないじゃん。って言う個人的な意見は置いといて。。。
Stay homeするだけでもらえる仮想通貨の計画があるのをご存知ですか？

Stay home coinって？

この記事を読むまで正直Stay Home党があるなんて知らなかったのですが、この会員の一人の岡部典孝さんは未上場仮想通貨が物と売買できる様、一般社団法人 暗号資産古物商協会を設立させた方です。

暗号資産古物協会って？

岡部さんは記事内でこの様に話しています。

「Stay Home党に寄附された物品をGas代の為のETHに交換するとか、Coinでマスクを売買するといった際には暗号資産古物商の各社と連携できるかもしれません。
暗号資産古物商が古物売買で得た暗号資産をUniswap（分散型取引所の一つ）でスワップするのは基本的に暗号資産交換業にあたらないと金融庁が整理しています。
（中略）
支持者の皆様から眠っている草コイン等の暗号資産を寄附して頂き、DEX等でETHに交換してなるべく多くの方に配り続けたいと考えております。」

なんか、難しいこと言ってる。
えっと、つまり仮想通貨を寄付したらマスクに交換できる。草コインっていう価値がないに等しい仮想通貨も価値のある仮想通貨に交換できるよってことですね？

草コイン、持って泣いてる方いるんじゃないですか？？
もしこれが現実になるとすれば、草コインを保有している人への救済策にもなり、仮想通貨に対しての不安感や投資のためだけじゃない、日常使いへの土台が日本でも形成される第一歩になるのではないでしょうか。
確かにStay homeするだけでCoin＝お金がもらえるならStay Homeしますよね！
更にそのCoinが日用品と交換できたり別のTokenに交換できるのであれば私1ヶ月くらい家にいます。普段もいれるけど。。

そしてこれに賛同する企業が増えたらT-ポイントみたいにも使えるってことですよね。
実際お金なんてモノと代替出来ない事にはなんの意味もないので、それなら使える場所の多い、利便性の高いお金＝Tokenが今後価値が高まっていくのでは？？

コロナをキッカケに改めて見直される仮想通貨決済

コロナにより募金の方法も変化してきています。
今までの募金というと街頭での募金活動や銀行振込が主流でした。しかし、今回の様な一刻も早く資金が必要な場合、銀行振込だと、ましてや国際送金となると完了するまでの時間も手数料もネックです。また、募金ではどの様にお金が使われているのかわからない問題ありました。そこで、イタリアの赤十字社はビットコインで募金を実施したのです。なんと！

この募金活動プロジェクトを牽引したのは、仮想通貨業界でフィンテックのスタートアップとして活動するYoung Srl*①とイタリアでブロックチェーンを使った寄付活動のプラットフォームを展開するヘルパービット*②などの協力で行われたものです。

*①
慈善団体や保険業界に透明性をもたらす資金調達、募金を実施するプラットフォーム
*②
イタリアの広告およびマーケティング会社

送金した内容もヘルパービットの募金プロジェクトページにてトランザクションIDから確認できます。透明性が高いブロックチェーン技術のため、募金者の送金は自身で確認ができます。
こちら4月22日までの募金プロジェクトは目標金額の2.8793BTCの163.2%達成して6.2941BTC集まっています。

イタリアへ募金活動に興味のある方はこちら。現在緊急救急への多目的募金を実施しています。
BTCアドレス：3N2EgRyM46J9nvAT2crG4ckDTKWYHGF1HZ

オンライン活動に仮想通貨決済が欠かせない？

続いて今オンライン飲み会やテレワークによるオンライン会議で話題のZoomが仮想通貨決済を導入するという話です。

コロナ前にはZoomって何？と言う方も多かったかと思いますが、コロナをキッカケにZoom飲み会がTwitterのトレンドに入るように一気に名が知れました。
様々な飲食店や、YoutuberもZoom飲み会を開催していますよね。
私もやっちゃってます。最長12時間。。笑

Zoomとは、いつでも、どこでも、どんな端末からでも Web会議を実現するクラウドサービスで、簡単に言えば、複数人での同時参加が可能な「ビデオ・Web会議アプリケーション」です。100人まで一度に繋げられるため、大人数の参加者でも対応できます。
PC、スマートフォン、タブレットなど、現在一般的なデバイスであればZoomをインストールできます。マイクやカメラが搭載されていない端末でも、汎用品の外部機器を接続すれば電話会議、ビデオ会議が可能です。また、Windows、MacOS、Android、iOSなど、あらゆるOSに対応しているのも特徴で、Zoomの利便性を高めています。

そんなZoomがこのご時世で様々なオンライン授業が受けられると話題になってます。
しかもその授業の決済にETHが導入されると言うのです！

顧客側からするとクレジットカード決済でも便利だと思っていましたが、そうなると事業主サイドは運営資金が手元に来るまでは時差があるので資金繰りに大変になるのですね。顧客を確保したとしても、資金が手元になければ運営が困難な中小企業や個人事業主にとっては仮想通貨決済は救世主と言える事例だと感じました。

しかもアプリと連携してクレジットカードで仮想通貨を購入できるとなれば、更に仮想通貨決済は日常生活に根付くと言う仮想通貨時代の始まりを感じさせます！仮想通貨決済が浸透すると世界中のサービスを日常的に簡単に受けられますね。

コロナにより追い風？株価上昇中の「Shopify」

ECサイトの開発・運営を支援する「Shopify」の株価が過去最高値を更新したと言う内容です。コロナによる店舗営業の休業や外出禁止、自粛の中頼りになるのはやはりECサイトでのショッピングです。

https://coinpost.jp/?p=145917（参照記事：コインポスト）

Shopifyとは、世界シェアNo.1のECサイト構築プラットフォームで、簡単にECサイトが開設出来ることで人気を集めています。

まずは最低限でECサイトをオープンして、必要な機能を随時追加していくことができるシンプルな作りが魅力です。また、多言語・多通貨にも簡単に対応出来ることから、越境ECといえばShopifyという位置づけになっています。

この決済方法に仮想通貨も使われているのです。

記事内でも言われているようにこの「Shopify」、あのECサイト世界大手の「アマゾンキラー」と言われ注目を浴びています。

世界中で知らない人はいないと言っても過言ではない、アマゾンを凌ぐ可能性がある企業です。
この勢いある企業が仮想通貨決済を導入して、更にこのご時世コロナを逆手にとって株価最高値をつけたと言うことはアフターコロナでも好調に業績を伸ばしていく＝決済速度の速い、また世界中で価値が同一の仮想通貨が普及する環境が整っているわけです。いや、むしろ普及が始まって言っても間違いでは無い！

Shopifyの企業戦略について詳しく知りたい方はコチラへどうぞ。
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO54972190Z20C20A1000000/
（日経ビジネスより）

まとめ

今回筆者の興味ある記事をピックアップしましたが、共通して言えることはこうして世界中で大不況に陥った時に各国の通貨って実はいらないんじゃないの？と言う筆者の感想です。

発行数量を自由に変えれる、法定通貨
発行数量が決まっている、仮想通貨
どっちが、価値が高いかは、わかると思います。

現在コロナにより世界中はデフレ真っ只中です。
デフレ時に金融対策として日銀が紙幣の発行量を増やすと市場には紙幣がたくさん出回ります。そうなると紙幣の価値は下がりますよね。

わかりやすく言うと100個ペットボトルがある時に更に1000個追加されると市場にペットボトルが多く流通するので、1個あたりの価値が下がります。
今の日本政府が実施しようとしている貸出支給がこれに当てはまります。
つまり、政府がお金をだすことで、１円あたりの価値が、市場原理的に下がっていきます。

紙幣（法定通貨）は政府が発行を自由に決めることが出来、市場価値のコントロールも可能です。一方で仮想通貨は発行上限数量が決まっている為、政府（第三者）による市場価値のコントロールができません。この様な理由により一部の投資家は現金から金や仮想通貨（デジタル資産）へ移行する動きも見られるのです。

大不況じゃなくてもインターネットが普及しているこの時代に、各国でしか使えない法定通貨ってナンセンスです。募金や買い物、給与にしても、世界中で価値が統一している仮想通貨が普及していればもっとグローバルワイドに産業も経済も発展していくだろうし、仲介手数料なんていう無駄なコストも無くなってより便利な世界になっていくんじゃないのではないでしょうか。

そんな私の考えを裏付けるかのように、
仮想通貨決済は普及している兆しが見えます。
日本でも仮想通貨ではないにしろ、感染防止に現金払いではなく、電子マネーやクレジットカードにて決済する様推奨しています。

ここにドイツ銀行の研究発表の資料があります。

研究発表によると仮想通貨ユーザーはインターネット普及に伴い2020年には6000万、2030年には2億規模までに達すると言われています。
1人100ドル（約10,630 円：5月6日時点）の仮想通貨を保有すると仮定するだけでもその市場規模は2億×100ドル＝200億ドル（約2兆126億円）となるわけです。この2兆円規模という数字は国内のスマートフォンのQRコード決済や家電量販店や航空業界で発行されているポイントサービスと同規模の数値なのです。言うまでもなく、既に根付き、拡大しているサービスと仮想通貨業界は肩を並べようとしているのがお分かりですね。

これはコロナ前に発表されていますので、コロナの風を受け、既にインターネットによる市場は既に拡大してきていると考えられるので、市場規模は更に需要が高まるのではないでしょうか。

身近なサービスにおいて仮想通貨決済が導入される様になると、投資目的で仮想通貨を保有していた人たちだけでなく、筆者の様な一般人も保有していく事となります。

ではその時に必要になるものは？

「カード」です。今後クレジットカードでもBTC建の口座に紐づいた仮想通貨決済ができる様になる日もそう遠くないでしょう。しかしそこに行き着くまでにはまだ仮想通貨決済の普及率は足りません。

仮想通貨は「通貨」としての価値の確立の低さや、仮想通貨で決済できる店舗がとても少ないからです。現時点では仮想通貨を保有していたとしても実生活で利用できる機会が少ないのが事実です。保有しているだけでは日常生活への利用は見込めません。しかし、企業が仮想通貨決済を導入するまで待っているのは時間の無駄です。その間にも仮想通貨は日々普及を拡大していますからね！
そこで必要になるのが、仮想通貨を日常で利用できる様に現金として引き出しもできる、チャージもできる「仮想通貨デビットカード」です。

クレジットカードにしろデビットカードにしろカードを持つのであれば、信頼度の高い大手カード会社と提携しているものが良いというのはカードを選ぶ基準の一つ。仮想通貨というこれから市場拡大をしていく通貨は尚更のことです。世界中で利用できるATMがあれば仮想通貨の利用幅もグッと広がります。
以下は現在世界で暗号通貨対応しているATM設置数の資料です。

仮想通貨対応のATMの設置数がこんなにあるのをご存知でしたか？？
ATMの設置数も多くなっていることから、仮想通貨から現金として引き出す需要は多くあると言えるでしょう！

日本でも仮想通貨の普及が進んでいるとはいえ、諸外国に比較すると悲しい結果に。。
しかしながら、大手カード会社対応のATMとなると話は別です。皆さんもATMを利用する際に大手カード会社のマークを見かけたことはありますよね。
そちらで仮想通貨が現金として引き出せるのであれば今の生活に仮想通貨が身近になるのは間違い無いです。

（オマケ）私がとる、仮想通貨購入戦略

こういった背景があるため、筆者は仮想通貨業界は、今後右肩上がりに上がっていくと予想しています。どのまともな通貨を購入しても上がっていくと思いますが、私が特にオススメするのは、カードが利用できるトークンです。
VisaではCrypto.comから、トークンが出されていますが、既にICO価格から5倍に上がっています。
そんな中、私がオススメしているのは、今後、MasterCardでカードをだす、B21（ビー２１）です。
Crypto.comと同じくらいのポテンシャルを含んでいる、今後、市場自体が上がっていくと予想しています。

B21はカード市場を独占できる可能性も高いですし、ブロックピアース（BrockPierce)アドバイスの元にリリースされるB21Tokenの値上がりや市場定着を期待しています。

B21Tokenの価格が上がる要因についての記事とB21アドバイザーのとっても詳しい記事を発見！こっちを読ませて頂きました！

コロナで気持ちが落ちている今だからこそ、ワクワクできる事があるのも生活するのに大事な要素です！アフターコロナに向けて今から準備を始めませんか？？

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