FBグループ「無添加食品を広めよう」からの引用ですが、病気を治すための『医学の父、ヒポクラテスの格言現代版まとめ』を考えてみました。

１、自然治癒力を基本とする。医者はそれを助ける者である。

２、食事を薬とする。余分な薬は飲まない、常用しない。遺伝子組み換え食品、農薬、環境ホルモン、食品添加物などをなるべく摂らずに薬害を減らす。戦後GHQに押し付けられた欧米食ではなく和食に戻る。
　牛乳などはかえってカルシウムを減らして骨を痛める。牛肉の女性ホルモンで乳がん、農薬で悪性リンパ腫（ドイツバイエルのモンサント社の巨大訴訟事例）、遺伝子組み換え食品、食品添加物なども発がん性物質が多い。
　福島の原発事故の放射性物質による土壌、水質汚染は未だに酷いので、移住、転地療法が基本だが、できれば福島県周辺数県から撤退、関東圏も放棄して名古屋辺りに遷都して放射性物質汚染の除去方法を研究する。
　広島、長崎とは違い、放射性物質汚染源である福島原発のデブリなどの終息は数百年は見えない。おそらく千年ぐらいの戦いになる。
　トリチウムによる海洋（凍土壁機能せず現在も太平洋に放流中）、大気汚染も酷く、異常気象の原因にもなってる可能性があり（異常降雪、核の夏による猛暑）、水、空気フィルター（浄水器、空気清浄機）なども活用すれば室内なら80～90％減らせる。野外は未解決不明。

３、食事療法と運動療法で健康を保つ。運動はあまり激しいものではなく、高齢になれば特に、歩く、ウォーキングなど中心に。上皇陛下が実践していた少し早めのウォーキングが効果的である。

４、排泄に気をつけ、プチ断食で病気を治す。朝食抜きのプチ断食効果（夕方19時→昼12時の17時間）で血糖値を抑えて（相撲部屋の事例あり）、長寿遺伝子を活性化させて細胞を修復する。ただし、食事の抜き過ぎによる胆嚢結石にも気をつける。一日一食の所さんの胆嚢結石事例があるが諸説ある。

5、発熱は免疫活性化であり、自然免疫で病気を治す。ワクチンは体内に毒を入れて（水銀、アルミ、遺伝子組み換え細胞）、抗体を無闇に増やして薬害、自己免疫疾患を生むのは子宮頸がんワクチン薬害などから明らか。毎日のお風呂やたまに温泉などで体温を上げて、HSP（ヒートショックプロテイン）を活性化させて細胞を修復する。

　『洗脳社会＜マトリックス＞の謎を解く～科学も医学も迷信だった～』の研究成果を踏まえて、「医学の父、ヒポクラテスの格言現代版まとめ」作ってみました。
　「医学の父、ヒポクラテスの格言」は未だに通用するから凄い。
　経済人類学者カール・ポランニーなども晩年ギリシャのアリストテレスの経済学を研究していたらしい。
　18歳でふと手にした経済人類学者の栗本 慎一郎氏の著書「鉄の処女―血も凍る「現代思想」の総批評 (カッパ・サイエンス) 新書」からはじまった経済人類学の知見（暗黙知理論も含む）がここまで役に立つとは思わなかった。

寅寅ネットワーク
5つ星のうち4.0「鉄の」？　いいえ、パンツを捨てる準備はできていたわよ〜ん。
2013年6月14日
形式: 新書

『パンツを捨てるサル』直前の栗本のカッパサイエンス新書は本書『鉄の処女』で、副題にあるように、同時代の思想家を総批評している。私なりにこの書をまとめると次のようになる。
「パラダイム論が現代（当時は1980年代半ば）の主な思潮であり、蓮實の物語論、吉本の共同幻想論、柄谷の近代文学を通した認識論的布置への考察、そして中村雄二郎の共通感覚論などは結局すべてパラダイム論である。その中で精神論にとどまらずに身体論へと突き抜けてくるようなパラダイム論こそを高く評価しよう。だから、松果体と統覚（五感の統合）との関係を考察したりした中村が、数値による思想の品質表示で、栗本（A:B＝2:8）に一番近い3:7なのだ」

　今日は農薬で悪性リンパ腫になったりしているドイツの製薬会社バイエル（解熱剤アスピリンの薬害でも有名）のモンサント社の巨大訴訟事例なども踏まえつつ語ります。

　農協とか農薬販売が儲かるという利権がやはりあるんでしょうが、青森のりんごの農薬まみれは有名だし、いちごもそんなに農薬使ってたというのはショクでした。
　イチゴ、ほうれん草、桃とか、甘い果実、輸入のオレンジ、レモン、最近は安い中国野菜がスーパーに忍び込んでるし。

　イチゴは僕の奥さんの大好物なんですが、なるべくマンゴーとか、他の果物に変える必要もあるかも。次点のぶどうも農薬多そうですが、上手く落す方法も検討してみます。

　「ほたてパウダーで強アルカリ水を作って野菜を漬け置き洗浄する」という方法が結構、手軽ですね。楽天市場とかでよく売ってるし価格も貝殻なので比較的安い。
　僕もそういう記事書いてて、買ったのだが使ってなかった（泣）
　で、こういう隙から農薬由来の悪性リンパ腫とかになっちゃうんでしょうね。
　日本は食べ物は毒ばかりで何ががんとか病気の原因か分からんというか、もう複合汚染ですね。
　FBグループ「無添加食品を広めよう」は食品関係の知見が深いねえ。
　内海聡医師によればこれらは社会毒と呼ばれています。

日本は世界で一番安全と思っている方々に農産物はそうでないと警告したい。上のグラフは単に面積当たり２０１０年の投与量であるが（日本の資料だけ２００９年）、圧倒的に日本は世界一なのである。農薬とは、殺虫剤、除菌剤、除草剤であるが、特定の農薬に限って異なるデータもなくはないが、日本は全体としては圧倒的に世界一なのである。
２年ほど前に日本のイチゴが、台湾の規制値を超えた殺虫剤のピメトロジンが検出され、輸入が禁止されていた。規制値は日本の２００分の一であるがこれを上回ったとのことである。台湾では２００９年にも、青森のリンゴから殺菌剤のトリフロキシトロンが検出され輸入停止になっている。
農薬が規制値以下であれば安全であるとするのは、消費者を守っているように見えても、本来はなかった物質を生産性のために使用していることを認識するなら、安全基準などないに等しい。農薬や保存薬とはそうしたものである。
日本は緯度が低く日光量が豊富で、降水量も高く植物の炭酸異化作用は世界でも高い地域なのである。労働生産性が低いように見るえるのは、耕作地が狭いためである。大量生産を掲げる日本の農政が、大量の農薬を求めるようになったのである。さらには農産物輸出の大号令で、見た目にばかり捕らわれるような、味を前提にしたような”商品”に祀り上げるから、高農薬投与の生産物ばかりになるのである。
国連は小農・家族型農業が世界を救うとキャンペーンの最中である。日本は署名していない。日本農政は日本の風土を無視した農業政策のため、大量の農薬が必要になるのである。

「奇跡のリンゴ」を作った男・木村秋則と、「ローマ法王に米を食べさせた男」・高野誠鮮の二人が、往復書簡のやりとりで日本の農業の未来を語り尽くした刺激的対論集『日本農業再生論』が発売され、話題となっている。

TPPの対応で揺れ、原発事故で安全安心が揺らいでいる日本の農業――。

人のやらないことをやり、大きな結果を出してきた木村と高野が、今の農業の問題点を洗い出し、膿を出し切った上で、その先に進むための「自然栽培という切り札について、熱く書き上げた往復書簡。その一部を紹介しよう。


日本の農産物、まったく安全ではありません

木村　平成27（2015）年7月、イタリアのミラノでスローフード協会が主催した農業関係者の集いに招待されました。

世界80ヵ国から参加した6000人もの若い農業関係者が一堂に集まり、そこで私は、「21世紀は農業ルネサンスの時代だ」というテーマで、肥料、農薬、除草剤を使わない自然栽培で作ったリンゴの話を中心に、安心、安全な農業を復活（ルネサンス）させようというスピーチをしました。

すると講演後に、一人の若者がつつっと寄ってきたのです。立派なあごひげのエジプトの青年で、真顔で私の目を見つめ、こう言ってきました。

「木村さん、日本の寿司や和食はとても有名です。でも、本当に安心して食べられるのですか？」

日本の和食は平成25（2013）年にユネスコ無形文化遺産に登録され、ローカロリーでヘルシーということもあって、世界の多くの人から愛されています。なのにこの青年はなにを言ってるのだろう。もしかして福島第一原発の事故による放射能汚染のことが心配なのかなと思って聞いてみたら、

「いいえ。チェルノブイリ原発事故の例があるから、放射能汚染の深刻さはわかっています。それではなく野菜の硝酸態窒素の問題です。日本では硝酸態窒素が多く含まれた野菜をいまだに売っていると聞いています。なぜ日本人はそんなに無防備なのですか？｣

と。すると「そうだ、そうだ！」と言わんばかりに、肌の色の異なった20人ほどのでかい若者たちに囲まれて、「日本の食材は本当に安全なのか」と、つるし上げを食らったんです。

　皆さんは聞き慣れない言葉かもしれませんが、硝酸態窒素は多くの病気の根源とも言われている怖ろしいものです。

今から60年ほど前のアメリカで、ある母親が赤ん坊に裏ごししたホウレンソウを離乳食として与えたところ、赤ん坊が口からカニのように泡を吹き、顔が紫色になったかと思うと30分もしないうちに息絶えてしまう悲しい出来事がありました。ブルーベビー症候群と呼ばれるものです。

牛や豚、鶏などの糞尿を肥料として与えたホウレンソウの中に硝酸態窒素が残留していたんです。

硝酸態窒素は体内に入ると亜硝酸態窒素という有害物質に変わり、血液中のヘモグロビンの活動を阻害するので酸欠を引き起こし、最悪の場合死に至ってしまう。また、発がん性物質のもとになったり、糖尿病を誘発すると言われている怖ろしいものなんです。

家畜の糞尿は有機栽培でも使われますが、堆肥を十分に完熟させてから施せば問題はありません。

しかし未完熟の堆肥を使うと、とくに葉ものには硝酸態窒素が残ってしまうので危ないのです。


パニックになる数字

さらに危ないのは化学肥料を施しすぎた野菜で、要注意です。

このような事件がその後も多発したために、ヨーロッパでは硝酸態窒素に対して厳しい規制があり、EUの基準値は現在およそ3000ppmと決められています。それを超える野菜は市場に出してはならない。汚染野菜として扱われるのです。

ところが日本にはその基準がなく野放し。農林水産省が不問に付しているからです。

スーパーで売られているチンゲンサイを調べたら硝酸態窒素、いくらあったと思いますか？　1万6000ppmですよ！　米はどうか？　最低でも1万2000ppm。高いほうは……とんでもない数値でした。ここには書けません。皆さん、パニックになってしまうから。

それに比べて自然栽培農家の作ったコマツナは、わずか3・4ppmでした。

農薬も問題です。日本は、農薬の使用量がとりわけ高い。平成22（2010）年までのデータによると上から中国、日本、韓国、オランダ、イタリア、フランスの順で、単位面積あたりの農薬使用量は、アメリカの約7倍もあります。

残留農薬のある野菜を食べ続けると体内に蓄積されていって、めまいや吐き気、皮膚のかぶれや発熱を引き起こすなど、人体に悪影響を及ぼすとされています。日本の食材は世界から見ると信頼度は非常に低く、下の下、問題外。

もう日本人だけなのです。日本の食材が安全だと思っているのは。

ヨーロッパの知り合いから聞いた話ですが、日本に渡航する際、このようなパンフレットを渡されたそうです。

「日本へ旅行する皆さんへ。日本は農薬の使用量が極めて多いので、旅行した際にはできるだけ野菜を食べないようにしてください。あなたの健康を害するおそれがあります」

（中略）

ちょうどその年（2009年）のアメリカの権威ある科学雑誌『サイエンス』に、化学肥料が地球温暖化の原因だと書かれてありました。いや、そんな生やさしい表現ではない。

「evil」、【邪悪の根源】と書かれてあったんです。

地球温暖化は大気中に大量に排出された二酸化炭素やメタンガス、フロンガスなどにより太陽からの熱の吸収が増えた結果、気温が上昇することです。その最大の原因が化学肥料に含まれる亜酸化窒素ガスだと。

化学肥料を畑に10㎏まいたとしても農作物が吸収するのはわずか1～1.5㎏。あとは雑草や土が2～3㎏吸収し、残りの5.5～7㎏は、気化して亜酸化窒素になり大気中に拡散します。これが温暖化のいちばんの原因らしいのです。つまり温暖化のおもな原因を作ったのが農業であるということです。

木村さんがおっしゃるように日本は世界でも農薬を多量に使っている国のひとつです。そして化学肥料も単位面積あたりの使用量は傑出して多い。日本は農薬大国、化学肥料大国なんです。

化学肥料を使えば使うほど温暖化は進んでいく。その先頭に立って地球を汚している国の一つが日本なんです。これは日本人としてとても恥ずかしいことです。少しでもそれを止めるには化学肥料や農薬をいっさい使わない自然栽培を広めるしかない。これが新しい使命だと確信したんですね。

（中略）

世界に誇れる農産物を

木村さんも地球がどれだけダメージを受けているかを痛いほどわかっていた。そして環境汚染から地球を救うために、残された時間はもうあまりないということも。

翌年の平成22（2010）年から羽咋市の自然栽培の取り組みが始まりました。JA（農業協同組合）にも協力してもらい、日本で初めて行政とJAが組んで自然栽培の普及活動を行ったのです。

しかもそのとき木村さんは、自然栽培のノウハウをすべて教えると言ってくれたのです。

こういうときは、ふつうの人なら小出しにしか教えません。しかも「秘伝中の秘伝なので一族のものにしか教えない」などと勿体つけて、莫大なギャランティーを要求したりする。けれど木村さんは唐突な私の申し出に、ぽんと響くように応えてくれた。

「なんでも教えます。私、特許取ってないから」

――木村秋則。この人は本物だと思いました。

アベノミクスの「三本の矢」の一つ、成長戦略のなかに農業が位置づけられているわけですが、まさに東京オリンピックが開催される2020年までに農林水産物の輸出倍増をうたい、1兆円規模に拡大すると言っています。

けれど硝酸態窒素の例を見ても明らかなように、現状では日本の農産物は「汚染野菜」とされて海外に輸出できないものがとても多いのです。

けれど自然栽培で作られた作物は違います。
　
1950年代に工場の廃液により水俣病と呼ばれる公害病が起きた熊本県の水俣で、松本和也君という若い農家が、

「日本でいちばん汚されたところから、世界でいちばんきれいなものを作っていこう」

と、12年前から3.6haの茶畑のうち半分以上の面積を自然栽培で、残りを無農薬・無化学肥料栽培でお茶を作っています。

彼の作る緑茶とほうじ茶は硝酸態窒素や残留農薬に厳しいドイツへ輸出されて、そこからEU圏内に渡っています。また、紅茶と釜炒り茶はイギリスに輸出されてロンドンの人たちに愛飲されています。体に害を与えるものが検出されないから、ほとんどフリーパスで楽々と検査を通るんですよ。

自然栽培の食材はメイド・イン・ジャパンとして世界に誇れるもの、広めていけるものなんです。

　硝酸態窒素は大手メーカーのぺットボトルにもれなく入ってるし、農薬の使いすぎで地下汚染が進んでいることなのかも。

　実は岡山県は造山古墳のすぐ下で「奇跡のリンゴ」を作った男・木村秋則氏の指導した無農薬お米とかが栽培されていました。
　そのお米で作った回転寿司がすし遊館で売られたりしています。

　こういう看板が大体、立ってる。
　

世界で初めて肥料も農薬も使わずにリンゴ栽培を成功させた、「奇跡のリンゴ」の産みの親として知られる青森県の農家・木村秋則氏が、岡山県で米作りを直接指導。農薬も化学肥料も、そして有機肥料すら使わない「究極の安心・安全」のお米「木村式自然栽培米『ナチュラル朝日』」が、通信販売サイト『WELLBEST（ウェルベスト）』で、全国販売している。

　木村氏と岡山県の農家との接点は8年前。「奇跡のリンゴ」を作ることに成功した木村氏は、無農薬、無肥料による自然栽培の米で日本の食を変えたいと全国を講演していた。その講演を聞いた倉敷の農家（現在、「NPO法人岡山県木村式自然栽培実行委員会」の理事）が共鳴し、2010年から取り組みを開始。

　木村氏を地元の青森から岡山まで招聘し、自然栽培の米作りの指導を直接受けた。木村式自然栽培では、化学的に合成された農薬や除草剤、土壌改良材などを使用しない。そのため田んぼには雑草が生え、カエルやどじょうなどたくさんの生き物が棲息している。また、その生き物たちや害虫を狙って、白サギなども飛んでくる。昭和中期まであった自然の生態系も復活。自然環境にも優しいから、丈夫な稲がすくすく育つ。その証拠に農薬、化学肥料、有機肥料漬けになっている稲よりもしっかりと張った根で土中の養分を十分に吸収するため、根が長いという。

モンサントの除草剤のせいでがんに？　先日、アメリカの裁判でその因果関係を認める判決が下された。日本でも普及するこの除草剤には発がん性があるとの指摘も。しかし、国は昨年末に残留基準を緩和......。いったいなぜなのか？　徹底追及した。

＊　＊　＊

■規制に動く海外。逆行する日本
アメリカの種子・農薬メーカー、モンサント（今年６月にドイツの製薬大手バイエルが買収）の除草剤「ラウンドアップ」のせいでがんを患ったとして、アメリカ人男性が同社を訴えていた裁判で賠償命令が下った。

原告のドウェイン・ジョンソン氏（４６歳）は、２０１２年にアメリカ・カリフォルニア州の学校に害虫・雑草防除のマネジャーとして雇われ、ラウンドアップを年に２０回から３０回、校庭などに散布していた。ある日、散布するホースが緩んだはずみに薬剤を体に浴びてしまい、数ヵ月後に左腕などに発疹（はっしん）が現れて日増しに悪化。悪性リンパ腫と診断された。

ジョンソン氏は賠償金を求めてモンサントを提訴。今年８月１０日、すでに末期がんに侵されていたが、陪審は除草剤の使用と発病の関連を認め、２億８９００万ドル（約３２０億円）の賠償を命じた。

ラウンドアップとは、ベトナム戦争で使われた「枯葉剤」を作ったモンサントが１９７４年に発売した除草剤だ。グリホサートを主成分とした農薬で、世界中で使われている。

だが、２０１５年に世界保健機関の下部組織「国際がん研究機関」が、グリホサートに「おそらく発がん性がある」と発表すると、１７年にはカリフォルニア州が発がん性物質のリストに追加。アメリカでは現在、１０００人以上がラウンドアップで健康を害したとしてモンサントを訴えているという。

だが、こうした状況は対岸の火事ではない。グリホサートを使った除草剤は日本でも普及しているからだ。月刊誌『現代農業』（農文協）編集部の山下快氏が解説する。

「日本では、日産化学がモンサントと独占契約を交わしていて、現在は３代目となる『ラウンドアップマックスロード』を販売しています。また、初代の製品は特許が切れていて、ジェネリック品がホームセンターや１００円ショップで安く売られています。ラウンドアップと同じ成分が入っているとは知らずに、これらを家庭菜園や自宅の除草に使っている人も多いと思います」

ただ海外では、グリホサートを規制する動きが活発化している。「日本の種子（たね）を守る会」でアドバイザーを務め、世界のバイオ化学メーカーの動向に詳しい印鑰智哉（いんやく・ともや）氏が話す。

「グリホサートは発がん性だけでなく妊娠期間の短縮、精子の減少も指摘されています。フランス、ドイツ、イタリア、オーストリアでは数年以内に使用禁止にしようとしている。また、そのほか２１ヵ国でもなんらかの規制を実施、もしくは検討しているのです」

ところが日本は、そうした動きに逆行している。

「昨年１２月、厚生労働省はグリホサートの残留基準値を大幅に緩和しています。例えば、小麦で６倍、ライ麦やソバで１５０倍、ヒマワリの種子では４００倍に引き上げているのです。これは日本のメディアではまったく報じられていません」（印鑰氏）

■「名前は言えないがメーカーから要請」
発がん性が指摘されているのになぜ緩めたのか？

「外圧ではないでしょうか。例えばアメリカでは小麦の収穫量を増やすために、収穫直前になってグリホサートをまくことが認められています。この方法ではたっぷりとグリホサートが残った小麦が出荷されますが、残留基準値が低いと日本への輸出が困難になるからです」（印鑰氏）

厚生労働省食品基準審査課に理由を尋ねてみた。

「名前は言えませんが、ある農薬メーカーから基準値を上げてほしいとの申請があったのがきっかけです。基準値の緩和要請はメーカーや政府などができますが、さまざまなところからこの１０年間に５度ありました。加えて、食品国際基準に合わせることも考慮して、今回、残留基準値を緩和しました。ただし、緩和したといっても、科学的な知見に基づいて設定しているため、健康に影響は出ないと考えています」

国はあくまで安全だとの立場だ。日本でラウンドアップを販売する日産化学も、「グリホサートの安全性は、国連の専門家会議や日本の内閣府食品安全委員会などで確認されています」（広報）と話す。

しかし、冒頭のように裁判でがんになったことが認められた人もいる。われわれは何に気をつければいいのか？

食環境衛生研究所の松本彰平氏は自衛のためにも、「用法を守ることが大切」と説く。

「グリホサート以外でも農薬にはたいてい毒性があり、いずれほかでも発がん性が見つかるかもしれない。使用する際には必ず決められた量と方法で散布し、使い方を勝手に変えたりしないことです」

一方、前出の印鑰氏は輸入食材に頼らない食生活もひとつの考え方だと指摘する。

「国内に流通する小麦の約９０％は輸入品で、これらは収穫前散布がされている可能性が高い。小麦を使った食品を多く食べる人は、国産の食材に目を向けてみては」

しかし国内でも、収穫前散布が認められている農産物がある。大豆だ。シェア３５％を占め、北海道の農業を支えるホクレン農業協同組合連合会に尋ねると「グリホサートは登録された農薬なので、（大豆に収穫前散布をしている農家は）いるかもしれない」（技術普及課）とのこと。

今後、グリホサートの禁止措置にまで踏み込む動きは出てくるのか？　印鑰氏は、「イギリスの流通大手は、今回の判決を受けてグリホサートの販売禁止の検討を始めました。そもそも店頭でグリホサートが簡単に手に入るのは先進国では日本ぐらい。さまざまな健康リスクが指摘されている以上、政策として禁止にすることが必要です」と話す。

ラウンドアップを販売している大手ホームセンターのコメリは、「社会の情勢を見ながら、今後の扱いを検討していく」（広報）というが、まだ国内で販売禁止や注意を促している販売店はない。

ジョンソン氏の裁判ではモンサントが上訴する方針のため、最終的な司法の判断がどうなるかはわからない。だが、国際的な機関によって発がん性が指摘されているのなら、消費者として十分に注意するに越したことはないだろう。

取材・文・撮影／桐島 瞬　写真／岡倉禎志

　しかし、日本は農薬大国世界二位というか、実質もう一位かもしれず、世界と逆行してますね。
　種子法廃止という改悪もあって、結局、日本政府は米国ユダヤ人による日本民族虐殺計画によって、完全に日本人（米国人も）を殺しにきてますし、中央銀行、軍産複合体の世界政府のによる人口削減計画（ビルゲイツ財団の支配するWHO）もあるので、ワクチン、農薬、除草剤などで殺しに来てます。

　日本の企業のほとんどは米国資本に株を買い取られてるし、日銀は中央銀行、軍産複合体の世界政府と連携してるし、日本の年金資金を利用して→国際的金融企業を仲介で→日本の企業株を買い取ってます。
　おそらく大蔵省のバブル崩壊の土地取引の融資の総量規制は仕掛けられたもので、バブル崩壊→日本の企業株を買い叩いて全部乗っ取りというシナリオがあったようです。凄いよね。この一網打尽の戦略は。

　ユダヤ人というか米国はある程度自由にやらせてくれるんですが、要のプラットフォーム（iphone）とかを抑えて、結局、全世界を支配して動かしてしまう。

　池袋暴走母子死亡事件の飯塚幸三氏は経済産業省（実は米国支配下の省）でリクルート事件の未公開株配布で竹下政権を崩壊させたり、国産OSトロンを潰して米国のスパコン導入とか、原子力発電推進に貢献するという大活躍ですから、もうアンタッチャブルなんでしょうね。
　高級官僚は世界政府のご機嫌取りで出世していくし、財務大臣とかやってた竹中氏も小泉政権下で派遣労働法を作った功績でパソナとかに天下りしてたよね。
　飯塚幸三氏の場合はクボタ副社長→除染関係の利権団体代表になったりしてます。FBアカウント共々、HP消されたけどね。

　日本企業、日本政府＝中央銀行、軍産複合体などの世界政府の所有なんですよね。
　東芝が米国から赤字の原発企業を押し付けられたりして不正会計になった事件、郵政も同じような事件があったし。
　日本政府、日本は米国の属国で未だに占領下にあることを思い出さないと。
　マスコミで洗脳というより海外情報はフィルタリングされてるので、洗脳社会＜マトリックス＞は日本の現実なんですよ。
　見えてる現実は全部嘘が混じっている。　
　情報封鎖、情報操作の巧みさはある意味、中国を越えている。

　映画「マトリックス」のように日本のマスコミなどで見えている、僕らが見ている今の現実はVR（仮想現実）であって、本当の現実は僕のエッセイとnoteの記事です（爆）

　目覚めないと、知らない間に殺されちゃうということで、すでに半分以上殺されてるけど（泣）
　つまり、福島原発事故被害がなかったことにするという、ウルトラCの情報隠蔽はこっそり日本人の人口を減らしにきている訳ですね。
　家庭の主婦が方がこのあたりは詳しい。
　馬鹿なのは男性サラリーマンばかりですね。
　男は僕も含めて頭が悪い。

　苫米地英人氏の本でも読むか、対談でも見てみればわかるかも。

　結論から言えば、米国ユダヤ人に全部富が吸い取られている。
　日本の最低賃金は700～800円ぐらいですが、まあ最近は上がってきたので1000円だとしても、米国の1500円と比較したら2/3で意図的に日本の賃金は低く抑えられている。
　その分、企業の内部留保が増えていて（賃金減った分と全く同じ金額）、それは企業のお金であると共に最終的には株主のお金です。米国ユダヤ人＝株主という訳で。
　それ以外にも奴隷的搾取のシステムは沢山あります。

マトリックス (映画)
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』

あらすじ
トーマス・アンダーソンは、大手ソフトウェア会社のメタ・コーテックス[5]に勤めるプログラマである。しかし、トーマスにはあらゆるコンピュータ犯罪を起こす天才ハッカー[6]ネオという、もう1つの顔があった。平凡な日々を送っていたトーマスは、ここ最近、起きているのに夢を見ているような感覚に悩まされ「今生きているこの世界は、もしかしたら夢なのではないか」という、漠然とした違和感を抱いていたが、それを裏付ける確証も得られず毎日を過ごしていた。

ある日、トーマスは「起きろ、ネオ（Wake up, Neo.）」「マトリックスが見ている（The Matrix has you.）」「白ウサギについて行け（Follow the white rabbit.）」という謎のメールを受け取る。ほどなくしてトリニティと名乗る謎の女性と出会ったトーマスは、トリニティの仲間のモーフィアスを紹介され「あなたが生きているこの世界は、コンピュータによって作られた仮想現実だ」と告げられ、このまま仮想現実で生きるか、現実の世界で目覚めるかの選択を迫られる。　

「日本から国産の良質なコメが消える」――そんなショッキングな懸念とともに語られているのが、2018年4月に廃止となった種子法だ。廃止によって、外国産の種子に取って代わられ、やがて国民は遺伝子組み換えの農作物を食べざるを得なくなる、と心配されている。

なぜこのような声が上がるのか。そもそも種子法とはどんな法律だったのか。なぜ廃止されることになったのか。

今回は、種子法をめぐる議論を、日本の農業の歴史や法律が誕生した背景をもとに紐解いていきたい。