悠々自適の生活を送っているつもりが「そんなことしてなにが楽しんですか」と真顔で聞かれる時代が日本にもうすぐやってくる。

これから可能な限り長く働く（社会に参画する）という生き方が人生の新しい価値になるのだ。

個人投資家にとってもっとも合理的な投資法がひとつだけ存在する。
暴落を待って、株価が回復するまでドルコスト平均法で分散投資すること。

商品先物よりずっと非効率で巨大なインサイダーマーケットがある。
それが不動産市場だ。
１、株式は市場で取引されるが、不動産は相対取引だ。
２、株式市場では時価が瞬時に公開されるが、不動産取引では売り手の希望価格しかわからない。
３、株式取引では特定の投資だけを優遇できないが、不動産取引では顧客を差別することが当たり前になっている。
４、株式市場では投資家にすべての情報が公開されるが、不動産取引では最最低限の情報しか教えてもらえない。
５、株式取引の手数料は自由化で下がったが、不動産取引はいまだに仲介手数料が割高だ。

金融取引では商品の供給側（業者）と需要側（投資家）の「情報の非対称性」が常に問題になるが、その弊害がもっとも大きいのが不動産市場だ。

正しい資産三分法とは、株式・債権・REITでポートフォリオを組むことだ。

財政危機が顕在化すると必ず円安になるわけではない。

金利が上昇すると、短期的には為替は上昇することが知られている。

宝くじは愚か者に課せられた税金。

ゆっくり考えることのできる人だけが資産運用に成功する

以上、重要部分まとめ。