1月1日の地震から、改めて災害について考える方が増えたのではないでしょうか。

今回のブログのテーマは「地震とコロナ（ワクチン）」。

避難所でコロナが蔓延していることを報道し、いまだにコロナ恐怖をあおっている…
という内容ではありません。
が、そのことについては先日こんなネットニュースがありました。

能登半島地震を「コロナ怖い」に利用する人たち　いまだに恐怖をあおる専門家とメディア（中川淳一郎）

書いてある内容にもろに賛同です。

それはさておき、今回自分が書きたいのは「地震予測とコロナ（ワクチン）」に共通することです。

それはズバリ「科学のなさ」です。

どちらも「科学が無視され、政治的な理由が優先されている」ということです。
あるいは現実に起きていることが無視され、国や行政の都合で事実がねじ曲げられているということ。

ここで一冊の本を紹介します。

南海トラフ地震の真実

本の帯にはこんなことが書かれています。
『発生確率70～80％→実は20％！？　数字を決めたのは科学ではなかった！』

詳しくはぜひこの本を読んで欲しいのですが、東大だかどっかの先生が「時間予測モデル」というものを使って南海トラフ地震の発生確率を算出したのですね。
しかも室津港というたった一カ所のデータだけを頼りに出したデータです。
しかもその元データは江戸時代における10センチ単位の精度の数字を使用しているのですが、江戸時代にそんな精密な測量ができるのか、そんなデータが本当に残っているのかという疑問も専門家から上がっています。

なぜか南海トラフ地震だけは、この「時間予測モデル」だけが採用され、発生確率が算出されています。
他の地域の地震は「時間予測モデル」は使用していません。

そして世界的にも「時間予測モデル」は否定されています。
なんならコロナ脳やワクチン脳に侵されている人が大好きな一流科学誌「nature」にも時間予測モデルは破綻しているという論文が出ています。

ここからが面白いのですが、良識ある地震学者は「当時は研究予算を取るために時間予測モデルに同調していた。でも今は時間予測モデルは違うと思う。」というような内容のことを赤裸々に語っている学者が多いのですね。
つまり自分の間違いを認めている人が多い。
というか、今の地震学者のほとんどは「時間予測モデル」は違うと思っている。
つまり、南海トラフ地震の30年以内の発生確率が「70～80％」もあるとは思っていないということなのです。
しかし防災・行政側から「いまさら発生確率を下げられるのは困る」と強く主張され、そのまま間違った数字だけがひとり歩きしている、ということなのだそうです。

かなり衝撃的ですね。

そして面白いなと思ったのが、一部の地震学者は間違いを認めて訂正しようとしている。
分科会などでもほとんどの地震学者は、本来の数値（20％）を出すべきだと主張しています。
地震学者は科学に則って、科学的であろうとしています。

でもコロナやワクチンではどうですか。
自分たちがメディアで言ってきたことが間違っていてもちっとも訂正しようとしない。
感染予防効果もなかった。集団免疫すら確立されなかった。
ワクチンの効果なんてちっともなかった。
なんなら副作用ばかり。
厚労省は「ワクチンが直接的に不正性器出血（不正出血）や月経不順を起こすことはありません」とHPに掲載していたものを、「ワクチンの接種後に一時的に月経不順等への僅かな影響があるとの報告もありますが、速やかに元に戻ることが知られています」とこっそり書き換えている始末。

厚労省、コロナワクチン誤情報まとめを変更「こっそり書き換え」発信力不足に集まる批判

月経不順がわずかでもあれば、それはつまり婦人科系やホルモン系に影響を及ぼしているということであり、長期的な調査が必要ということです。
それを厚労省は最初から「ワクチンが直接的に不正性器出血（不正出血）や月経不順を起こすことはありません」と断定して書いて、国民をだましてきたということです。

地震学者は真実であろうとする。
（最初は予算獲得のために間違った行動を取った人もいたようですが、のちに正しくあろうとしています）
一方で、医療界ではクソばかり。
永遠の嘘つきです。

命・健康にかかることですし、打っちゃったものを今さらなかったことにはできない。
「やっぱりヤバいワクチンでした～。てへっ。」
なんて今さら口が裂けても言えません。

医療界隈では一度ウソをついたらウソをつき通すようです。
たとえそのウソが人の健康を害そうと知ったこっちゃない。

それでも、「思ったほど効果が期待できない」とか「因果関係は証明されていないけどこんな副作用が報告されている」とか「今後は積極的に打たなくてもいいんじゃないの」とか、少しでも正しい方に導くことはできると思うのです。
それすらしませんからね。
良識の微塵すら感じられません。

専門家どもは自分がしてきたこと、言ってきたことをなかったことのようにしています。
恐ろしいですよ。

これが医療には安易に関わらない方がいいと自分が主張する所以です。
今や医療の専門家もどきの言うとおりに行動した方が健康を害する可能性が高い。

脅され不安をあおられれば、誰だって専門家っぽい人の言うことを聞いてしまいますね。
それで問題が起きても、その専門家っぽい人は責任を取ってくれません。
特に医療の世界では因果関係の証明が難しいですからいくらでも言い逃れができちゃいますから。

上記の本に戻りますが、本の中には「脅しの防災」という文言も出てきます。
本当に医療と同じですね。

このコロナ禍でも不安、恐怖を受け付けられ、さんざん脅されてきましたね。
というかもともとの医療が「不安産業」です。
「この薬飲み続けないと死ぬよ」とか。
「目薬使い続けないと失明するよ」とか。
どこも構造は一緒なんですかね。

結局地震学者は、正規の発生確率を発表したかったようですが、防災・行政側が、今さらそれじゃ困ると主張し、「70～80％」がひとり歩きしている状況です。
そんなに発生確率が高くないとなったら、行政も予算を引っ張って来れません。
防災関係もいろんなビジネスがありますからね。
みんなが不安に感じてもらった方が儲かるのです。

『南海トラフ地震対策は2013年度から2023年度までに約57兆円が使われ、さらに2025年度までに事業規模15兆円の対策が講じられる国土強靱化計画の重要な旗印の一つで、地震調査研究関連予算は年間約100億円（2023年度概算要求額）が使われている。』

とありますが、この巨額なお金に群がっている人たちが困るのでしょうね。

先に「一部の地震学者は間違いを認めて訂正しようとしている」と書きましたが、あくまで「一部の」です。
いまだに「地震ムラ」というものは存在し、自身の名誉のため、箔をつけるために国の委員会で居続けるために真実を口にしない専門家どもや、予算を得るためだけに真実を口をしない地震学者も多いです。

上記の本からは南海トラフ地震の30年以内の発生確率が70～80％というものがどれだけいい加減なデータで導き出されたかがよくわかります。
ちなみにこの数値を出した張本人である島崎邦彦東大名誉教授は、「30年以内に70～80％」という確率が成り立たないことを認めています。
一方で「時間予測モデル」の理論自体は間違いないと主張しているようですが。
そして、自分がこの数字を出したにもかかわらず、この確率を再検討すべきかどうかについて問われると、「今の委員会の人たちが決めるべきだ」と逃げています。

阪神淡路大震災、東日本大震災を始め、熊本地震、そして今回の能登半島沖地震。
地震の専門家などからは事前にまったく警告なんてありませんでしたね。
莫大な予算をもらっているにもかかわらず、全くの役立たずです。
今や地震の予知・予測ができないことは地震学者では常識です。
なのにできるふりして、いまだに国から多額の予算をぶんどっています。
地震予測ができると言っている地震学者はほぼ確実に嘘つきです。地震ムラの一員です。

この本にはいろいろな方のコメントが掲載されていますがいくつか紹介します。

・彼ら（政府の委員として長期評価を出し続ける地震学者たち）は馬鹿ではないがずるい。物理も数学もできるのだから、やっていることがいかにデタラメか本当はわかっている。だが委員を務めてその後で勲章をもらうために、科学から離れて政治的なことを言っているのです。

・政府の委員を長く務める人の特徴は共通しています。センセーショナルなことが好きで、研究者の意見を拾い上げるというよりも、役所の意見の代弁をうまくできる。そういう人が役所に好かれます。

・政治家が悪で、研究者はそれに使われたという見方は間違っている。研究者も一緒になって甘い汁を吸ってきた。でも、それは良くなかった。今の研究者には、正直であって欲しいんです。

・政策に関わっている研究については反対するようなことを言わない方がいいという空気があった。

・一度体制が動き出すと研究者も駒でしかなくなります。おかしいと思っていてもなかなか変えられないのです。

・国策になることで、大多数の人はおかしいと思わなくなる。おかしいと気づいてやっている人は、もうどっぷりつかっている。おかしいことに気が付いて何とかしたいという人にとって、何とも居心地が悪い状況になっているんです。

・こうした検討会は結論が先に決まっており、専門家がそれに応じた発言をするのがやはり実態のようだ。

・防災のためなら科学的事実は曲げてもかまわない。政策決定者の思うように勧めることができるように、不都合な事実は隠してしまえばいい。

なんだかコロナの時の専門家もどきたちと同じですね。
よくこんなんで「科学、科学」とか「エビデンス」だとか言えますね。

ちなみに首都直下型地震の被害想定には、関東大震災のようなタイプの地震が発生したケースの被害は想定されていないようです。
過去最大の地震よりも小さい想定をしています。
それはなぜか。
東京オリンピックを控えていたからです。

一方で南海トラフ地震の被害想定では、多くの地震学者からは「やり過ぎだ」と指摘されるくらいのもののようです。
これは「想定外」をなくすためにありとあらゆる考えられる最悪の状況をすべて重ね合わせて出した数字だそうで。

ちなみに首都直下型地震も30年以内に70％の確率で発生すると言われていますが、これは地震の切迫性をアピールするため、わざわざ近隣の地震をかき集めて高い数値を出すようなせこいまねをしている疑いがあるようです。

そしてこの発生確率に使われる「30年」。
なぜ30年かというと、人が人生設計をするうえで「ちょうどいい長さ」ということで、地震学的な意味はないそうです。

南海トラフでは過大ともいえる数字を出し、首都直下型地震では過小ともいえる数字を出す。
南海トラフの70～80％説も崩れた。
30年という数字もただただ人生設計の上で「ちょうどいい長さ」だから。

地震に関する数値はどれもこれもいい加減ですね。

ですから地震に関わる数字で、過剰に不安になる必要はないということです。
地震専門家が出す数字はあてになりません。
というか正確な数字なんて出せないのです。

いつどこで地震が起きるかわかりませんから日頃から防災意識は持っておくことは重要です。
でもメディア等で報じられるインパクトのある数字には惑わされない方が良いです。

最後に、この本の著者はこんな一文を書いています。

『政治的要素が入ってしまった科学は、もはや科学とは言えないであろう』

まさにその通り。
医療なんて政治的要素も、製薬会社の意向もいろんなものが入り込んで、科学がねじ曲げられています。
もはや医療の世界では、ねじ曲がった科学しかないんじゃないかというくらいです。

医療に関する専門家、特に国の委員会や分科会などに所属している人たちは、自分の名誉のために余計なことは口にしないようにしているんでしょうね。
他人の健康よりも自分の名誉、です。

日本に住んでいる以上地震は皆さんにとって身近なものですし、ぜひ上記の本を読んでみてください。

それらしくみえる科学の世界も結局は腐っていることがよくわかるかと思います。