どうもマハリタです。

ホテルの稼働率が一時期より下がっています。

理由は訪日外国人の需要を見込んであたらしいホテルの開業が増えたからというのもあれば、民泊に流れているのではないか、という説もあります。

今日はこの説を検証してみたいと思います。

参考にするのは観光庁が出している訪日外国人消費動向調査です。

訪日外国人全体での「どんな宿泊施設に泊まっているのか」という質問に対する回答を同じ4-6月期の調査で経年で追ってみたのが次の表です。

複数回答なので合計で100％にはなっていないです。

見てすぐわかる通り「その他」領域の伸びが激しい。この1年で2倍以上に拡大しています。2年前と比較すると4倍になっていて、差はあるもののホテルや旅館につづく比率になっています。これは民泊が増えていると判断しても問題ないでしょう。

旅館は昨年に引き続きまたもや10ポイント以上下げてしまっていて、民泊の影響を一番受けているのが旅館だと言えます。このペースで行くと来年には旅館とその他が拮抗してくるかもしれませんね。

日本に来る外国人の10人に1人が民泊利用になっていると言っても過言ではなさそうです。

国別に見てみるとどうなるかというと、スペイン、フランス、ドイツに関しては40％がその他かユースホステル・ゲストハウスを利用しており、アジア圏は韓国を除くと利用率は低いです。欧米からの旅行客のほうが民泊を利用していることがわかります。

まだ民泊新法は施行されていませんので、受け入れ側のほうはまだ違法状態の物件が大半のはずですが、インバウンドの民泊利用は加速していると言えるかと思います。