「会社をひとつのチームにする」会社で働くことを検討していただく皆様へ

2019年5月23日 16:34

アイキャッチは、Resily株式会社の新オフィス、落合原宿ビル10Fからの表参道方面への眺望

わたしたちは何者か

Resily株式会社（リシリー）は、創業から1年10ヶ月を経たスタートアップで、「会社をひとつのチームにする」というミッションを掲げクラウドOKRサービスを企画・開発・販売している会社です。

Tably代表の及川卓也さんにも日本にOKRを広める応援とお手伝いをしていただきながら、すべての会社をひとつのチームにして、働くことを楽しみながら大きな価値を生み出せるような世界を実現したい。こうした想いのもとに集まったメンバーで会社を運営しています。

わたしたちと一緒に働くことを検討してみませんか？

このエントリの目的はただひとつです。

「会社をひとつのチームにする」ことに賛同いただける方に、わたしたちのことを知ってもらうことです。
そして、一緒に働くことを検討してもらうことです。

そこで、「会社をひとつのチームにする」会社の中身を全部公開し、大事にしている想いを精一杯お伝えしたいと思います。ミッション、バリューと、楽しいオフィスにするための取り組みをご紹介します。

Resilyは、「会社をひとつのチームにする」ために色々と実験を重ねています😃

①ミッションを実現するために必要な3つのバリュー

わたしたちのミッション「会社をひとつのチームにする」を実現するために必要だと考えている3つのバリューをご紹介します。

イシュードリブン
カスタマーサクセス
オープンネス

ひとつ目は、イシュードリブンです。

OKRは、シンプルなフレームワークではあれど、非常に捉えどころが無く、はじめるにあたっても、はじめてからも苦労が多いものです。

わたしたちは、この捉えどころの無いOKRの価値や良いところをきちんと届けきるための「決定版のプロダクト」を作りたいと強く思っています。

Slack や Trello は、他のチャットツールやタスク管理ツールとは一線を画する決定版ツールに思えます。ユーザの目線では、彼らが捉えているissueがどういうものかははっきりしませんが、彼らの社内において大事にしている考え方や掴んでいるissueは明確ではないかと考えています。

Resily では、そうした決定的な差を生み出すissueを探求し続け、決定的なプロダクトをつくろう！という気持ちをもって会社を運営しています。
私たちが現在追いかけているissueは、OKRへのコミュニケーションを「ライトに前向きに習慣化させること」です。

どういうことか。
OKRは会社のミッション、ビジョンに向けたマイルストーンや具体的な優先事項を表現したものです。メンバーが会社のミッションを自分ごとにするには、日々薄っすらとでも、ミッションとそこに向けてのアクションを意識し続けなければなりません。

そこで、OKRという会社の意思統一の軸となる情報に対し、ライトに前向きにコミュニケーションを習慣化にしてもらうことが、ミッション実現には必要だと整理しています。

ふたつ目は、カスタマーサクセスです。

顧客が課題を解決し、ステップを上げていくお手伝いをすることはもちろんなのですが、わたしたちが大事にしているのは、データドリブンでカスタマーサクセスをサポートすることです。

データは、わたしたちとお客様の認識のズレを客観的に整理し、一致させてくれる役割を担います。データを共有することで、わたしたちの考えと、お客様が社内で会話いただく際のポイントを明確にすることができると考えています。

このコミュニケーションを重ねることで、新たなissueの発見にもつながるように思います。また、プロダクト開発においてもデータを強く意識をして活用できるよう、ダッシュボードを整理しはじめており、カスタマーサクセス立ち上げに邁進しています。

当然、データでは語ることのできない判断や機能開発もありえますが、データは同じ想いを持ったメンバーに等しく、正しいと信じられる解へたどり着くチャンスを与えてくれます。

Resily はこうした想いのもとに、カスタマーサクセスを大事にし、顧客とメンバーが楽しく価値を生み出せるようにしています。

みっつ目は、オープンネスです。

最近では、SmartHRさんなどがSlackのプライベートチャネルでの情報交換量を参照しながら、会社の重要な情報をオープンにする環境をアピールしています。

わたしたち Resily も、透明性というものはとても重要な要素だと捉えており、Slack での非公開チャネルを極力減らしたり（現状は給与情報と採用情報のみ非公開です）、Notion というwikiツールを活用し、重要な情報を公開しています。

こうすることで、会社の意思決定の経緯や背景がクリアになったり、同じ情報量を持てるようになることで、無駄な調整やコストを大幅に省略することができると考えています。