※本記事は2005年に作成し、自身のホームページ（Chikunai.net）で2016年ごろまで公開していた記事をnoteに転記したものである。私の管理不行き届きで、ホームページを失ってしまった。なるべく2005年の頃のまま転記するため、今読むと古臭さのある点は、ご理解いただきたい。このシリーズのトップはこちら→「はじめての通信販売＆Eコマース」

商品のお届けと、カタログやダイレクトメールのお届けは、運送会社を使います。どちらの場合においても選定基準は、価格（送料と各種手数料）、品質（配送中に壊さないかなど）、商品・カタログの到着率などです。通信販売では代引きが必須であると考えると、代引きの内容についても選定基準となります。運送会社を以下に挙げてみました。※記事作成2005年時点のリストです。

商品の発送に使う運送会社

• 日本郵政公社　ゆうパック

• ヤマト運輸　宅急便

• 日本通運　ペリカン便

• 佐川急便　宅配便

カタログ・ダイレクトメールの発送に使う運送会社

• 日本郵政公社

• ヤマト運輸　ヤマトメール便

• 佐川急便　飛脚メール便

主要な選定基準

• 地域、大きさ、重量毎の価格

• 輸送中に手荒く扱っていないか（運送会社の特徴が出る）

• 商品の到着率は高いか

• 代引きや商品追跡などの各種サービスの内容

配送料金は、商品の出荷拠点から遠ければ遠いほど送料は比例して高くなります。離島（沖縄、八丈島など）はとても高いです。企業は送料の一定額をお客様への負担させるか、一律送料無料のどちらかを選択しなければなりません。前者ではだいたい全国一律500円の送料を取るところが大半です。ここで問題なのが、お客様の中で送料無料のニーズが非常に高いことです。送料を企業が負担すれば、送料の負担が重くのしかかり、商品価格に送料を付加しないと利益が生まれません。一方、送料をお客様負担とすれば、強いベネフィット（お得感、割安感）がないと購入に結びつかず、売上がなかなか上がりません。
運送会社を一社にこだわらなくても大丈夫です。通常の箱とコンパクトな箱で運送会社を分けて選ぶのも手です。
商品を凍らせたくない場合は、あえてクール便（要冷蔵）で送ることを考慮してください。北海道の冬は、普通の配送だと商品が凍ります。地域によらず要冷蔵のナマモノや冷凍食品は、持ち戻りや返品時のリスクが高いです。返品されると再配送できないため、廃棄になります。

お客様に対してサイズの大きいカタログやダイレクトメール（雑誌に近いサイズ）などを送る場合も業者選定が可能です。ダイレクトメールの小物は日本郵政公社しか認められていませんが、大物の場合は日本郵政公社だけでなく他の配送業者でも送れます。ヤマト運輸、佐川急便、DMSなどがそれにあたります。
郵政公社以外を使うメリットは安く送れることです。しかし、デメリットとしては到着率が悪く返品が多くなります。お金をかけて発送しても全く効果の無いものが数パーセント出てしまいます。日本郵政公社の場合であれば、その率は低くなります。このバランスを考慮して選定してください。
どちらでお金をかけても到着しないケースは必ずあります。そのため、お客様からいただく住所は常にクレンジングを行い、正しい住所を確保できるよう、精度向上に努める必要があります。カタログ発送の際は必ず住所チェックを行い、住所として正しくないものは取り除き、発送コストの無駄を省きます。カタログは１冊あたりのコストが数百円と高く、数万冊返品があるとカタログから得られる利益を圧迫してしまいます。
お客様からいただく住所を常に正しく保つためにも、郵便番号辞書の導入と辞書データの定期的な更新を行います。運送会社は商品の配送に必ず郵便番号が必要なシステムになっています。正しく送っていただくためにも郵便番号辞書は必要です。郵便番号辞書は、郵便番号から住所を引くことはもちろん、郵便番号が分からなくても住所から郵便番号を引くことも可能です。また、最近は市町村合併が多いことから、定期的な辞書データの更新も欠かせません。常に住所情報の変更をウォッチしておいた方が良い。旧住所で届かないわけではありませんが、お客様にお渡しするものですから、正しい住所にしたいところです。