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【企業分析】コカ・コーラのマーケティング戦略

こんにちは。本日は誰もが知っている飲料メーカー「コカ・コーラ」について、同社のマーケティング戦略を解説したいと思います。

コカ・コーラは米国に本社を置く飲料メーカーで、簡単な企業概要は以下の通りです。

1.コカ・コーラの企業概要

①創業

コカ・コーラは1886年薬剤師ジョン・ペンバートンによって創業されました。コーラの発売初期は鬱病治療の為の薬用飲み物として販売されましたが、その後炭酸飲料として普及しました。

②ブランド・ポートフォリオ

主力商品としては、コカ・コーラ、ダイエットコカ・コーラ、スプライト、ファンタ、パワーエイド等。その他にも水、スポーツドリンク、紅茶、コーヒー、ジュースなど、多様なカテゴリーで製品を展開しています。

③グローバルな展開

コカ・コーラは世界中で広く販売されており、グローバルな展開を行っています。約200以上の国と地域で事業を展開し、数千種類以上の製品を提供しています。
因みに、国別のコカ・コーラの売上規模のランキングとしては以下の通りです。(2019年3月時点)
1位:米国
2位:メキシコ
3位:中国
4位:ブラジル
5位:日本


2.コカ・コーラのマーケティング戦略

上記の通り、長い歴史を持ち、グローバルに広く普及しているコカ・コーラですが、企業として、マーケティング戦略に長けていることで有名です。

以下に、コカ・コーラがどのようなマーケティングを行って今の地位を築き上げたのが、5点紹介したいと思います。

①ブランドイメージの構築

コカ・コーラは、強力なブランドイメージを築くことに重点を置いています。独自のロゴ、パッケージデザイン、キャッチコピー(例: 「Open Happiness」「スカッとさわやかコカ・コーラ」「Yes Coke Yes」「さわやかになる、ひととき」「さわやかテイスティ」)などを通じて、明るく楽しいイメージや幸せな経験との関連性を強調しています。

社員をホンキにさせるブランド構築法(同文館出版)」に、「ブランド要素とは、名称、ロゴマーク、キャッチコピー、キャラクター、色、ジングル(音)など、ブランドを構成するさまざまな最小単位のこと」と書かれていますが、コカ・コーラ社が各要素をしっかりと抑えていることが分かると思います。


②グローバルなプレゼンスとローカライズ

コカ・コーラは、グローバルな存在感を持ちながら、地域ごとのニーズや文化に合わせたローカライズも行っています。地域固有のキャンペーンやパートナーシップを通じて、地元の顧客との結びつきを強めています。

ローカライズの例として、2013年に同社が展開した”Shake a Coke”というキャンペーンの中国展開があります。
”Shake a Coke”は、コーラのボトルにコカ・コーラのロゴの代わりに“Share a Coke with John”のように名前を表示させました。もちろん、ジョンという名前以外にも様々な名前の人に向けて作られ、人々は自分の名前が見つかるかもしれないという盛り上がりをみせていました。
同キャンペーンはアメリカ以外の国へも展開しましたが、中国では他者を下の名前で呼ぶことは軽蔑的に捉えられてしまうため、コカ・コーラ社はこの文化的背景を配慮し、名前をラベルに使うのではなく、親友やクラスメイトという単語を使う事にしました
これはマーケティングキャンペーンの本来の意図を守りつつ文化の壁を乗り越える素晴らしい方法であると、業界から賞賛を受けました。


③エモーショナルなストーリーテリング

コカ・コーラは、感情を揺さぶるストーリーテリングを活用しています。テレビ広告やオンラインコンテンツを通じて、人々の共感を引き出し、コカ・コーラの製品と経験の関連性を強調しています。

コカ・コーラのCMを注意してみればわかると思いますが、同社のCMや広告は全て友情や家族、愛についてのストーリーが語られていることが多いです。
そして、CMの中でコカ・コーラの商品自体にフォーカスされることは多くないのですが、上記のストーリーが語られる中で、コーラが持つバリューやフィーリングが顧客に伝わるように設計されているように思います。



④マーケティングパートナーシップ

コカ・コーラは、様々なスポーツイベントやエンターテイメントプロパティとのパートナーシップを通じて、広告やスポンサーシップを展開しています。これにより、ブランドの露出を増やし、ターゲットオーディエンスにリーチする機会を創出しています。

例えば、コカ・コーラはオリンピックやサッカーのワールドカップのスポンサーを長年に渡って続けており、TV中継の際は必ずと言ってよいほどコカ・コーラのロゴを目にすると思います。


以上、本日はコカ・コーラのマーケティング戦略について書いてみました。私は今回のような企業分析をすることが好きなので、機会があればまた書いてみたいと思います。



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