いや、駄文を書き連ねていた結果なので特に嬉しいわけではないのだが。

現状は女性たち、左翼たちが家族を壊し、社会を壊してきているので、「男たち逃げて」と言っているだけである。

左翼にしてみれば日本や日本人など滅びても構わないじゃないか、米国(中国)が支配すればいい、と言っているだけであろう。彼ら左翼の唱える「反米」はスローガンかエクスキューズに過ぎない。むしろ反日と言われないためにかつてのGHQの威を借る狐である。彼ら左翼の主張していることは米国民主党左派の言っていることとそれほど変わらない。

右派というか保守派のLGBT反対や同性婚反対の声の方が予想外であった。駐日米国大使が発言したわけであるから一も二もなく賛成すると思われたのに草の根の下々のネトウヨどもが反対すると言うのは由々しきことである。むしろネトウヨに批判された稲田氏などの方が自民党としては正常の部類である。いや、反対意見を封殺して一任を取り付け、数人の強硬派を除いては党議拘束に従ったのだから自民党は正常運転だったと言えるかもしれない。

多分、日本の保守というか極右はもうこういう自民党には飽き足らず、維新の会とか参政党のような別の選択肢を選ぶかもしれない。大阪で大勝した維新は自民党に飽き足らない保守と立憲民主に飽き足らない革新を同床異夢で集めるのに成功したということかもしれない。

ただし、維新がエンジンを回せるのは小泉政権以降禁じ手とされた公共事業をばら撒いているからである。高速道路や鉄道の新線というインフラー土木事業に金を出して経済を回しているということだろう。これは自民党が一旦は捨てた開発独裁を「夢よもう一度」とやっているわけなので、うまく継続できるかは不明である。短期決戦ならそれでいいけれど、長期戦でどうなるのかはわからない。

今のところ大阪市には金があるからその金を気前よく使うことで大阪府が甘い汁を吸えるということなのだろうが、その大阪市の資金が尽きてしまった時には請求書だけが大阪市に突きつけられて、大阪府や東京のブレーンたちは皆知らん顔をするのかもしれない。まあ、彼らにとってみればもう大阪市は死体の肉なので、その肉をバーベキューで焼いて食べて何が悪いということかもしれない。バーベキュー万歳が彼ら維新支持者の行動様式である。大阪市は図体が大きいのでいくらでも肉があるじゃないか！無限にバーベキューができるぞ！という夢にもう大阪市民自体が夢中になっているわけである。

大阪という腐肉を食い尽くした時に東京の政党としてうまく衣替えができるかどうかが維新の切所ということだろう。東京周辺、関東には十分に土地がある。大阪市を食い尽くした後に大阪の企業をそういう関東の僻地にでも誘致して大阪を見捨てて東京万歳といえば霞ヶ関の人も喜ぶであろう。大阪はもう河内湖の昔に戻せば良いのである。

維新は生き残るためには反米を本気で主張したがる右派、極右は切り捨てざるを得ないだろう。おそらくもう戦後80年近くになって、日本が米国に敗戦したのだということが実感として受け入れられなくなってきた世代が出てきているのかもしれない。左翼の皆さんは「憲法9条絶対支持」というが、それはまさに米国の主張と軌を一にしている。

多くの日本人は「日本人は平和民族だから軍備など持たないのだ」と平和主義を自認しているだろうが米国をはじめとする世界各国の認識は日本に軍隊など持たせようものなら基地外に刃物だというものが主流であろう。ドイツの場合は「ヒトラーが狂人でした、他のドイツ人はまともなのです」という言い訳が通用したのである。

日本の場合は日清・日露というふたつの戦役で兎にも角にも当時の世界の強国と呼ばれた国を破っているわけである。そういう国が再び軍備を持ち、それを振り回し始めたらヤバいわけである。しかも神風特攻などという常任では考えもつかない戦術を平然と行ってくるのである。

こういう危険な日本や日本人には再軍備など許してはならないというのが世界の大勢を占めるのではないか。それを強固にするためには男の頭を土足で踏みつけて女性を優遇するというのが一つの方法である。古のケルト人やブリトン人などは女性も髪を振り乱して敵と戦ったというし、日本でも女武者というのはいないではないが、やはり、戦争して命のやり取りをするのは男の仕事とされている。

つまり、男を引き下げ、女性を上に置くということで日本には限らず多くの国で戦争のリスクを下げることができることは確かである。ただし、女性に家事育児以外の外向きの任務が与えられると妊娠出産育児という観点からは不利益になることは間違いない。この点は海外では男の仕事の負担を減らすことで家事育児を男の仕事にすることに成功している。米国ではキャリアを目指す女性は生後3ヶ月で赤ちゃんを保育所に叩き込むという方法でやっているのでおそらくそれで成長した子供達に問題が起こっているのではないかと思うが外国のことなのでアワアワ言っているだけにしたい。

日本の問題は女性が男に依存的であり、その結果、全ての重荷を男に丸投げして利益だけ掠め取りたい、女性は美味しい思いだけしたいという人が多いので、もう男にとって女性は地雷という状態になっているところであろう。もちろん、地雷ではない女性もたくさんいるのだろうと思うけれど、男にそれを確実に見分ける術はないのである。

今の日本では男に対する性役割分担は変えずに女性の性役割分担だけ解除するのがジェンダー平等、進歩的ということになっている。なので、男はきっちり賃労働して家族を養えや、女性の労働は女性のものだから稼ぎをあてにするな。でも女性が家事育児を負担するのは不公平でしょ、だからその分も男がやって。男だって炊事洗濯育児をやるのが当然でしょ。ということなので彼女たちの意見を聞くならば単純に男の労働強化というだけのことである。

しかもである。最近は年間婚姻数のおよそ1/3が離婚している。これは成田離婚もあれば子供が成長した後の熟年離婚も含まれるが、やはり子育て期の離婚も多い。この場合、離婚後は単独親権が一般的なので、子連れで別居して監護実績を積んだ後に離婚訴訟を提起すれば監護の継続性によりまず間違いなく親権はもぎ取れるわけである。ついでにDVを申請すれば市長さえ納得すれば行政処分として住所秘匿になるので別居された夫が子供を探そうとしても転居した住所は秘匿されてわからないので完璧である。

連れ去り別居は主に妻側がやることが多いが、夫側がやった場合も監護の継続性は認められるようである。そういうことで、日本では離婚裁判では85％以上の事例で親権は妻側の方が取るという結果になっている。この一方的な親権獲得に対して非親権親の方は子供と会う権利はなく、もう絶縁状態になるのである。親権者ではないので子供の入学式、卒業式に親権者の許可がなければ参加も許されない。以前は無理に見に行ったら警察を呼ばれた事例もあるそうである。

これに対して面会交流という制度もあるが、シングルマザー側の強い抗議で強制的な施行はなされなくなったようである。一方で、収入の減ったシングルマザーにとって養育費の支払い義務は強調されている。妻側の(離婚)弁護士さんもこの養育費の一部を弁護料として徴収しているということである。本来子供のために使うべき養育費を弁護料として取り立てるのはさすがであるとしか言いようがない。

なので離婚後共同親権という動きにも絶対反対を貫いている。もう「非親権親は子供には会わせるものか！お前は親などではない！けれども親なんだから養育費だけはきりきり払ってね。」ということである。もっと過激な人は「子供のためだ、父親は自宅から出ていってホームレスになれ。母子が安心して自宅で暮らせるようにしろ。」という主張をしている。流石に借家であれば家賃は母子の方が払うんだろうと思うけれど、自宅を購入して住宅ローンを返している父親ならローンの支払い義務だけが残るという悲劇になる。

離婚はもう今の日本では珍しいものではない。左派、人権派はとにかく女性の権利、シングルマザーの権利擁護しか言わないので男の方はこれからも負担とリスクが増大してゆくことは間違いない。

さらにややこしいことには、男の側にも「体罰は躾です」とか言って暴力を振るう人が実際にいることである。(女性の側にもいるけれど、これはほぼ不問にされている)DV夫はゼロではない。けれど、その数が圧倒的多数ではないのでやはり、現状ではこれからも「男たち逃げて！」と言い続けるしかなさそうである。